Papers - Hosoda, Eiji

多部門モデルにおける短期均衡

三田学会雑誌 84 ( 特別号Ⅰ ) 77-90 1991.09

Research paper (scientific journal), Single Work

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固定資本の存在する多部門経済モデルにおいて、短期均衡解の存在を求めた。短期均衡であるから、利潤率は均等化していないかもしれない。このケースで、ゲール＝二階堂＝デブリューの補助定理を活用して、均衡解の存在を証明した。

恒常状態における消費、成長、所得分配

三田学会雑誌 82巻 ( 特別号Ⅰ ) 181-188 1990.03

Research paper (scientific journal), Single Work

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多部門成長モデルでは、通常賃金－利潤率関係と消費－利潤率関係は双対的であり、同様の関係が得られることがしられている。しかし、利潤所得からの消費バスケットと賃金所得からの消費バスケットが異なるとき、この関係は崩れる。本論文では、この関係が崩れるのみではなく、２つの関係が全く異なったものとなりうることを、集計的資本の価格ヴィクセル効果を応用して示した。

利潤率均等化と古典派の競争概念について

三田学会雑誌 81 ( 3 ) 460-475 1988.10

Research paper (scientific journal), Single Work

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Metroeconomica(1985)誌に発表した論文をさらに拡張し、いくつかのタイプの需要調整モデルで利潤率均衡化の条件を導き出した。どのようなタイプにおいても、従来の安定条件が妥当し、その条件のもとでは利潤率が均等化することを示した。

2階級フォン・ノイマンモデルについて－線形計画法と不動点定理の応用－

三田学会雑誌 80 ( 2 ) 120-1331 1987.06

Research paper (scientific journal), Single Work

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2階級フォン・ノイマン経済成長モデルにおいて、消費財と資本財を区別して考えたときの均衡解の存在証明を行った。証明の手法としては、線形計画法と不動点定理の組み合わせを用いた。

固定資本財と耐久期間

三田学会雑誌 76 ( 1 ) 110-125 1982.04

Research paper (scientific journal), Single Work, Accepted

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線形の経済体系に固定資本を導入し、これを結合生産物として扱った場合の生産価格の決定を論じた。特に、固定資本を導入した場合、賃金－利潤率フロンティアがどのような影響を受けるかを論じた。

非基礎財の価格について

三田学会雑誌 72 ( 6 ) 847-858 1979.12

Research paper (scientific journal), Single Work, Accepted

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スラッファ体系で非基礎財が含まれる場合、均等な利潤率のもとですべての財の価格は正とはならない。フロベニウスの定理を用いてどのような条件のもとに非基礎財の価格が正となるかその条件を導いた。

日中連携による広域資源循環の可能性

HOSODA EIJI

東亜 (財団法人霞山会)   ( 512 ) 22-30 2010.02

Research paper (scientific journal), Single Work

コモンズ管理的視点からの資源循環制御

HOSODA EIJI

季刊環境研究    61 - 69 2012

循環型社会における適正な静脈物流の構築

HOSODA EIJI

廃棄物学会誌 21   205 - 214 2010

21世紀循環型社会形成に向けた展望、避けられないリサイクルへの転換

時事解説 1月23日No.10847 2001

Single Work

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廃棄物の最終処分場が枯渇しつつある現在、これまでの処理中心型廃棄物ビジネスには未来がないことを例を用いて示した。バックストップ技術としてのリサイクル技術がどのようなタイミングで用いられるべきか、ガス化溶融炉などの例を用いつつ説明した。

21世紀のクリーンビジネス構築に向けて―近未来の産業廃棄物処理事業―

(東京産廃)  No.124   2-5 2000

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産業廃棄物の適正処理・リサイクルを行うためには、産業廃棄物処理業がクリーンビジネスであることを認識し、優れたビジネス感覚を持たなければならないことを示した。静脈産業にもやがて外国企業が進出することを頭に置き、どのようなビジネスシステムが今後展開するかについて近未来のイメージを提示した。

よくわかる家電リサイクル法

日経エコロジー  ( 2000年2月号〜7月号 )  2000

Research paper (scientific journal), Single Work

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これまでの家電リサイクルあり方を概観し、どこに問題があったか論じた。あわせて家電リサイクル法の仕組を解説し、同法のメリットとデメリットについて論じた。同法の持つ先進的な意義・意味について、諸外国の例を参照しつつ、明らかにした。

環境産業を育成せよ

月刊環境自治体  ( 11月号 ) 8-11 2000

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循環型経済社会構築のためには、環境産業の育成が必須であることを論じた。もちろん産業界の努力も必要であるが、国家的な観点からの、育成努力が求められることを論じた。またエコタウンの例なども挙げつつ、自治体の施策が極めて効果的であることも強調した。

「環境」がすべての産業を変え、大きな市場を生む

(Community Information関西電力)  No. 175   6-8 2000

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環境ビジネスや静脈産業は、経済の発展や成長に対して重荷になるという考え方を排し、逆にそうした産業の発展によって産業が活性化し、雇用も伸びる可能性について論じた。成熟化した経済では、環境要素を満たした企業のみが許容され、またそうした企業が需要を生み出すことを述べた。

21世紀に向けての産業廃棄物処理ビジネスの展望

(東京産廃)  No. 113   6-8 2000

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静脈産業が、成熟した産業とならなければ、循環型経済社会は達成不可能であることを論じた。また、行政依存型の環境ビジネスはやがて破綻することを明らかにし、今後のあるべき静脈産業の姿について論じた。その際、廃掃法の問題点についてもふれ、早晩同法が改正される可能性があることも示唆した。

建設副産物再資源化のための官民連携の構築について

(自治フォーラム)   ( 4月号Vol.487 ) 14-20 2000

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建設廃棄物、とりわけ建設混合廃棄物の問題点を明らかにし、現在リサイクルシステム構築のために何をしなければならないか、現行法を踏まえながら論じた。重要なのは、官民がパートナーシップを築いて、現在リサイクルの阻害要因となっているものを取り除くことである。それがいったい何なのか、具体的に例を示しつつ論じた。

環境経済学の新しい展開

交流 No.54   10-13 2000

Research paper (scientific journal), Single Work

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グッズとバッズの観点から、新しい環境経済学の動きを解説した。価格がマイナスになる局面は、これまであまり関心を示されなかったが、分析にとって有用であることが解説されている。古紙問題の解析では、価格がマイナスになるのは当たり前である。このデータをもとに、バッズの発生抑制メカニズムを経済的に探求した。

循環型社会形成と企業の役割

商工ジャーナル 11月号   40-43. 2000

Research paper (scientific journal), Single Work

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廃棄物の発生・排出抑制メカニズムが発達した経済では、必然的に企業の役割がより重要になることを示した。しかし、それは産業の衰退を意味することなく、むしろ静脈産業の発展を通し、長期的な産業の活性化をもたらすことを明らかにした。

地球にグリーンな経済を

This is 読売  ( 2月号 ) 188-195 1999

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なぜこれまでのレジームでは環境負荷の小さい経済社会システムを作れないのか論じた。価格破壊などの市場信奉も勿論一部認めるべきであるが、それを強調しすぎると、環境負荷を低減できないことを論じた。来るべき社会では、企業の社会的責任が大きくなることもあわせて論じた。

資源循環型の経済システムへ

理論戦線 春 ( 春 ) 20-32 1999

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資源循環型経済社会を作るためには、どのような施策が必要か、事柄に即して具体的に論じた。政府や自治体の環境政策も重要であるが、企業、産業界の環境負荷低減への積極的なコミットメントが必要であること、また各主体のパートナーシップが必要であることを論じた。