論文 - 小檜山　雅之

耐震診断データを用いた木造建物被害関数の等価線形モデルによる拡張

塩見 政士，小檜山 雅之

日本建築学会技術報告集 （日本建築学会）  13 （ 26 ） 481-486 2007年12月

研究論文（学術雑誌）, 共著, 査読有り

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木造建物群の被害推定を行う建物被害関数について，加速度応答スペクトルを用い入力地震動の周期特性を考慮し，耐震診断データを用い地域的な耐震性の違いを考慮した関数が提案されているが，損傷が小さい応答範囲を想定している問題があった。本研究は，損傷による固有周期の伸びを等価線形モデルで考慮し，全半壊率や全壊率といったより大きな損壊レベルの評価にも対応した木造建物の被害関数を構築した。1995年兵庫県南部地震を事例として被害推定精度の検証を行った結果，自治体の被害調査データに対し比較的良好な対応関係が確認された。

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Questionnaire Survey on Effective Explanation of Seismic Capacity of Houses (Part 2. Effectiveness of Probability-Based Explanation)

佐々木 健人，小檜山 雅之

2nd International Conference on Urban Disaster Reduction （Disaster Management Society of Taiwan, National Science and Technology Center for Disaster Reduction, and National Taiwan University）     9 2007年11月

研究論文（国際会議プロシーディングス）, 共著

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地震応答解析結果から耐震等級ごとの建物フラジリティ曲線を構築し，震度６強，震度７に対する全壊確率，建物供用期間30年，50年の全壊確率を評価した。アンケート調査結果から，供用期間よりもある震度に対する全壊確率のほうが理解されやすい，耐震性能の比較では確率比やポイント差のみを示すよりも値をパーセントで示すほうがわかりやすいなどが明らかとなった。調査票でリスク，コスト情報を提示しバイアスを緩和した結果，高い耐震性能を好む回答者が増加したのに加え，耐震等級の選好性と許容できる建物被害レベルに相関が生じた。以上より，確率を用いた耐震性能の説明の有効性が確認できた。

Questionnaire Survey on Effective Explanation of Seismic Capacity of Houses (Part 1. Perceived Risk of Earthquake and Building Collapse)

小檜山 雅之，佐々木 健人

2nd International Conference on Urban Disaster Reduction （Disaster Management Society of Taiwan, National Science and Technology Center for Disaster Reduction, and National Taiwan University）     8 2007年11月

研究論文（国際会議プロシーディングス）, 共著

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住宅の品質確保の促進等に関する法律の耐震等級の説明では一般市民は耐震性能の優劣しかわからず，どの等級が好ましいのか判断しにくい。本研究では，アンケート調査から地震リスク認知やコストの認知状況などを明らかにした。その結果，地震リスクや地震被害リスクを過大視する傾向が明らかになった。また，等級2，等級3の建物の建設費を実際より高く見積もり，耐震性能を実際より低く見積もっていることが判明した。

被害発生確率を用いた耐震等級の説明の有効性

佐々木 健人，小檜山 雅之

日本地震工学会論文集 （日本地震工学会）  7 （ 6 ） 31-47 2007年11月

研究論文（学術雑誌）, 共著, 査読有り

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住宅購入時の意思決定を支援する耐震等級の説明に関し，被害発生確率を用いた説明方法が有効であることをアンケート調査により検証した。調査対象は横浜市・川崎市・東京都23区在住の持ち家志向を持つ30代・40代の市民とし，759人の有効回答を得た。調査項目は地震発生リスク認知と耐震性能の選好性に関する項目等とした。集計結果から，回答者が地震発生リスクを過大に認知していること，求める耐震性能にばらつきがあることなどが明らかになった。また，耐震性能の説明として震度の大きさに対する被害発生確率の提示が有効であること，耐震等級ごとの地震被害リスクとコストの情報を提供しリスクを過大視するバイアスを除去したのちも高い耐震性能を要望する傾向などが確認された。

メインロープの震害軽減のための建物・エレベーター連成系の基礎的研究

三井 亜沙美，小檜山 雅之

日本建築学会構造系論文集 （日本建築学会）   （ 621 ） 41-48 2007年11月

研究論文（学術雑誌）, 共著, 査読有り

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30階建物を想定した建物・エレベーター連成系モデルを用い，固有値解析ならびに時刻歴応答解析により，建物の振動特性とエレベーターのメインロープの地震応答の関係を分析した。その結果，巻上機の設置場所について，建物の最上階のみよりも，中間階に乗り換え階を設けた方が建物とロープの相対変位が低下し，とくに長周期地震動を入力した場合はかご位置が低層の1～15階にあるときに大きな応答を示すため，乗り換え階を設けることで被害軽減が可能となることが明らかとなった。

地震防災性向上に資する提言のあり方に関する一考察

目黒 公郎，秦 康範，大島 弘義，小檜山 雅之，近藤 伸也，佐伯 光昭，庄司 学，久田 嘉章，大原（吉村） 美保

土木学会地震工学論文集 （土木学会）     8 2007年08月

研究論文（学術雑誌）, 共著, 査読有り

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本論文は，大都市圏の地震防災性の向上に資する従来よりも効率的で，かつ，より説得力のある提言を行うことを目的として，提言の施策への反映状況や既往の提言の文章表現や構造を分析した。具体的には，既往の提言の文章の表現や構造を詳細に分析し，提言の各文章を主語，述語，目的語に分類し検討を行った。また提言を社会に発信するまでの手続き(体制)についても，関連する学会を対象に調査した。最終的に，今後，学会が提言を行う際に参考となるポイントについてとりまとめ，地震防災性向上に資する提言のあるべき姿を示した。

地震防災関連学会の提言とそれが社会に及ぼした影響の定量分析

目黒 公郎，秦 康範，大島 弘義，小檜山 雅之，近藤 伸也，佐伯 光昭，庄司 学，久田 嘉章，大原（吉村） 美保

土木学会地震工学論文集 （土木学会）     10 2007年08月

研究論文（学術雑誌）, 共著, 査読有り

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本論文は，大都市圏の地震防災性の向上に資する従来よりも効率的で，かつ，より説得力のある提言のあり方を検討することを目的として，土木学会や建築学会が兵庫県南部地震の後に行った提言の分析と提言を取り巻く環境の分析を行った。具体的には，地震被害や地震防災対策の全体像に対する既往の関連学会の提言の位置づけと，対象としてきた課題の分野を明らかにし，これらの提言が社会に及ぼした影響や提言を取り巻く環境の変化を，研究発表，科学技術研究費補助金，国の防災関連予算，及び関連新聞記事等の変化から定量的に分析した。

Experimental Study on Indices to Detect Damage of RC Beam Based on Fourier Analysis of Response to Impact Excitation

佐野 玲代，熊谷 有為子，小檜山 雅之

Asia-Pacific Workshop on Structural Health Monitoring （慶應義塾大学）     395-403 2006年12月

研究論文（国際会議プロシーディングス）, 共著

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インパクトハンマーと加速度センサを用いた鉄筋コンクリート梁の損傷検知法に関し，実験により損傷検知に適した指標の分析を行った。試験体に損傷を段階的に与え，各段階についてウレタン製支承で試験体を支持し打撃応答の計測を行った。その結果，フーリエ振幅スペクトルのみでなくフーリエ位相スペクトルからも損傷が検知できる可能性が明らかとなった。

耐震補強の誘因と阻害要因－地震防災推進施策におけるリスクコミュニケーションの重要性－

小檜山 雅之，吉村 美保，目黒 公郎

日本建築学会環境系論文集 （日本建築学会）   （ 606 ） 89-96 2006年08月

研究論文（学術雑誌）, 共著, 査読有り

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効果的なリスクコミュニケーションの観点から住宅の地震リスクマネジメントの推進策を提案した。既往研究は，他者との情報交換が重要であることを指摘している。住宅所有者へのアンケート調査結果はこれを支持し，さらに耐震補強技術に関する平易な情報提供，業者への信頼の改善の重要性も明らかにした。よって，住宅所有者，技術者，行政の間の相互のコミュニケーションが包括的な地震リスクマネジメントを支援するために必要である。

順位相関係数に基づく２階建て木造建物の被害推定に適した地震動指標の分析

小檜山 雅之

日本建築学会構造系論文集 （日本建築学会）   （ 605 ） 55-62 2006年07月

研究論文（学術雑誌）, 単著, 査読有り

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２階建て木造建物の被害推定に適した地震動指標について検討を行った。入力地震動900波に関し非線形時刻歴応答解析を行い，ある最大層間変形角閾値で定義される構造被害と地震動の強さと相関を順位相関係数により評価した。損傷による周期伸びを考慮した減衰定数20%の弾性1質点応答が被害と比較的高い相関があることが確認された。また，特定の層剛性の組合せで損傷が各層に分散し，結果的に被害が低減されることが明らかとなった。

Urban Damage Detection Using Remote Sensing Technology: Accelerating Response after a Severe Earthquake

小檜山 雅之

台湾國家地震工学研究センター招待講演 2006年06月

研究論文（その他学術会議資料等）, 単著

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衛星リモートセンシングを用いた被害把握技術の概要と中解像度画像を活用した被害推定技術の解説，ならびに近年日本により打ち上げられた陸域観測技術衛星による自然災害モニタリングの事例を紹介。

Damage Estimation of Urban Houses Considering Seismic Performance and Urban Damage Detection Using Remote Sensing Technology

小檜山 雅之

台湾国立中央大学招待講演 2006年06月

研究論文（その他学術会議資料等）, 単著

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耐震性能を詳細に考慮した都市・建物の地震被害推定技術，ならびに衛星リモートセンシングを用いた被害把握技術について解説。

Correlation between Strong Motion Indices and Damage of Wooden Structures Based on Nonparametric Statistics

Kohiyama, M.

8th National Conference on Earthquake Engineering (100th Anniversary Earthquake Conference) （Earthquake Engineering Research Institute）     8 2006年04月

研究論文（国際会議プロシーディングス）, 単著, 査読有り

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２階建て木造建物の被害推定に適した地震動指標について検討を行った。入力地震動900波に関し非線形時刻歴応答解析を行い，ある最大層間変形角閾値で定義される構造被害と地震動の強さと相関を順位相関係数により評価した。損傷による周期伸びを考慮した減衰定数20%の弾性1質点応答が被害と比較的高い相関があることが確認された。

Image Fluctuation Model for Damage Detection Using Middle-Resolution Satellite Imagery

Kohiyama, M. and Yamazaki, F.

International Journal of Remote Sensing （Taylor & Francis）  26 （ 24 ） 5603-5627 2005年12月

研究論文（学術雑誌）, 共著, 査読有り

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中解像度衛星画像を用いた被害検出手法を提案した。まず，画像デジタル値（DN）の変動モデルを衛星センサの撮像過程と画像位置合わせ過程から定式化した。DN変動モデルと災害後の画像のDNに基づき，ピクセルごとの有意検定を行うことで被害を検出する。提案手法の有効性について，高解像度衛星画像の目視による被害判読結果と比較を行い，２時期の画像のDNの差または比に基づく既往手法よりも高い検出精度があることを確認した。

Damage Detection for 2003 Bam, Iran, Earthquake Using Terra-ASTER Satellite Imagery

Kohiyama, M. and Yamazaki, F.

Earthquake Spectra （Earthquake Engineering Research Institute）  21 （ S1 ） S267-S274 2005年12月

研究論文（学術雑誌）, 共著, 査読有り

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Terra-ASTER衛星画像を用い2003年イラン・バム地震の建物被害を検出した。地震前の17画像からデジタル値の変動モデルを作成し，地震後の画像の異常変化を信頼率で評価した。高解像度画像を用いて判読された建物被害分布とおおむね一致する結果が得られた。建物被害以外に被害家屋の解体作業などによる道路の汚れによってもデジタル値の有意な変化が生じるため，被害検出結果の解釈には高解像度画像の援用が有効である。

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住宅の耐震補強工事に対する居住者の意識構造に関する研究

吉村 美保，目黒 公郎，小檜山 雅之

土木学会地震工学論文集 （土木学会）   （ 1 ） 10 2005年08月

研究論文（学術雑誌）, 共著, 査読有り

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既存不適格住宅の耐震化の阻害要因は補強技術の問題，居住者の防災意識，家庭事情など多岐にわたる。需要に合致した耐震化推進策が必要である。関東地域の戸建住宅所有者を対象とし，補強工事に関する意識を調査した。家族構成・経済的状況・住宅状態などに応じ，耐震診断・補強関連情報の入手過程を把握した。補強工事の実施意欲に影響を与える要因を明らかにし，住宅所有者による自発的な耐震補強対策の誘導方法について検討した。

順位相関係数を用いた地震動指標の建物被害推定精度に関する分析

小檜山 雅之，山崎 文雄

日本建築学会構造系論文集 （日本建築学会）   （ 594 ） 41-48 2005年08月

研究論文（学術雑誌）, 共著, 査読有り

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地震動の強さ指標と構造物の損傷との関係を比較する方法について議論を行った。動的解析結果について順位相関係数を用いて分析を行い，構造物の被害レベルや固有周期によって相関が変動することを指摘した。非線形時刻歴応答解析においては900の入力波に対する1質点系木造建物モデルの応答を求めた。その結果，損傷による周期伸びを考慮した減衰定数20%の弾性1質点応答が被害と比較的高い相関があることが確認された。

Evaluation of Earthquake Disaster Mitigation Programs for Homeowners in Japan Based on Effective Risk Communication

Kohiyama, M., Kiremidjian, A.S., Meguro, K., and Yoshimura, M.

1st International Conference on Urban Disaster Reduction （Earthquake Engineering Research Institute and Institute of Social Safety Science）     8 2005年01月

研究論文（国際会議プロシーディングス）, 共著

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日本における住宅所有者向けの地震防災施策をリスクコミュニケーションの観点から分析した。既往研究は，信頼できるリスク情報の提供だけでなく，他人との情報交換を促すことが重要と指摘している。また，日本では個人の対策行動を期待するよりも集団行動を促すほうが効果的である。これらより，悪徳業者の不安の払拭，住宅所有者間の情報交換の促進，防災まちづくりとの連携が期待できるコミュニティレベルの耐震補強プログラムを提案した。

Damage Detection from High-Resolution Satellite Images for the 2003 Boumerdes, Algeria Earthquake

Yamazaki, F., Kouchi, K., Matsuoka, M., Kohiyama, M., and Muraoka, N.

13th World Conference on Earthquake Engineering （International Association for Earthquake Engineering）     13 2004年08月

研究論文（国際会議プロシーディングス）, 共著

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2003年アルジェリア・ブメルデ地震について，5人の分析者により高解像度衛星画像を用いて建物被害を目視判読した結果を分析した。地震後の画像のみを用いた場合でも，建物周辺に瓦礫が散乱した状況や半壊以上の被害を良好に把握することができた。また，5人の評価結果は少なくとも80%以上，多数決による判定結果と一致することが確認された。

Vulnerability Functions for Wooden Houses in Japan Based on Seismic Diagnosis Data

Kohiyama, M. and Yamazaki, F.

13th World Conference on Earthquake Engineering （International Association for Earthquake Engineering）     14 2004年08月

研究論文（国際会議プロシーディングス）, 共著

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日本全国30235棟の耐震診断データをもとに，集計分析を実施，耐震性能の地域性を把握した。また，平屋，２階建て別に耐震診断データを用いた被害関数を定式化した。