論文 - 小檜山　雅之

International Collaboration for the Early Damaged Area Estimation System Using DMSP/OLS Nighttime Images

Hayashi, H., Hashitera, S., Kohiyama, M., Matsuoka, M., Maki, N., Fujita, H., and Elvidge, C. D.

IEEE 2000 International Geoscience and Remote Sensing Symposium 6   2697-2699 2000年07月

研究論文（国際会議プロシーディングス）, 共著

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DMSP衛星により地震前後の2時期に観測された夜間の都市光画像を用い1999年トルコ・マルマラ地震に加え，1999年台湾集集地震の被災地の分布を推定した。集集地震では雲の影響で地震後2日間，被災地の推定が行えなかった。迅速な被災地の支援のためには，衛星画像データの即時の入手が不可欠であり，国際的な協力体制の構築の必要性を提言した。

Earthquake Damaged Area Estimation Using DMSP/OLS Night-time Imagery: Application for Hanshin-Awaji Earthquake

Takashima, M., Hayashi, H., Kimura, H., Kohiyama, M., Kroehl, H. W., Elvidge, C. D., and Hobson, V. R.

IEEE 2000 International Geoscience and Remote Sensing Symposium 1   336-338 2000年07月

研究論文（国際会議プロシーディングス）, 共著

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DMSP衛星により地震前後の2時期に観測された夜間の都市光画像を用い1995年兵庫県南部地震における被災地の分布を推定した。市区町村レベルの人的被害分布，建物被害分布，停電地域分布と比較を行ったところ，建物の全半壊程度との対応が示唆される結果が得られた。

災害対応としての建物被害認定過程に関する研究

小檜山 雅之，堀江 啓，牧 紀男，林 春男，田中 聡

日本建築学会構造系論文集 （日本建築学会）   （ 531 ） 189-196 2000年05月

研究論文（学術雑誌）, 共著, 査読有り

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震災で自治体が行う建物被害調査と被害認定のプロセスについて，問題点の整理と改善策の提案を行った。阪神・淡路大震災で建物被害調査を行った西宮市・尼崎市職員へのヒアリング結果から，調査目的，判定基準，調査結果の利用形態などが事前に十分周知されていなかったこと，液状化被害を見落としがちであったことなどが明らかとなった。これを踏まえ，まず調査に関する情報を周知し，外観目視により迅速に判定した後，希望者に対し再調査を実施する手順の提案を行った。

Development of Building Damage Chart for Post Disaster Management

Horie, K., Maki, N., Kohiyama, M., Lu H., Tanaka, S., Hashitera, S., and Hayashi, H.

12th World Conference on Earthquake Engineering （International Association for Earthquake Engineering）     8 2000年01月

研究論文（国際会議プロシーディングス）, 共著

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西宮市を対象として構築した阪神・淡路大震災の被害データベースを用い，建物被害写真から判読される被害パターンと建築学会・都市計画学会の被害調査データとの比較分析を行った。その結果，1つの建物の写真枚数が限られていたため被害を若干過小に評価する傾向があったが，被害パターンチャートを用いて建物被害調査を迅速に行うことができる可能性が明らかとなった。また，液状化被害を補完する被害パターンチャートの提案を行った。

Human Casualty Estimation Due to Urban Earthquake

Lu H., Kohiyama, M., Maki, N., Tanaka, S., and Hayashi, H.

12th World Conference on Earthquake Engineering （International Association for Earthquake Engineering）     8 2000年01月

研究論文（国際会議プロシーディングス）, 共著

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阪神・淡路大震災における西宮市の死者発生の規定因を解明するため，年齢層別の死亡率分布をワイブル解析により平常時と比較分析した。その結果，震災では50歳以下の年齢層では死亡率一定型，50歳以上では死亡率増加型の分布となっていることが判明した。この原因として，高齢者の老朽化住宅への居住が一因となっていることを示した。また，性別に関し，死者発生確率は女性のほうが若干大きかったことを定量的に示した。

A Study on Damaged Building Data of the 1995 Hyogo-ken Nanbu Earthquake

Kohiyama, M., Mizukoshi, K., Ishida, H., Torisawa, K., and Tsugawa, T.

12th World Conference on Earthquake Engineering （International Association for Earthquake Engineering）     8 2000年01月

研究論文（国際会議プロシーディングス）, 共著

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適切な地震対策を行うためには建物被害の分布を推定することが重要であり，フラジリティ曲線がよく推定に用いられる。1995年兵庫県南部地震の建物被害データベースからフラジリティ曲線を評価するため，被害データの分析を行った。その結果，神戸大学調査データの被害率は建設省建築研究所の被害データの60%程度であることが分かった。また，被害率の集計単位を街区とすると，街区内の建物数が極端に少ない場合があり，町丁目単位で集計したほうがよいことが分かった。

Use of DMSP-OLS Images for Early Identification of Impacted Areas Due to the 1999 Marmara Earthquake Disaster

Hashitera, S., Kohiyama, M., Maki, N., Hayashi, H., Matsuoka, M., and Fujita, H.

20th Asian Conference on Remote Sensing 2   1291-1296 1999年11月

研究論文（国際会議プロシーディングス）, 共著

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米国のDMSP衛星により地震前後の2時期に観測された夜間の都市光画像を用い1999年トルコ・マルマラ地震の被災地の分布を推定した。震源から離れていたため，地震直後にあまり被害が報道されなかったエスキシェヒル県，ボルー県などの被害も検知された。そのため，広域の被災地分布を特定し，公平な被災地の支援ができる可能性が明らかとなった。

阪神・淡路大震災における西宮市の人的被害発生実態に関する研究

呂 恒倹，小檜山 雅之，牧 紀男，林 春男，田中 聡，西村 明儒

地域安全学会論文集 （地域安全学会）   （ 1 ） 151-156 1999年11月

研究論文（学術雑誌）, 共著, 査読有り

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阪神・淡路大震災における西宮市の死者発生の規定因を解明するため，年齢層別の死亡率分布をワイブル解析により平常時と比較分析した。その結果，震災では50歳以下の年齢層では死亡率一定型，50歳以上では死亡率増加型の分布となっていることが判明した。この原因として，高齢者の老朽化住宅への居住が一因となっていることを示した。また，性別に関し，死者発生確率は女性のほうが若干大きかったことを定量的に示した。

1995年兵庫県南部地震の建物被害データに基づく被害率集計単位に関する考察

小檜山 雅之，水越 熏，石田 寛，鳥澤 一晃

日本建築学会構造系論文集 （日本建築学会）   （ 522 ） 137-142 1999年08月

研究論文（学術雑誌）, 共著, 査読有り

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地震動強さと建物被害率の関係を表すフラジリティ関数を1995年兵庫県南部地震の被害データから評価するため，複数の機関で調査されたデータに関し，被害率算定のための適切な集計単位の大きさの分析を行った。その結果，各機関の被害率の定義の違いを定量的に明らかにし，十分な棟数の建物を内包しなおかつ地震動分布の変動を考慮できる集計単位の面積は10,000〜200,000㎡であり，町丁目単位の集計が適切であることを示した。

GISを活用した地震損害評価システムの構築

小檜山 雅之，水越 熏，石田 寛，永田 茂，金子 弘幸，松本 優，矢代 晴実，大金 義明

日本建築学会技術報告集 （日本建築学会）   （ 7 ） 187-191 1999年02月

研究論文（学術雑誌）, 共著, 査読有り

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地震直後に被害を推定するシステムを開発。地震動分布・液状化被害・火災被害・建物被害の評価を一貫して行うことが可能である。建物被害推定に関しては，1995年兵庫県南部地震ならびに近年の5地震のデータをもとに，地震動強さから被害率を評価する建物フラジリティ曲線を構築した。地理情報システムを活用することにより，画面を見ながら想定する震源を容易に選択することや，推定結果を簡明に地図表示することが可能である。

Shape Optimization of a Double-Layer Space Truss Described by a Parametric Surface

Ohsaki, M., Nakamura, T., and Kohiyama, M.,

International Journal of Space Structures 12 （ 2 ） 109-119 1997年04月

研究論文（学術雑誌）, 共著, 査読有り

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立体トラスの形状最適化について，ベジエ曲面，B-スプライン関数などのパラメトリック曲面によりダブルレイヤートラスの節点位置を記述し，体積一定の制約条件のもと，指定荷重状況下において静的コンプライアンスを最小にする節点位置と部材断面積を求める最適設計法を提案した。この方法により，設計変数の数を大幅に縮小し最適化計算の負荷を低減できるほか，形状を拘束する条件が容易に設定できるため，設計者の意図する形を保持しつつ，最適解を得ることが可能となる。