論文 - 瀬古　美喜

エディトリアルノート

瀬古 美喜

季刊住宅土地経済 （財団法人日本住宅総合センター）  54   8-9 2004年

研究論文（学術雑誌）, 単著

エディトリアルノート

瀬古 美喜

季刊住宅土地経済 （財団法人日本住宅総合センター）  53   8-9 2004年

研究論文（学術雑誌）, 単著

定期借地権付住宅を考慮した家計の居住形態選択行動

瀬古 美喜

季刊：　住宅土地経済 50   10-17 2003年10月

研究論文（学術雑誌）, 単著

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一般持ち家、定期借地権付持ち家、借家の３居住形態間の家計の選択行動を、多項ロジットモデルで、分析したもの。

日本の住宅と土地：　政策と市場

瀬古 美喜

応用地域学研究 8 （ 1 ） 1-17 2003年06月

研究論文（学術雑誌）, 単著

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わが国の土地・住宅市場の特徴と問題点を概観し、現在の日本経済の不況は、不動産行に原因があるので、どのように不動産市場を活性化すれば景気が回復するかという方向性を示している。

都市と不動産の経済学の最近の動向　－アメリカ不動産都市経済学会2002年度年次大会より－

瀬古 美喜

学術の動向 7 （ 11 ） 85-86 2002年11月

研究論文（学術雑誌）, 単著

Nonlinear Budget Constraints and Estimation: Effects of Subsidized Home Loans on Floor Space Decisions in Japan

瀬古 美喜

Journal of Housing Economics 11 （ 3 ） 280-299 2002年09月

研究論文（学術雑誌）, 単著, 査読有り

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住宅金融公庫の融資制度が、持ち家住宅購入者の床面積とその他の住宅の属性間の選択に対してどの程度の歪みをもたらしているかを、ライフサイクル理論に基づいた理論モデルを構築し、それに基づいて住宅の使用者費用を導出し、それを個票データを用いて最尤推定法によって推計し、あわせて歪みの程度を測定している。

地価の乱高下が居住形態選択に与える影響の経済分析

瀬古 美喜

三田学会雑誌 95 （ 2 ） 253-261 2002年07月

研究論文（学術雑誌）, 共著

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東京圏の３時点のクロスセクションの個票データをパネルデータ化して、計量経済学的に家計の居住形態選択行動に及ぼすバブルの影響を分析したもの。

都市経済学の可能性

黒田達明

『創文』 （創文社）     1-8 2001年11月

共著

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都市経済学が、どのような分析目的を持っており、どのような問題を扱ってきたかを概説している。

土地課税が住宅市場に与える影響

都市問題 第92巻　 （ 第11号 ） 55-67 2001年11月

単著

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わが国の住宅市場の特徴と問題点を説明し、現行の住宅税制が住宅市場に与えている影響をあきらかにすることによって、今後の住宅・土地市場の方向性を探っている。

Housing Demand in Germany and Japan: Paper in memoriam of Stephen Mayo

Axel Borsch-Supan、Florian Heiss、〈u）Miki Seko〈/u〉

Journal of Housing Economics 10 （ 3 ） 229-252 2001年09月

研究論文（学術雑誌）, 共著, 査読有り

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日本とドイツ双方の個票データを用いて、mixed logit model によって、住宅需要を計量経済学的に比較分析している。

高齢世帯の住み替え行動

季刊：住宅土地経済　 Spring  （ No.40 ） 10-18 2001年

単著

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東京圏の個票データを用いて、バブル期前後の高齢世帯の住み替え行動を比較分析している。

高齢世帯の居住形態選択行動

三田学会雑誌 ９３巻 （ 2号 ） 65-80 2000年

研究論文（学術雑誌）, 単著

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東京圏の個票データを用いて、バブル期前後の高齢世帯の持ち家と借家の選択行動を比較分析している。(被引用数１）

都市経済学とは何を研究する学問か

三色旗  （ 第６１４号 ） 2-9 1999年05月

単著

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都市経済学とは何を研究する学問であるかを、広く経済地理学の領域にも言及して解説している。

Property Taxation and the Demand for Floor Space in Japan

International Real Estate Review Vol.2 （ No.1 ） 35-48 1999年

単著, 査読有り

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わが国の現行の新築住宅に対する固定資産税制度を考慮すると家計の直面する制約領域が非線形となるという点を明示的に考慮して、床面積需要関数を最尤推定法で推計したもの。(被引用数２）

人口増加・技術進歩と資源制約の経済成長モデル

Pang Jianwu

季刊：住宅土地経済 ３０巻　 （ 夏季号 ） 16-25 1998年10月

共著

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人口増加のマイナス要因を反映した「有限資源」という要素を含んで経済成長を理論的に分析したものである。

固定資産税の軽減措置と住宅床面積需要の関係

季刊住宅土地経済　　Spring  （ No.24 ） 22-26 1997年04月

単著

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新築住宅に関する固定資産税の住宅の床面積に依存した減額措置が家計の床面積需要にどの程度の歪みをもたらしているかを、誘導形の形で最小二乗法で推計したものである。（被引用数１）

現代マクロ経済学

経済集志 第６６巻 （ ４号 ） 123-129 1997年01月

単著

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David Romer のAdvanced Macroeconomics (McGraw-Hill)に基づいて、最近のマクロ経済学の流れを概観したものである。

我が国の固定資産税制度の家計の床面積需要に及ぼす影響

The Discussion Paper of the Institute of Social and Economic Research of Osaka University  （ No.415 ） 19 1996年06月

単著

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新築住宅に関する固定資産税の住宅の床面積に依存した減額措置が家計の床面積需要にどの程度の歪みをもたらしているかを、非線形制約領域を明示的に考慮して、最尤推定法を用いて推計したものである。（被引用数１）

Simultaneous Choice of Current Housing Tenure Choice and Anticipated　Co-Residence with Children in Japan

The Discussion Paper of the Institute of Social and Economic Research　of Osaka University  （ No.414 ） 13 1996年06月

単著

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東京圏における家計の居住形態の選択と将来の子供との同居計画の有無が、相互依存的に同時に決定されており、正の相関を持つということを多項ロジットモデルを用いて、個票データに基づいて実証したものである。(被引用数２）

バブル期前後における東京圏の住替えの実態

渡辺真知子・相場裕子

紀要 ２２巻   95-116 1996年03月

共著

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バブル期前後の東京圏の住み替えの実態を、マクロデータとミクロデータに基づいて分析している。