Papers - Yoneyama, Mitsunori

「現代日本人の生き方」調査報告

村井実、渡辺秀樹、上林千恵子、恒吉僚子、越智貢、島薗進、宮島喬、本間康平、桑山紀彦

(財団法人　上広倫理財団)   2000.06

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「第６章　教えること、学ぶこと」担当。１００余名へのインタビューを資料として、現代日本人の生き方の特徴を探った調査。担当部分は学校、職場などでの教育に関わる現代日本人の生き方が自律的であることを明らかにした。

生涯教育史についての覚書２―戦前の義務教育政策・勤労青少年政策を中心に―

慶應義塾大学教職課程センター年報　 第１０号 2000.04

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わが国の義務教育政策・勤労青少年教育政策の展開が、兵役とも併せて生涯にわたる教育システムを用意したことを明らかにし、それに対する批判意識が今日の生涯教育政策展開に必要であることを論じたもの。

総合大学における学部専門教育と教員養成教育―教員養成教育の責任主体をめぐって―

鳴門教育大学学校教育研究センター紀要　 第１３号 1999.01

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総合大学における教員養成の責任主体が二つ存在するという問題は、戦後教員養成の原則から生じる必然的なものであり、それは現在においても引き受けられなければならない問題である。この二つの主体を繋ぐ試みとして慶應義塾大学の教職課程センターを取り上げ、学部専門教育と教員養成教育について考えたもの。

『日本教育史資料』所収東奥義塾関係資料に関する一考察

慶應義塾大学教職課程センター年報　 第８号 1997.03

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『日本教育史資料』巻九にある東奥義塾関係資料と東奥義塾高等学校に所蔵されている史料とを比較し、その成立について考察したもの。

高島嘉右衛門の学校経営に関する一考察

慶應義塾大学日吉紀要社会科学　 第７号 1996.11

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明治４年に設立された高島学校の経営について、その学校史を明らかにし、慶應義塾との対比で論じたもの。

世界成人教育協会と日本の成人教育リポート

哲学（三田哲学会） 第１００号 1996.03

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イギリスのNIACEに所蔵されている世界成人協会文書を中心として、日本と同協会との交流を調べ、同協会の紀要などに掲載された日本の成人教育に関するリポートの内容を分析・検討した。

旧制高等学校研究序説

瀬尾幹夫

日本文化（拓殖大学日本文化研究室）  1994.03

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「２．旧制高等学校の制度理念と変遷」担当。旧制高等学校の制度理念が現実とは常に異なっていたことを論じたもの。

慶應義塾における大学拡張運動の展開―地方巡回講演を中心として―

慶應義塾大学教職課程センター年報　 第６号 1993.03

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1908年から1937年まで続いた慶應義塾の地方巡回講演の実際を見、それが当初大学の高度な学問を民衆に伝達する場として、大学拡張運動の内実を持っていたことを明らかにした。しかし、一方で地方巡回講演は、教育以外の目的をも有していたことから、徐々に大学拡張事業としての内実を失っていったことも明らかにしたもの。

越生の歴史　近代資料＜古文書・記録＞

林英夫監修、村田隆三、波田永美、清水キヨ子、間々田和夫、仲静治共編

(越生町)   1993.03

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本人担当部分は、埼玉県入間郡越生町域の明治元年から昭和20年８月１５日までの学校関係資料の編集及び解説。

生涯教育史像構築に関する一試論―大正・昭和初期の民間成人教育運動を素材にして―

(アガトロギア研究（人間主義学会）)  第２号 1992.11

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自由大学運動などを素材にして、近代日本における生涯教育の歴史像の構築がどのようにあるべきかを人間主義学会で論じたものを活字にしたもの。

大正期における大学改革と大学拡張運動　―慶應義塾を中心として―

慶應義塾大学教職課程センター年報　 第５号 1992.03

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「大正自由教育と大学」をテーマとし、大正期における大学、とりわけ私立大学と民衆との関わりを論じたもの。私立大学においては、明治末期に大学拡張運動の展開がみられ、民衆への積極的な働きかけがなされていたが、それが大学令以降弱体化したことを明らかにするとともに、それに代わって大学人が私的に大学の外に新たな組織を作って、民衆に働きかけていくようになっていったことを提示したもの。

政教社の人々と私立学校

(私学公論（私学公論社）)  第24巻第９号 1991.09

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政教社の人々が関わった学校について、その設立意図などを論じたもの。

三春生は誰か

(日本教育史往来（日本教育史研究会）)  第71号 1991.04

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明治２０年代のヘルバルト教育論争で谷本富と論争を交えた三春生が誰であるか明らかにしたもの。

大正デモクラシー下の私学と民衆

(私学公論（私学公論社）)  第24巻第３号 1991.03

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大正自由教育を学校教育の運動としてではなく、民衆の教育運動としての側面があったことを論じたもの。

教員養成の場から私学・私学人を考える

(私学公論（私学公論社）)  第23巻第４号 1990.08

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教育職員免許法改正の問題を私学の教職課程担当者の立場から論じたもの。

生涯教育史研究についての覚書――大正・昭和初期民間成人教育運動を素材として

慶應義塾大学教職課程センター年報　 第４号 1990.03

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生涯教育研究の一分野として生涯教育史研究があるが、これまでその方法等について積極的に論じられてこなかった。そこで、本論文は自由大学、大阪労働学校、成人教育協会の理念を比較検討することによって、生涯教育史研究のあり方を論じたもの。

史料紹介　伊勢崎藩郷学関係史料について―「教育沿革史材料」より

(『日本教育史資料』の研究（日本教育史資料研究会）)  Ⅷ 1989.09

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群馬県文書館に所蔵されている「教育沿革史材料」中の郷学関係史料を部分的に翻刻・紹介したもの。それにより明治１０年代後半に郷学と公立小学校との連続・非連続がどのように考えられていたのかを知る一助とした。

筆子塚調査の意義について

(越生町史調査報告)  第五集 1989.03

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越生町において文学碑・筆子塚調査がなされることによって、『日本教育史資料』を中心資料として描かれてきたこれまでの近世庶民教育史像が変更を余儀なくされる可能性があることを述べたもの。

成人教育協会についての覚書

慶應義塾大学教職課程センター年報 第３号 1988.12

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慶應義塾大学の石田新太郎によって1924年に設立された成人教育協会について、単なる欧米の模倣とする従来の説に対し、石田の教育学研究との関連を重視し、協会設立の内発的契機を明らかにするとともに、協会の活動の実際について実証的研究を行なったもの。

『日本教育史史料』所収伊勢崎藩関係資料について――「教育沿革史材料」との比較検討

『日本教育史資料』の研究（日本教育史資料研究会） Ⅶ 1988.09

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群馬県立文書館に所蔵されている「教育沿革史材料」は、『日本教育史資料』に所収されている伊勢崎藩関係資料の原本であるが、両者には若干内容の違いがある。その違いに注目しながら、両者を比較検討することによって、『日本教育史資料』編纂時の郷学概念の不備について論じたもの。