論文 - 塚越　功

都市の安全性－都市防災に関する調査研究の現状と展望

塚越 功

建築雑誌（日本建築学会）    96 1981年

研究論文（学術雑誌）, 単著

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都市防災に関する研究を歴史的流れの中で整理し、どの時代にどのような研究が行われてきたかをまとめた。とくに、昭和39年の新潟地震以降、都市防災に関する研究が盛んになったが、殆ど行政上の需要に応える研究が多く、基礎的な研究が遅れていることを指摘した。

住宅性能総合評価システムの開発研究報告書

三村由夫、塚越功、渡辺一正、及び住宅性能評価基準委員会平面計画委員会

建築研究報告（建設省建築研究所） 87 1979年03月

研究論文（学術雑誌）, 共著, 査読有り

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エンドユーザーが住宅を設定するために必要とする情報をどのような方法で提供するか、特に、間取りの機能性をどのように評価するべきかについてまとめた。 担当部分：第１章住宅性能情報提供システムの方向、第３章住宅選定・評価のためのマニュアル、第８章住宅平面型の機能性評価

地震時の高層建築在留者の行動について

塚越 功

建設省建築研究所建築研究報告「1978年伊豆近海地震の被害調査報告書」 No.85   98-104 1978年09月

研究論文（学術雑誌）, 単著, 査読有り

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伊豆半島近海地震によって東京新宿の高層ビル在留者がどのように感じ、どのように行動したかをアンケートにより調査し、報告した。東京での震度は小さく、調査対象ビルでは物的被害も無かったが、大きな揺れにより在留者の心理的動揺は確認された。とくに、高層階ほどこの傾向が顕著であることが分かった。

材料寸法は何によって決まるか

塚越 功

建築文化 臨時増刊（内外装材チェックリスト）   巻頭論文 1972年

研究論文（学術雑誌）, 単著

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建築設計の過程で材料の寸法を決定する様々な要因について多角的に論じた。原材料の特性から決まる寸法、工場での生産工程および施工現場での都合や運搬方法から決まる寸法、モデュラーコーディネーションその他設計計画に関連して決まる寸法などについて検討した。

オランダにおける建築計画学の動向

塚越 功

建築雑誌（日本建築学会） 5月号 1971年05月

研究論文（学術雑誌）, 単著

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1970年のオランダ建築センターにおける住宅開発、都市計画、建築設計の国際研修の経験に基づいてSAR 手法によるモデュラーコーディネーション等オランダにおける建築計画のための新しい試みを紹介した。

性能による構法選択のための基礎的研究（その１）性能の重みづけ

塚越功、内田祥哉、小沢勇喜男

論文報告集（日本建築学会） 183 1971年05月

研究論文（学術雑誌）, 共著, 査読有り

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COST/PERFORMANCEの大小で建築の構法を選定することが合理的と考えられるが、一般に、建築の構法に要求される性能は複数の性能であり、これを総合化することが問題となる。ここでは、まず異なる単位系で表される個々の性能値を基準化する方法を示し、次に、一対比較法のデータにより、性能値相互の重み付けを行う手法について提案した。

性能による構法選択のための基礎研究－その１

内田祥哉、塚越功、小沢勇喜男

建築技術ニュース（電々公社建築局） 60 1971年01月

研究論文（学術雑誌）, 共著

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建築構法の選択を行うために各種の性能をどの程度重要視するべきかが、コストと総合的性能値の比較を行う上で重要である。この小論では、異なる単位を持つ性能値を基準化する方法および性能値相互の重み付け関数の定め方を提示した。

集合住宅のビルディングエレメント量とビルディングエレメントにかかるコストの関係について

塚越 功

論文報告集（日本建築学会） 147 1968年05月

研究論文（学術雑誌）, 単著

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集合住宅のコスト削減を計画する場合に、外壁、床、間仕切り壁などのビルディングエレメントの単価の比率に応じて設計計画案の選定方針が異なることを示した。ビルディングエレメントの数量相互に一定の関係があることを明らかにし、住戸の辺長比など設計指標の選択によってコストがどのように変動するかを論じた。

プレファブ高層住宅の計画

東京大学内田研究室：内田祥哉、塚越功、三井所清典、伊藤邦明、猪倉啓行、沢田誠二、山本公也、大井清嗣、金子宏、中林由行、松本浩

建築文化 244 1967年

研究論文（学術雑誌）, 共著

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プレキャストコンクリートによる13階建て高層住宅を工場生産し、現場組立を行うための試作設計案を発表した。この試案に含まれている様々なアイディアが、その後の建築の工業化に影響を与えた。また、この案に基づく実際の建築がつくば市に建築された。

木造建築物の防火設計について

ビルディングレター(日本建築センター) No.231   17-20 

単著

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１９８７年の建築基準法の改正により木造３階建が可能になり，大断面木造の諸制限も緩和された。これらがなぜ制限されていたか，緩和に当りどんな防火対策を考えたかを述べた。大断面木造の防火設計（高さ制限を超える物の防火措置，防火壁省略のための措置），３階建木造の防火設計について記し，木造防火設計の今後の展望を記した。

木造建築の防火設計

建築研究成果選　あらか（建設省建築研究所） Vol.6　   145-150 

単著

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建設省総合技術開発プロジェクト「新木造建築技術の開発」（新木造総プロ）の防火研究において，木造防火設計法の検討を行った。内容は，１）可燃性内装材料を個別の設計条件に応じて評価し，防火安全性を確認する手法，２）火災時の構造耐力，可燃性材料を含む区画部材，開口部材の延焼防止性能の調査，３）住宅における火災拡大と避難安全の関係評価，の３点である。