Papers - Yoneyama, Mitsunori

「現代日本人の生き方」調査報告

村井実、渡辺秀樹、上林千恵子、恒吉僚子、越智貢、島薗進、宮島喬、本間康平、桑山紀彦

(財団法人　上広倫理財団)   2000.06

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「第６章　教えること、学ぶこと」担当。１００余名へのインタビューを資料として、現代日本人の生き方の特徴を探った調査。担当部分は学校、職場などでの教育に関わる現代日本人の生き方が自律的であることを明らかにした。

生涯教育史についての覚書２―戦前の義務教育政策・勤労青少年政策を中心に―

慶應義塾大学教職課程センター年報　 第１０号 2000.04

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わが国の義務教育政策・勤労青少年教育政策の展開が、兵役とも併せて生涯にわたる教育システムを用意したことを明らかにし、それに対する批判意識が今日の生涯教育政策展開に必要であることを論じたもの。

総合大学における学部専門教育と教員養成教育―教員養成教育の責任主体をめぐって―

鳴門教育大学学校教育研究センター紀要　 第１３号 1999.01

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総合大学における教員養成の責任主体が二つ存在するという問題は、戦後教員養成の原則から生じる必然的なものであり、それは現在においても引き受けられなければならない問題である。この二つの主体を繋ぐ試みとして慶應義塾大学の教職課程センターを取り上げ、学部専門教育と教員養成教育について考えたもの。

『日本教育史資料』所収東奥義塾関係資料に関する一考察

慶應義塾大学教職課程センター年報　 第８号 1997.03

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『日本教育史資料』巻九にある東奥義塾関係資料と東奥義塾高等学校に所蔵されている史料とを比較し、その成立について考察したもの。

高島嘉右衛門の学校経営に関する一考察

慶應義塾大学日吉紀要社会科学　 第７号 1996.11

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明治４年に設立された高島学校の経営について、その学校史を明らかにし、慶應義塾との対比で論じたもの。

世界成人教育協会と日本の成人教育リポート

哲学（三田哲学会） 第１００号 1996.03

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イギリスのNIACEに所蔵されている世界成人協会文書を中心として、日本と同協会との交流を調べ、同協会の紀要などに掲載された日本の成人教育に関するリポートの内容を分析・検討した。

旧制高等学校研究序説

瀬尾幹夫

日本文化（拓殖大学日本文化研究室）  1994.03

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「２．旧制高等学校の制度理念と変遷」担当。旧制高等学校の制度理念が現実とは常に異なっていたことを論じたもの。

慶應義塾における大学拡張運動の展開―地方巡回講演を中心として―

慶應義塾大学教職課程センター年報　 第６号 1993.03

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1908年から1937年まで続いた慶應義塾の地方巡回講演の実際を見、それが当初大学の高度な学問を民衆に伝達する場として、大学拡張運動の内実を持っていたことを明らかにした。しかし、一方で地方巡回講演は、教育以外の目的をも有していたことから、徐々に大学拡張事業としての内実を失っていったことも明らかにしたもの。

越生の歴史　近代資料＜古文書・記録＞

林英夫監修、村田隆三、波田永美、清水キヨ子、間々田和夫、仲静治共編

(越生町)   1993.03

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本人担当部分は、埼玉県入間郡越生町域の明治元年から昭和20年８月１５日までの学校関係資料の編集及び解説。

生涯教育史像構築に関する一試論―大正・昭和初期の民間成人教育運動を素材にして―

(アガトロギア研究（人間主義学会）)  第２号 1992.11

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自由大学運動などを素材にして、近代日本における生涯教育の歴史像の構築がどのようにあるべきかを人間主義学会で論じたものを活字にしたもの。

大正期における大学改革と大学拡張運動　―慶應義塾を中心として―

慶應義塾大学教職課程センター年報　 第５号 1992.03

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「大正自由教育と大学」をテーマとし、大正期における大学、とりわけ私立大学と民衆との関わりを論じたもの。私立大学においては、明治末期に大学拡張運動の展開がみられ、民衆への積極的な働きかけがなされていたが、それが大学令以降弱体化したことを明らかにするとともに、それに代わって大学人が私的に大学の外に新たな組織を作って、民衆に働きかけていくようになっていったことを提示したもの。

政教社の人々と私立学校

(私学公論（私学公論社）)  第24巻第９号 1991.09

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政教社の人々が関わった学校について、その設立意図などを論じたもの。

三春生は誰か

(日本教育史往来（日本教育史研究会）)  第71号 1991.04

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明治２０年代のヘルバルト教育論争で谷本富と論争を交えた三春生が誰であるか明らかにしたもの。

大正デモクラシー下の私学と民衆

(私学公論（私学公論社）)  第24巻第３号 1991.03

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大正自由教育を学校教育の運動としてではなく、民衆の教育運動としての側面があったことを論じたもの。

教員養成の場から私学・私学人を考える

(私学公論（私学公論社）)  第23巻第４号 1990.08

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教育職員免許法改正の問題を私学の教職課程担当者の立場から論じたもの。

生涯教育史研究についての覚書――大正・昭和初期民間成人教育運動を素材として

慶應義塾大学教職課程センター年報　 第４号 1990.03

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生涯教育研究の一分野として生涯教育史研究があるが、これまでその方法等について積極的に論じられてこなかった。そこで、本論文は自由大学、大阪労働学校、成人教育協会の理念を比較検討することによって、生涯教育史研究のあり方を論じたもの。

史料紹介　伊勢崎藩郷学関係史料について―「教育沿革史材料」より

(『日本教育史資料』の研究（日本教育史資料研究会）)  Ⅷ 1989.09

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群馬県文書館に所蔵されている「教育沿革史材料」中の郷学関係史料を部分的に翻刻・紹介したもの。それにより明治１０年代後半に郷学と公立小学校との連続・非連続がどのように考えられていたのかを知る一助とした。

筆子塚調査の意義について

(越生町史調査報告)  第五集 1989.03

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越生町において文学碑・筆子塚調査がなされることによって、『日本教育史資料』を中心資料として描かれてきたこれまでの近世庶民教育史像が変更を余儀なくされる可能性があることを述べたもの。

成人教育協会についての覚書

慶應義塾大学教職課程センター年報 第３号 1988.12

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慶應義塾大学の石田新太郎によって1924年に設立された成人教育協会について、単なる欧米の模倣とする従来の説に対し、石田の教育学研究との関連を重視し、協会設立の内発的契機を明らかにするとともに、協会の活動の実際について実証的研究を行なったもの。

『日本教育史史料』所収伊勢崎藩関係資料について――「教育沿革史材料」との比較検討

『日本教育史資料』の研究（日本教育史資料研究会） Ⅶ 1988.09

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群馬県立文書館に所蔵されている「教育沿革史材料」は、『日本教育史資料』に所収されている伊勢崎藩関係資料の原本であるが、両者には若干内容の違いがある。その違いに注目しながら、両者を比較検討することによって、『日本教育史資料』編纂時の郷学概念の不備について論じたもの。

自由大学の影響に関する一考察――長野県下伊那郡大下条村の場合

慶應義塾大学教職課程センター年報　 第２号 1987.12

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伊那自由大学の聴講生のひとりであった佐々木忠綱が大下条村の村政に携わっていた戦時期にどのような活動をしていたかを主にみることによって、自由大学が間接的に大下条村の村民生活に大きな影響を及ぼしたことを明らかにしたもの。

群馬県立文書館所蔵「教育沿革史編纂取調書類留」について

『日本教育史資料』の研究（日本教育史資料研究会） Ⅵ 1987.09

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群馬県立文書館に所蔵されている「教育沿革史編纂取調書類留」の内容を紹介することによって、明治１６年に文部省がはじめた教育沿革史編纂取調事業が群馬県においてどのように実施されたのかを明らかにしたもの。

労働と教育の結合に関する一考察

紀要（学校法人山手英学院） 第16号 1986.09

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自由大学の重要な理念のひとつである「教育と労働の結合」について、その提唱者である土田杏村の著書によって考察し、その理念の曖昧さを指摘するとともに、同じくその理念を掲げるクルプスカヤなどの社会主義教育論にも問題点があることを論じたもの。

『日本教育史資料』における郷学関係資料の取扱いについて

『日本教育史資料』の研究（日本教育史資料研究会） Ⅴ 1986.05

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『日本教育史資料』に収録されている郷学関係資料がきわめて不十分であることは広く知られているが、それが何故にそうなってしまったのかという問題についてはこれまで明らかにされてこなかった。そこで本論文は、明治１６年からはじまる教育沿革史編纂取調事業の中で、郷学がどのような概念としてとらえられ、その結果としてどのように『日本教育史資料』が編纂されていったのかを明らかにしたもの。

伊那自由大学とタカクラ・テル

慶應義塾大学教職課程センター年報　 第１号 1986.03

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伊那自由大学へのタカクラ・テルの関与の実際を明らかにし、それによってこれまでの研究で問題にされてきた自由大学の実践的性格について、教育運動の視点から新たな見解を述べたもの。

生涯教育データバンク

浅井経子、福留強、坂本登、五十川隆夫、山本和人、渡辺光雄、土井利樹、清水一彦、赤尾勝己、渡辺隆司、渡辺弘、中島正明、佐古直之、平沢茂、赤木恒雄、蛭田道春

(ぎょうせい)   1985.09

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「生涯教育カタカナ用語・略語解説　アカウンタビリティー、リカレント教育」担当。「アカウンタビリティー」「リカレント教育」についての語句説明。

日本教育史

名倉英三郎、吉岡栄、川本亨二、神辺靖光、四方一瀰

(八千代出版)   1984.03

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「年表」担当。日本教育史年表の作成。

自由大学の発展的継承とは何か　―　上田自由大学を素材として

自由大学研究（自由大学研究会）　 第８号 1983.10

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上田自由大学を素材として、自由大学が持っていた未発の可能性を探り、現在の大学教育のあり方を模索したもの。

通信教育用教材研究会報告

大江正比古、松本憲、山口栄一、広渡修一

(開放制教育研究委員会報告（財団法人　私立大学通信教育協会）　)  第９号 1983.02

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「教材分析部会　ＯＵ通信教材執筆マニュアルの要約　第３、４章」担当。イギリスのオープン・ユニヴァーシティの執筆マニュアルの第３、４章の内容を要約したもの。

土田杏村の生涯教育論構想

日本生涯教育学会年報　 第３号 1982.11

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自由大学運動を契機として発表された土田杏村の新教育制度構想が生涯教育論であることを明らかにし、その生涯教育論が持っている現在の生涯教育政策への提言をまとめたもの。

タカクラ・テルの半生―大衆から学んだ知識人

紀要（学校法人山手英学院） 第12号 1982.10

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自由大学の中心的な講師であったタカクラ・テルの半生を追い、タカクラが自由大学運動を契機として自らの学問を大衆の要求に沿ったものに変革していったことを明らかにしたもの。

通信教育用教材研究会報告

大江正比古、松本憲、山口栄一、広渡修一

(開放制教育研究委員会報告（財団法人　私立大学通信教育協会）　)  第８号 1981.10

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「教材分析部会　科学入門コース」担当。イギリスのオープン・ユニヴァーシティの通信教育教材を分析し、その特徴を論じたもの。

上田自由大学の理念と現実

慶應義塾大学大学院社会学研究科紀要 第２１号 1981.04

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1920年代に長野県上田市で展開した自由大学運動には、理念と現実との乖離があったことを明らかにし、その理念を実現していく可能性をタカクラ・テルの活動が持っていたことを述べたもの。

横浜高島学校の研究

多田建次、小熊伸一

福澤諭吉年鑑　 第７号 1980.10

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「高島学校の創設と終焉」担当。高島嘉右衛門によって明治４年に設立された横浜高島学校について、福澤諭吉及びその門下生の関与を明らかにするとともに、その設立から終焉までの歩みを明治維新期の横浜の教育状況の中に位置付けたもの。

フランス分割地農民とルソーの教育思想

紀要（学校法人山手英学院） 第１号 1979.01

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ルソーの政治思想、教育思想の中核に歴史的実体であるフランス分割地農民が存在することを明らかにすることによって、ルソーの私教育論、公教育論を総合的に理解し、その現代的意義を考察したもの。