中村　知誠 (ナカムラ　トモアキ)

Nakamura, Tomoaki

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所属（所属キャンパス）

商学部 （三田）

職名

助教（有期）
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学歴 【 表示 ／ 非表示 】

  • 2014年04月
    -
    2018年03月

    筑波大学, 社会・国際学群, 社会学類

    大学, 卒業

  • 2018年04月
    -
    2020年03月

    慶應義塾大学, 商学研究科 修士課程

    大学院, 修了, 修士

  • 2020年04月
    -
    2023年03月

    慶應義塾大学, 商学研究科 後期博士課程

    大学院, 単位取得退学

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学位 【 表示 ／ 非表示 】

  • 学士（経済学）, 筑波大学, 2018年03月

  • 修士（商学）, 慶應義塾大学, 2020年03月

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論文 【 表示 ／ 非表示 】

  • テレワーク実施で観光行動は変化するのか？

    高尾 美鈴, 中村 知誠, 後藤 孝夫, 中村 彰宏

    交通学研究 （日本交通学会)  66 （ 0 ） 63 - 70 2023年03月

    ISSN  03873137

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    本研究の目的は、Webアンケート調査の集計結果を用いて実証的に分析し、テレワーク実施による観光行動への影響を定量的に把握することである。本研究ではWebアンケート調査を実施し、 ①時間制約の仮説である「テレワークを実施すれば、もともと通勤時間が長い旅行者ほど観光行動を変更する（仮説１）」ことと、②場所の制約に関する仮説である「テレワークを実施すれば、もともと場所の制約が大きい旅行者ほど観光行動を変更する（仮説２）」ことを検証した。分析の結果、テレワーク実施によって時間制約や場所の制約の緩和があることが示唆された。あわせて、旅行経験のある旅行者のなかで①通勤時間が長く時間制約の強い人ほど、②小中高生など場所の制約の強い人が同行者であるほど、テレワーク実施で観光行動を変更させる可能性が高いことが明らかとなった。

  • 維持管理における近隣効果の分析：橋梁のメンテナンスデータを対象に

    中村 知誠

    交通学研究 （日本交通学会)  66 （ 0 ） 31 - 38 2023年03月

    ISSN  03873137

    　概要を見る

    先進諸国ではインフラの老朽化が急速に進行しており、点検技術の開発など老朽化問題に焦点を当てた研究が多く蓄積されている。一方、近隣自治体との関係に着目してインフラの健全性を定量的に分析した文献は、管見の限りきわめて少ない。本稿では、北海道内の市町村管理の橋梁を対象として、インフラの質の維持に寄与する要因を明らかにし、近隣自治体との相互関係（「近隣効果」）がインフラの健全性に及ぼす影響を分析した。分析から、特別豪雪地帯では維持補修費の多さと安定性が健全性に正の効果を与えることや健全性に対して正の「近隣効果」が発現することなどが明らかになった。

  • Competition between airlines and railways in Japan focusing on the travel time

    Manaka K., Hashimoto S., Nakamura T., Goto T.

    Asian Transport Studies （Asian Transport Studies)  8 2022年01月

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    This study estimates the price elasticity of demand per airline route using a demand function and airfare function with Japanese data including the access and egress cost to clarify the relationship between airlines and railways by focusing on the travel time. The study also estimates the access and egress cost elasticity of demand per airline route to explore the effect of the access and egress cost on the demand. From the results of estimation, We conclude that reducing the total travel time would increase the airline demand and change the relationship between airlines and railways. Additionally, we consider that passengers would be more sensitive to the cost in the case that the average access and egress cost ratio exceeds 30% than in the case that the average ratio is under 30%.

  • 「ストック効果」の定量的分析：復興道路整備を対象として

    中村 知誠

    交通学研究 （日本交通学会)  65 （ 0 ） 27 - 34 2022年

    ISSN  03873137

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    「ストック効果」は第５次社会資本整備重点計画においても多用されており、概念上定着したとみてよい。しかし、効果の検証はインフラが区間別に供用され、整備効果が発現する範囲の確定が難しいこともあり、多くが事例の積み重ねにとどまる。そこで本稿では、統計的因果推論の代表的な手法である差の差分析を用いて、東日本大震災後に整備が進む復興道路のストック効果の計測を試みた。分析から、ストック効果が発現したことが明らかになったほか、仙台市からの距離が増大するにつれて整備効果が減衰することや、開通からの年数の経過によって整備効果が累積され、大きくなることなどが明らかになった。

  • 日本の交通における最近の動向

    加藤 一誠, 中村 知誠, 根本 敏則

    交通政策研究 （公益社団法人 日本交通政策研究会)  2022 （ 0 ） 4 - 16 2022年

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受賞 【 表示 ／ 非表示 】

  • 日本交通学会 日本交通学会賞（論文の部）

    2023年10月, 日本交通学会

    受賞区分： 国内学会・会議・シンポジウム等の賞

  • 日本交通学会 日本交通学会賞（論文の部）

    2021年10月

    受賞区分： 国内学会・会議・シンポジウム等の賞

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