論文 - 野村　浩二

"Capitalizing Own-Account Software in Japan"

Koji Nomura

Program on Technology and Economic Policy (PTEP) （John F.Kennedy School of Government, Harvard University）     35 2004年12月

研究論文（その他学術会議資料等）, 単著

"Can We Go Back to Data? Reconsideration of U.S.-Harmonized Computer Prices in Japan"

Koji Nomura and Jon D. Samuels

Program on Technology and Economic Policy (PTEP) （John F.Kennedy School of Government, Harvard University）     43 2004年08月

研究論文（その他学術会議資料等）, 共著

"Technological Change and Accumulated Capital: A Dynamic Decomposition of Japan's Growth"

Masahiro Kuroda and Koji Nomura

Wassily Leontief and Input-Output Economics （Cambridge University Press）     256-293 2004年03月

研究論文（研究会，シンポジウム資料等）, 共著

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"Cost of Reducing CO2 Emissions in Japan"

Masahiro Kuroda and Koji Nomura

Chang C. , Mendelsohn R., and Shaw D. (eds.) Global Warming and the Asian Pacific （Edward Elgar Publishing）     153 - 167 2003年10月

研究論文（その他学術会議資料等）, 共著

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"Forecasting Baseline CO2 Emissions in Japan"

Masahiro Kuroda and Koji Nomura

Chang C. , Mendelsohn R., and Shaw D. (eds.) Global Warming and the Asian Pacific （Edward Elgar Publishing）     60 - 74 2003年10月

研究論文（その他学術会議資料等）, 共著

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"Wage Differentials and Structure in the U.S. and Japan, 1960–2000 – Purchasing Power Parities for Labor Input"

Koji Nomura and Jon D. Samuels

Research Center on Global Warming (Development Bank of Japan) Discussion Paper （Development Bank of Japan）   （ No.28 ） 29 2003年09月

研究論文（その他学術会議資料等）, 共著

"Structural Change and Productivity Growth in Japan : 1960-2000"

Masahiro Kuroda, Kazushige Shimpo, Koji Nomura, and Koichi Hikita

RIETI-KEIO Conference on Japanese Economy - Leading East Asia in the 21st Century? （RIETI-KEIO）  2003年05月

研究論文（研究会，シンポジウム資料等）, 共著

「資本測定の概念」

野村 浩二

KEO Discussion Paper （慶應義塾大学産業研究所）   （ 80 ） 1 - 42 2002年10月

研究論文（その他学術会議資料等）, 単著

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「循環型経済システム構築に向けた産業連関表の計上手法に関する考察」

野村 浩二

産業連関 イノベーション＆Ｉ-Ｏテクニーク （環太平洋産業連関分析学会）  10 （ 4 ）  2002年10月

研究論文（研究会，シンポジウム資料等）, 単著, 査読有り

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「鉱物資源の多国間一般均衡モデルと資源政策－銅地金/鉱石の国際寡占市場における分析－」

KEO Discussion Paper （慶應義塾大学産業研究所）   （ 74 ）  2002年05月

研究論文（その他学術会議資料等）, 単著

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"Technological Change and Capital Accumulation in Japan"

Masahiro Kuroda and Koji Nomura

KEO Discussion Paper （Keio Economic Observatory）   （ 68 ）  2001年10月

研究論文（その他学術会議資料等）, 共著

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「地球温暖化とエネルギー政策－日本経済の多部門一般均衡モデルによる我が国エネルギー需給見通し－」

黒田昌裕、野村浩二

三田学会雑誌 （慶應義塾大学）  Vol.94 （ No.1 ） 85-104 2001年04月

研究論文（大学，研究機関等紀要）, 共著

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「家計部門の用途別エネルギー消費関数の計測と炭素税賦課による影響」

KEO Discussion Paper （慶應義塾大学産業研究所）   （ 57 ）  2000年06月

研究論文（その他学術会議資料等）, 単著

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「環太平洋地域における国際産業連関表－多部門一般均衡モデルの構築のためのデータベース－」

黒田昌裕、野村浩二、大津武

KEO Discussion Paper （慶應義塾大学産業研究所未来開拓プロジェクト）   （ No.83 ）  2000年02月

研究論文（その他学術会議資料等）, 共著

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環太平洋地域の経済の相互依存の構造を捉える分析用具として、国際産業連関表の推計を試みた。対象としている は、環太平洋地域10力国（日本、韓国、中国、台湾、フィリッピン、タイ、マレーシア、インドネシア、シンガポール、米国）である。われわれは、環太平洋地域の多部門一般均衡モデルの作成を目指している。一般均衡モデルの目的とその構造に関しては、同プロジェクトのDiscusion paper、“環太平洋地域における多部門一般均衡モデルの構築（黒田昌裕・野村浩二）”を参照されたいが、そのモデル構築に先立って、われわれのプロジェクトの枠組みに則して、1990年環太平洋地域国際産業連関表を作成した。本稿では、その作成手続きの詳細を述べ、作成された産業連関表を用いた幾つかの観測事実をまとめておきたいと思う。われわれの産業連関表では、次節で示すように、産業分類を50部門（電力部門を火力発電とその他発電に区分すれば、51部門）としており、各国共通部門分類70部門（WG1で各国の統計局等との共同研究として開発したものであり、以下EDEN表と呼ぶ）およびアジア経済研究所の産業分類56部門（以下アジ研表と呼ぶ）と対応関係を持つ。EDEN表は、各国ごとの競争型産業連関表、いわゆるCheneryタイプの表である。一・方、アジ研表は、非競争型産業連関表、いわゆるIsardタイプの表である。当面の多部門一般均衡モデルの枠組みから、Isard型の非競争型の国際産業連関表を必要としている。また、モデルの目的がエネルギーの投入構造と化石燃料の投入構造、さらには、化石燃料使用にともなう環境汚染因子（002および80￠ ）の排出の構造を記述することが必要であり、EDEN表の付帯表としてのエネルギー投入物量表の情報を利用することが不可欠である。したがって、ここでの国際産業連関表は、EDEN表およびアジ研表の特性を生かしながら、多部門一般均衡モデル作成のための環太平洋非競争型国際産業連関表の作成を目指すことになる。アジ研表の中間投入に関する輸入マトリクスの情報を用いながら、われわれの産業部門分類50部門での非競争型産業連関表を作成し、各産業および最終需要部門でのエネルギー物量投入の構造から、エネルギー投入および環境汚染因子の排出係数をそれに対応させることによって、エネルギー効率の各国格差および環境汚染因子の排出の構造を知ることができる。環太平洋地域での輸出入を通じた各国経済の相互依存の構造から、各国の経済の相互依存を通じた環境因子の波及の構造を知ることができる。経済の相互依存の一般均衡的な描写は、別途一般均衡モデルに委ねることとし、本稿では、作成した産業連関表から観察できる幾つかの観測事実を整理しておきたい。次節で、ここでの国際産業連関表の枠組みを述べ、産業部門分類、エネルギー種別分類を提示し、推計の手続きを述べる。第3節では、推計した国際産業連関表を用いて、若干の観測事実を整理しておきたい。

「環太平洋地域における多部門一般均衡モデルの構築」

黒田昌裕、野村浩二

KEO Discussion Paper （慶應義塾大学産業研究所未来開拓プロジェクト）   （ No.86 ）  2000年02月

研究論文（その他学術会議資料等）, 共著

"Productivity Comparison and International Competitiveness"

Masahiro Kuroda and Koji Nomura

Journal of Applied Input-Output Analysis （PAPAIOS）  Vol.5 1999年12月

研究論文（学術雑誌）, 共著, 査読有り

「日米商品別相対比価の計測－日米貿易構造を通じた価格の相互依存のもとで－」

野村浩二、宮川幸三

KEO Discussion Paper （慶應義塾大学産業研究所）   （ 55 ）  1999年12月

研究論文（その他学術会議資料等）, 共著

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「日米生産性比較と国際競争力」

黒田昌裕、野村浩二

三田商学研究 （慶應義塾大学）  Vol.42 （ No.5 ） 41-73 1999年12月

研究論文（大学，研究機関等紀要）, 共著

"Measurement of Total Factor Productivity in Japan: How to Evaluate Impacts of New Technologies on TFP Growth"

Masahiro Kuroda and Koji Nomura

Tsu-Tan Fu (eds.) Economic Efficiency and Productivity Growth in the Asia-Pacific Region （Edward Elgar Publishing）  1999年07月

研究論文（その他学術会議資料等）, 共著

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"An Explanation of The Productivity Paradox : TFP Spillover through Capital Accumulation"

Masahiro Kuroda and Koji Nomura

IMES Discussion Paper Series （BOJ）   （ No.99-E-10 ）  1999年03月

研究論文（その他学術会議資料等）, 共著