論文 - 山本　勲

ＡＩは営業担当者の働き方をどのように変えるか

山本 勲

一橋ビジネスレビュー 66(3)   76 - 88 2018年

• CiNii Research

高齢者の失業が健康に及ぼす影響

山本 勲

多様化する日本人の働き方―非正規・女性・高齢者の活躍の場を探る -   230 - 245 2018年

• CiNii Research

労働時間：テーマ別にみた労働統計

山本 勲

日本労働研究雑誌 （労働政策研究・研修機構）  55 （ 633 ） 10-13 - 13 2013年

研究論文（学術雑誌）, 単著,  ISSN  0916-3808

ワーク・ライフ・バランス施策と企業の生産性

山本 勲

国際日比較の視点から日本のワーク・ライフ・バランスを考える （ミネルヴァ書房）     22-62 2012年

研究論文（学術雑誌）, 共著

長時間労働と日本的雇用慣行‐労働需要行動からみた日本人の働き方」

山本 勲

国際日比較の視点から日本のワーク・ライフ・バランスを考える （ミネルヴァ書房）     63-84 2012年

研究論文（学術雑誌）, 共著

震災ボランティア活動参加の決定メカニズム

山本 勲

日本の家計行動のダイナミズムVIII （慶應義塾大学出版会）     248-262 2012年

研究論文（学術雑誌）, 共著

労働市場における地域寡占がパートタイム雇用者の賃金格差に与える影響

山本 勲

日本の家計行動のダイナミズムVII （慶應義塾大学出版会）     223-241 2011年

研究論文（学術雑誌）, 共著

人々はいつ働いているか？―深夜化と正規・非正規雇用の関係

山本 勲

非正規雇用改革 （日本評論社）  2011年

研究論文（学術雑誌）, 共著

非正規労働者の希望と現実—不本意型非正規雇用の実態

山本 勲

非正規雇用改革 （日本評論社）  2011年

研究論文（学術雑誌）, 単著

雇用政策

山本 勲

新老年学・第3版 （東京大学出版会）     1825-1839 2010年

研究論文（研究会，シンポジウム資料等）, 単著

正規・非正規雇用間格差の発生と健康状態への影響

山本 勲

貧困のダイナミズム （慶應義塾大学出版会）     133-151 2010年

単著

ホワイトカラー・エクゼンプションの働き方への影響

山本 勲

労働時間改革—日本の働き方をいかに変えるか （日本評論社）     97-113 2010年

共著

賃金調整・雇用調整とフィリップス曲線の変化：90年代の変化とその背景

山本 勲

労働市場と所得分配（「バブル／デフレ期の日本経済と経済政策」） （慶應義塾大学出版会）     47-80 2010年

研究論文（研究会，シンポジウム資料等）, 単著

労働供給弾性値はどのように変化したか？－マクロとマイクロの双方の視点から

山本 勲

応用ミクロ計量経済学    91-130 2010年

研究論文（研究会，シンポジウム資料等）, 単著

不本意就業を考慮した労働供給構造の推定：労働供給の質は向上するか

山本 勲

日本の家計行動のダイナミズム［V］ （慶應義塾大学出版会）     39-69 2009年

研究論文（学術雑誌）, 単著

高年齢者雇用安定法改正の効果分析—60歳代前半の雇用動向

山本 勲

日本の家計行動のダイナミズム［IV］：制度政策の変更と就業行動 （慶應義塾大学出版会）  2008年

研究論文（学術雑誌）, 単著

異時点間の労働供給弾性値（Frisch弾性値）の計測—わが国有配偶女性のマイクロ・データを用いた検証—

山本 勲

三田商学研究 （慶應義塾大学出版会）  51 （ 2 ） 77 - 92 2008年

研究論文（学術雑誌）, 共著,  ISSN  0544-571X

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論文本稿では，20～30代を中心とする有配偶女性の個票データ（家計経済研究所『消費生活に関するパネル調査』の1993～2001年調査）を用いて，異時点間の労働供給弾性値であるFrisch 弾性値を推計するとともに，1990年代以降の景気後退期における，わが国の有配偶女性の労働供給行動を明らかにする。分析の結果，フルタイム労働について，賃金が限界的に1 パーセント変化した際の労働市場の参入・退出行動（extensive margin）に関するFrisch 弾性値の推計値は0.285になることがわかった。また，労働時間の選択行動（intensive margin）に関するFrisch 弾性値の推計値は，フルタイム労働，パートタイム労働ともに統計的にゼロと有意に異ならなかった。賃金の一時的な変動に対する労働供給行動の変化がintensive margin よりもextensive margin の影響を強く受けるとの結果は，米国の先行研究で明らかにされてきたが，わが国でもフルタイム労働を中心に同様の特徴が示されたことになる。次に，就業（求職）意欲喪失効果については，景気後退が深刻化した1997年から1999年にかけてフルタイム労働で顕現化していたことがわかった。また，追加労働者効果についても，本人以外の世帯収入の低下がフルタイム労働やパートタイム労働の選択確率を上昇させる形で1990年代に存在したことが示された。

デフレ脱却期における賃金の伸縮性—国際比較の観点から—

山本 勲

三田商学研究 （慶應義塾大学出版会）  50 （ 5 ） 1 - 14 2007年

研究論文（学術雑誌）, 単著,  ISSN  0544-571X

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商学部創立50周年記念 = Commemorating the fiftieth anniversary of the faculty50周年記念論文本稿では，『慶應義塾家計パネル調査』（2004～07年調査）のパネル・データを用いて，デフレを脱却しつつある2004～06年の日本経済において，労働者個々人の賃金がどの程度伸縮的であったかを検証するとともに，Dickens et al. （2007）の分析結果を用いて名目賃金の下方硬直性の度合いを国際比較する。分析の結果，日本の労働者個々人の名目賃金のうち，パートタイム労働者の時給やフルタイム労働者の所定内月給については，下方硬直性の度合いが国際的にみて大きい一方で，フルタイム労働者の年間給与は，国際的にみて下方硬直性の度合いが小さいとの結果が得られた。つまり，日本の近年のフルタイム労働者の名目賃金は，所定内給与は下方硬直的であるものの，残業手当や賞与による調整幅が大きいために，それらを合わせた年間給与でみれば，国際的にみて大きな伸縮性をもっていると評価できる。もっとも，2004～06年の景気回復期でもフルタイム労働者の所定内月給が下方硬直的であったことには留意すべきであり，日本の名目賃金は，所定内月給の調整を必要とするほどの大規模なショックに対しては必ずしも伸縮的には変動しない可能性があるとの解釈もできる。一方，フルタイム労働者のどのような属性で賃金の据え置きや賃金カットが顕著に生じているかを検証したところ，下方硬直性が確認された所定内月給が据え置かれる確率については，属性による大きな違いはみられず，ある特定の属性に偏って下方硬直性が生じていることはなかった。また，賃金カットについては，所定内月給，年間給与ともに，賃金水準の高い労働者ほど賃金カットを受けやすく，その度合いも大きいことがわかった。このことは，賃金格差が縮小傾向にあることを示唆する。

企業における高齢者の活用─定年制と人事管理のあり方

山本 勲

少子化の経済分析 （東洋経済新報社）     67-91 2006年12月

研究論文（研究会，シンポジウム資料等）, 共著

バブル崩壊以降のわが国の賃金変動：人件費および失業率の変化と名目賃金の下方硬直性の関係

山本 勲

金融研究 （日本銀行金融研究所）  24 （ 1 ） 123-155 - 155 2005年

研究論文（学術雑誌）, 共著, 査読有り,  ISSN  0287-5306