王　英燕 （オウ　エイエン）

WANG Yingyan

写真a

所属（所属キャンパス）

商学部 （三田）

職名

教授

HP
このページの先頭へ▲
 

著書 【 表示 ／ 非表示 】

  • 組織コミットメント再考：中日米における実証研究を手がかり

    文眞堂, 2017年03月

  • 経営理念の浸透：アイデンティティ・プロセスからの実証分析

    2012年03月

  • 「マネジメント・フィロソフィ：研究領域・内容・今後の方向」、『経営哲学を展開する―株主市場主義を超えて』京都大学京セラ経営哲学寄附講座編

    王　英燕, 文真堂, 2009年

  • （論文再録）Emotional bonds with supervisor and co-workers:Relationship to organizational commitment in China’s foreign-invested companies in Human Resource Management 'With Chinese Characteristics': Facing the Challenges of Globalization

    王　英燕, Routledge, London, 2009年

  • （論文再録）Observations on the organizational commitment of Chinese employees: comparative studies of state-owned enterprises and foreign-invested enterprises,”in Human Resource Management in China Revisited (ed. M. Warner),

    王　英燕, Routledge, London, 2005年

このページの先頭へ▲

論文 【 表示 ／ 非表示 】

  • Commitment to sustainable development: Exploring the factors affecting employee attitudes toward CSR-oriented management

    王　英燕

    Corporate Social Responsibility and Environmental Management (accepted) 2018年11月

    研究論文（学術雑誌）, 単著, 査読有り

  • 態度形成の規定要因：アイデンティティ志向性と環境ダイナミズムのマルチレベル分析

    組織科学 2018年09月

    研究論文（学術雑誌）, 単著, 査読有り

  • Understanding Human Resource Management in Japanese multinationals in China: A dynamic transition approach

    王英燕

    経営哲学 13 （ 2 ） 39 - 59 2016年

    単著

  • Examining organizational citizenship behavior of Japanese employees: a multidimensional analysis of the relationship to organizational commitment

    王英燕

    The International Journal of Human Resource Management 2015年

    単著, 査読有り

  • Job satisfaction, perceived organizational support, and commitment of professional employees: The moderating effect of previous job and organization-related perception

    王英燕

    しごと能力研究 2014年

    単著, 査読有り

全件表示 >>

このページの先頭へ▲

KOARA（リポジトリ）収録論文等 【 表示 ／ 非表示 】

このページの先頭へ▲

研究発表 【 表示 ／ 非表示 】

  • 組織における自己アイデンティティの構築 －組織内外文脈的要因の一考察

    王　英燕

    組織学会, 

    2018年
    , 

    その他

  • Managing diversified workforce in multinational subsidiaries: Applying a social identity approach

    王　英燕

    ASAHK, 

    2016年
    , 

    その他

  • Hierarchical and Physical Location Matter: The Asymmetrical Effect of Position Dissimilarity in Different Location Groups

    王　英燕

    75th annual meeting for Academy of Management, 

    2015年
    , 

    その他

  • 日系企業の人的資源管理

    王　英燕

    台湾 東呉大学招待講演, 

    2015年
    , 

    その他

  • Rethinking the human resource management of Japanese companies in China

    王　英燕

    32th annual meeting of Japan Academy of Management Philosophy, 

    2015年
    , 

    その他

全件表示 >>

このページの先頭へ▲

競争的研究費の研究課題 【 表示 ／ 非表示 】

  • 持続的成長を支える理念型経営：アイデンティティ・ワーク理論の構築と検証

    2022年04月
    -
    2026年03月

    文部科学省・日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 王 英燕, 基盤研究(C), 補助金,  研究代表者

  • 価値観の相互影響メカニズム及び従業員の組織行動との関連：衝突を成長の機会に

    2018年04月
    -
    2022年03月

    京都大学, 王 英燕, 基盤研究(C), 未設定

  • 工業生産の再検討-伝統的産業クラスターから最先端への架橋-

    2015年04月
    -
    2019年03月

    公立鳥取環境大学, 日置 弘一郎、王 英燕, 李 超, 関 千里, 波積 真理, 大木 裕子, 基盤研究(A), 未設定

    　研究概要を見る

    産業集積におけるものづくり高度化が研究テーマであり、研究機関の三年を経て、多くの事例を集積しつつある。産業集積によってものづくりがおこなわれるのは大企業体制以前と以降で共通している。大企業が自分の内部に経営資源を集積してできるだけ自立した経営の様式をとるというモデルの以前と以降での類似が明確になってきた。大企業体制以前は、自社に不足する経営資源を外部に依存するというビジネスモデルが採用され、それが伝統産業に残存している。現在では経営資源が社会に潤沢に存在し、それを複数の企業で利用するビジネスモデルが出現し、最先端産業集積で検出されている。
    両者を比較することによって、高度なものづくりがいかにして達成されるかを検討すると、技術の開発によって進歩するという産業クラスターの中心的関心は必ずしも妥当せず、技術開発の特定のフェイズについてのみ妥当することが明らかにされた。また、従業員の技能は集積によって高度化することは確認されたが、それが必ずしも商品として受け入れられるとは限らないという事例も多く見られた。仲間内の評価(ピア・レピュテーション)が行動原理として重要であることはシリコンバレーで確認されたが、それが仲間受けでしかない場合には過剰品質や不要な機能の衒示につながる。有効なものづくりに至るには、製品の有効な企画が必要となる。これを行う存在がクラスターの内外から調達できるかが決定的に重要であることが示された。
    この存在をプロデューサーと名付け、個人のこともあれば企業の場合もあり、どのような機能を果たしているかについて、既存の経営学におけるイノベーションの理論を改変する可能性を示した。プロデューサーがクラスター外にいるという形態の事例も存在し、クラスター内企業連携でのビジネスモデルの多様性も確認できた。
    最終年度までに多くの産業集積を見て、かなりの事例を集積した。この事例から判断される現象についての知見は多く仮説の形成に有効であり、明確な方向が示されている。今後は仮説に適合しないケースを追求することで、どこまで一般化が可能であるかの検討に移るが、全体的には有効な仮説が形成されていると判断できる。
    先端的な産業集積との対応を見ることが残された課題であるが、現在の日本では産業クラスターとしての要件を備えた集積は少なく、伝統産業における事例の一般化によって類推することが可能であると考えている。その意味では順調な研究の進捗であると考えられる。
    これまでの研究をとりまとめる時期に来ているが、今年度中に成果報告を出版する予定であり、引き続き二冊目の可能性を探る。より一般化するためには先端技術集積についても調査する必要があるが、これを大規模におこなうことは今後の課題であるが、今年度はその可能性を探るためにパイロットスタディをおこなう。

このページの先頭へ▲
 

担当授業科目 【 表示 ／ 非表示 】

  • 経営学特殊研究

    2024年度

  • 経営学特殊演習

    2024年度

  • 経営学演習

    2024年度

  • 研究会Ｑｄ

    2024年度

  • 研究会Ｑｃ

    2024年度

全件表示 >>

このページの先頭へ▲