論文 - 瀬古　美喜

住宅政策に関する経済学的分析

住宅問題研究 ２巻 （ ３号 ） 68-77 1986年09月

単著

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主に（アメリカにおける）住宅政策に関する経済学的分析を概観している。

インフレ－ションが住宅市場に与える影響の経済学的分析－主にアメリカの分析を中心として－

住宅問題研究 ２巻 （ ２号 ） 46-56 1986年06月

単著

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インフレーションが住宅市場に与える影響に関する経済学的な分析を、特にアメリカの場合について概観している。　

我が国における持ち家と借家の選択の研究－理論と実証－

住宅土地問題研究論文集（財団法人 日本住宅総合センタ－）  （ 9号 ） 17-40 1986年06月

研究論文（研究会，シンポジウム資料等）, 単著

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我が国の居住形態の選択モデルを構築し、それを時系列データと横断面データで検証している。

住宅供給に関する経済学的分析－長期供給モデルをめぐって－

住宅問題研究　 ２巻 （ １号 ） 61-70 1986年03月

単著

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新古典派の企業の理論を応用した単純な長期モデルに基づいた住宅供給に関する経済学的分析を概観している。

Housing Tenure Choice with Sociodemographic Factors:The Case of Japan -Interaction of Life-Cycle Theory and Capital Market Imperfections-

Miki Seko

経済集志 ５５巻 （ ４号 ） 117-127 1986年01月

研究論文（学術雑誌）, 単著

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資本市場の不完全性を考慮したライフサイクル理論に基づいた住宅の居住形態選択モデルを構築し、それを東京圏の個票データで検証している。

住宅需要に関する経済学的分析－所得弾力性と価格弾力性をめぐって－

住宅問題研究 １巻 （ 2号 ） 50-59 1985年12月

単著

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単純なモデルに基づいた住宅の所得弾力性と価格弾力性に関する住宅需要分析を概観し、単純なモデルの限界にふれている。

住宅立地論に端を発した住宅経済学

住宅問題研究（住宅金融普及協会） １巻 （ １号 ） 47-55 1985年09月

単著

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住宅経済学の発展を歴史的な観点よりとらえ、単純な住宅立地論のモデルの日本への適用可能性や、その後の理論的進展を探っている。

消費者の離散型選択と連続型選択の同時決定経済理論モデル

経済集志（日本大学経済学部創設８０周年記念論文集） ５４巻 （ ３号 ） 103-111 1984年10月

研究論文（研究会，シンポジウム資料等）, 単著

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消費者需要理論の中で、特に、離散型選択と連続型選択の同時決定モデルを概観し、その住宅需要モデルへの適用性を探っている。（被引用数１）

住宅の居住形態決定に関する経済理論モデル

経済集志 ５４巻 （ ２号 ） 110-125 1984年07月

単著

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住宅の居住形態決定に関する経済理論モデルを概観し、その集計的持ち家率を説明するための分析枠組としての長所、短所を分析している。

Japanese Homeownership: Relative Tenure Prices Versus Demographic Factors － Theory and　Evidence-

Miki Seko

紀要  （ ８号 ） 273-289 1984年03月

研究論文（学術雑誌）, 単著

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ミクロ経済学的な個々の家計の理論モデルに基づいて集計的な持ち家比率を導出し、時系列　データを用いて、それが人口学的社会学的要因による影響を受けたことを計量分析で示している。（被引用数１）

An Economic Analysis of Spatial Distribution of Housing in Tokyo- Theory and Evidence-

Miki Seko

経済集志 ５３巻 （ ４号 ） 77-100 1984年01月

研究論文（学術雑誌）, 単著

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東京都における１９６８年から１９７８年の家計の住宅立地行動の特性を、推計モデルを構築し、それを推計することによって分析している。（６）の主要論文）

日本における都市経済学の今後（研究余滴）

三田評論  （ 第８２７号 ） 71 1982年07月

単著

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日本における都市経済学研究の遅れを指摘している。

An Econometric Analysis of Japanese Housing Investment

Miki Seko

紀要  （ ６号 ） 79-103 1982年03月

研究論文（学術雑誌）, 単著

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日本の住宅投資の特性を、主にアメリカと比較することによって、分析している。

Theoretical　and Empirical Analysis of Japanese Household Allocation Model- Tokyo Metropolis

M.S. Thesis, Dept. of Economics, Massachusetts Institute of Technology    76 1982年03月

単著

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東京都における１９６８年から１９７８年の家計の住宅立地行動の特性を、推計モデルを構築し、それを推計することによって分析している。

サミュエルソン経済学体系：消費者行動の理論（２巻）　

　福岡正夫

（勁草書房）  1980年07月

共著

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限界効用理論に関する公準をめぐる議論をあつかっている。担当（第Ｉ部『４』 限界効用の終焉：ベルナルデリ博士の論文に関する覚書）　

Taxation, Saving and the Rate of Interest Reconsidered

Miki Seko

日本大学経済学部経済集志 50巻 （ 第２号 ） 86-95 1980年07月

研究論文（学術雑誌）, 単著

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アメリカの時系列データを用いて消費関数を推計し、適応的期待の場合には貯蓄の利子弾力　性が正になり、合理的期待の場合にはそれが負になることを計量分析によって示している。

交換経済における予想の理論的分析－同次型効用関数をめぐって－

日本大学経済科学研究所紀要  （ ４号 ） 81-93 1979年12月

研究論文（大学，研究機関等紀要）, 単著

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同次型効用関数を想定した動学的現物経済モデルを提示し、そこでの各主体の予想が、均衡状態にどのような影響を与え、またそれが純粋先物経済とどのように異なるかを理論的に考察している。

Money,Expectations and Market Structure-concerning Inefficiency of Expectations-

KEIO　Economic Research 　Projects Discussion Paper  （ No.5 ） 27 1978年07月

単著

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現物貨幣経済モデルにおいて、個人の予想形成メカニズムが現物経済における均衡配分に与える影響を比較静学の手法で理論的に分析している。

Ｗ・ジャッフェ　ワルラス経済学の誕生　

安井琢磨・福岡正夫編

（日本経済新聞社）  1977年12月

共著

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一般均衡の安定条件に重要な関わりを持つ予備的模索の理論を、『要論』各版を比較対照しつつ歴史的に解明したもの。担当（第５章　ワルラスの模索理論　ー最近の解釈にたいする一批判ー）

最近の貨幣理論の展望－取引費用をめぐって （その１）－

三田経済学研究  （ １６号 ） 21-29 1977年09月

単著

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取引費用をめぐる貨幣理論の流れを概観し、問題点を指摘している。