メディア報道 - 野村　浩二

「再エネ・省エネこそ冷静にー混迷のエネルギーミックス」

Wedge ONLINE, 2015年03月

「高すぎる「省エネ比率」40%ー原子力・再エネ論争の前提がおかしい」

Wedge ONLINE, 2015年03月

「 ２０３０年の電源構成　ー過大な省エネは国民負担、原発比率２０％以上に」

日本経済新聞, 2015年03月

「廃炉、難題尽きず　運転４０年前後の原発５基　地元経済・財政「見通せぬ」」

朝日新聞, 2015年03月

「過大な省エネ見通しはこう見直すべし」

国際環境経済研究所, 2015年03月

「（耕論）読み解き経済」

朝日新聞, 2015年02月

「脱原発依存が焦点､電源構成の論議始まる」

東洋経済, 2015年02月

「将来の電源構成、「原発維持」続々　経産省作業部会始まる」

朝日新聞, 2015年01月

経団連・環境対策推進財団がシンポジウム「わが国のエネルギー・温暖化政策を考える」を共催 －エネルギーミックスや温暖化対策など望ましい政策のあり方について検討

経団連, 週刊経団連タイムス, 2014年04月

「アベノミクス「２本の矢」の効力を削ぐ国富流出」

エネルギーフォーラム, 2014年03月

"Nuclear Issue in Limbo as Indecision Grips Japan"

The New York Times, 2014年02月

「グリーン分野に着目した経済成長促進策の評価など聞く」

経団連, 週刊経団連タイムス, 2013年06月

「再エネ補助、追加費用年２８００億円の巨額に--正当な負担か？」

アゴラ, 2013年06月

「バブルが始まった太陽光発電―FITはもはや制御不能か」

Wedge ONLINE, 2013年04月

「１２衆院選争点（５）脱原発、足りない説明――負担増には触れず。」

日本経済新聞, 2012年12月

「構造転換へのコスト明確に　野村・慶大准教授」

日本経済新聞, 2012年12月

「エネルギー政策転換の費用負担と経済成長」

経団連, 月刊経団連, 2012年11月

「迷走原発ゼロ（３）悩める次の中軸――太陽光先行国に陰り」

日本経済新聞, 2012年10月

「再生エネ目標巡り攻防、経済界、電力料金上昇など懸念、政府の決定遅れも。」

日本経済新聞, 2012年07月

"Pedalling prosperity"

The Economist, 2012年05月