慶應義塾研究者情報データベース

経歴 【 表示 ／ 非表示 】

経歴 【 表示 ／ 非表示 】

• 1996年04月

  -

  2003年03月

  慶應義塾大学, 産業研究所(KEO), 助手

• 2003年04月

  -

  2005年03月

  ハーバード大学, ケネディスクール(KSG), CBGフェロー

• 2003年04月

  -

  2017年03月

  慶應義塾大学, 産業研究所(KEO), 准教授

• 2005年07月

  -

  2008年09月

  内閣府, 経済社会総合研究所(ESRI), 客員主任研究員

• 2006年11月

  -

  2007年08月

  経済協力開発機構(OECD), 科学技術産業局(STI), エコノミスト

全件表示 >>

学歴 【 表示 ／ 非表示 】

学歴 【 表示 ／ 非表示 】

• 1989年03月

  北海道立函館中部高校

  卒業

• 1993年03月

  慶應義塾大学, 商学部

  大学, 卒業

• 1995年03月

  慶應義塾大学, 商学研究科

  大学院, 修了, 修士

• 1998年03月

  慶應義塾大学, 商学研究科

  大学院, 単位取得退学, 博士

学位 【 表示 ／ 非表示 】

学位 【 表示 ／ 非表示 】

• 修士, 慶應義塾大学, 課程, 1995年03月

• 博士（商学）, 慶應義塾大学, 論文, 2005年

研究分野 【 表示 ／ 非表示 】

研究分野 【 表示 ／ 非表示 】

• 人文・社会 / 経済統計

• 人文・社会 / 経済政策

研究キーワード 【 表示 ／ 非表示 】

研究キーワード 【 表示 ／ 非表示 】

• 経済成長・資本蓄積・生産性

• エネルギー・環境

• 労働投入・人的資本

• 日本経済論・アジア経済

著書 【 表示 ／ 非表示 】

著書 【 表示 ／ 非表示 】

• APO Productivity Databook 2025

  Koji Nomura and Mun S. Ho, Asian Productivity Organization, Keio University Press, 2025年09月,  ページ数： 219

  　概要を見る

  『APO Productivity Databook 2025』は、アジア33経済および主要先進国を対象として、生産性と経済成長を国際比較可能な形で体系的に整理したデータブックシリーズの第18版である。1970年から2023年までの半世紀超にわたる長期時系列に加え、2035年までの将来推計を収録し、アジア経済の構造転換、コロナ禍からの回復、そして長期的な発展可能性を、国際的に調和した統計概念に基づいて構築された統計により分析している。生産性の向上は、一定の投入からより多くの産出を生み出すこと、あるいは資源投入を抑えながら産出を維持・拡大することを意味する。これは持続的で強靱な経済成長を支える不可欠な基盤であり、各国経済に共通する政策課題である。測定対象とするアジア経済圏は、21のアジア生産性機構（APO）加盟国と12の非加盟国から構成されるAsia33であり、経済成長率および労働生産性指標を整備している。このうち、APO加盟21経済に、アフガニスタン、ブータン、ブルネイ、中国、モルディブ、ミャンマーを加えたAsia27（PPPベースでアジア経済全体の約93％の経済規模をカバー）は、資本投入、労働投入、および全要素生産性（TFP）を含む包括的な生産性勘定を構築している。2025年版では、アフガニスタンとモルディブを新たにAsia33およびAsia27の対象経済として追加した。また参照経済として、Asia27には米国を、Asia33にはオーストラリア、欧州連合（EU）、フランス、ドイツ、イタリア、ニュージーランド、英国を収録している。

  • Access to Document (DOI)

• Hydropower-Led Economic Growth in Bhutan: Development of Industry-Level Productivity Account, 1990–2022

  Koji Nomura, Contemporary South Asian Studies, Springer, 2025年05月,  ページ数： 259

  　概要を見る

  This book provides a comprehensive analysis of Bhutan’s economic growth and productivity dynamics from 1990 to 2022, with a special focus on hydropower development. Through the construction of detailed industry-level productivity accounts, the study addresses significant data gaps in Bhutan’s national accounts, measuring outputs and inputs across various sectors and developing quality-adjusted labor and capital input series. The analysis reveals the complexities of Bhutan’s hydropower-led growth strategy: while the sector has driven substantial economic growth, its contribution to overall productivity improvement has been limited. The electricity sector shows gains in labor productivity but declining capital productivity, resulting in stagnant Total Factor Productivity (TFP). The study also examines productivity trends in non-electricity sectors and addresses potential “Dutch disease” effects on manufacturing and agricultural competitiveness. International comparisons place Bhutan’s productivity performance in a regional context, revealing significant gaps in productivity performance, particularly when compared to India, Bhutan’s largest trading partner and a regional economic benchmark. This comparative analysis informs policy recommendations for achieving more balanced and sustainable economic growth. The findings are particularly relevant for Bhutan’s Thirteenth Five-Year Plan (2024–2029), which emphasizes productivity improvements across all economic sectors. The book serves as a valuable resource for policymakers, economists, and researchers interested in development economics, particularly those focused on the unique challenges faced by small, landlocked nations pursuing sustainable economic development.

  • Access to Document (DOI)

• Energy Productivity and Economic Growth: Experiences of the Japanese Industries, 1955–2019

  Koji Nomura, Springer, 2023年01月,  ページ数： 268

  　概要を見る

  Energy costs in the economy amount to only a few percent of gross domestic product, but their importance to economic growth is much greater than their apparent number. Energy is used in almost all production and consumption activities, and energy price changes induce significant spillover effects throughout the economic system. More importantly, stable and affordable access to energy is a critical factor in determining the rate of capital accumulation in a domestic economy and, hence, labor productivity growth. The expansion of production per hour worked is achieved by using more and higher quality capital, which requires more energy to operate. This book aims to provide robust observational facts on energy productivity improvement (EPI) and to analyze the mechanisms of EPI achieved in Japan’s economic growth from 1955 to 2019. Linking the productivity account with energy statistics enables us to attempt not only to develop a better indicator of energy productivity but also to evaluate the EPI with other significant changes in the production process, such as capital productivity, labor productivity, and even the overall efficiency measured in terms of total factor productivity. This book is a valuable resource for researchers and policymakers seeking to understand the role of energy throughout the economy and for economic planners seeking to ensure the efficient use of energy now and into the future.

  • Access to Document (DOI)

• 『日本の経済成長とエネルギー：経済と環境の両立はいかに可能か』

  野村 浩二, 慶應義塾大学出版会, 2021年06月,  ページ数： 288

  　概要を見る

  本書は、日本経済の長期停滞の要因を、エネルギー制約と生産性の観点から再検討することを目的とする。エネルギーはGDP比では小さなコスト項目に見えるものの、資本稼働と労働生産性を支える基盤的要素であり、その価格および供給構造は中長期の経済成長に大きな影響を与える。本書は、マクロでは1885年以降、産業レベルでは1955年以降の長期データに基づき、エネルギー生産性（EPI）の動態を分析する。あわせて、エネルギー品質、産業構造、技術変化を統合した生産性勘定フレームワークを構築する。さらに、実質単位エネルギーコスト（RUEC）や電力の実効輸入依存度（EID）などの指標を用い、日本経済のエネルギー価格耐性および構造的脆弱性を国際比較の中で示す。本書の分析によれば、近年のエネルギー環境政策はエネルギー生産性の改善を通じて成長を促すどころか、資本蓄積の停滞や全要素生産性（TFP）の低迷を通じて成長を制約している可能性が示される。経済成長と環境政策が両立しうる条件を再定義し、実効的なエネルギー政策設計の基礎を提示する。

• 「技術革新と日本経済の分岐」（政井 貴子・増島 稔・SBI金融経済研究所編『2040年の日本再生　進化系フィジタル経済の衝撃』）

  野村浩二, 日本経済新聞出版, 2026年10月

  　概要を見る

  SBI-BIPを用い、2040年の日本経済を、現状の延長線上にあるBaUと、技術革新の社会実装が進展するTSIの二つのシナリオから描く。名目GDP約1,000兆円となるTSIの成長の源泉と、雇用・分配・AI活用・エネルギー制約への帰結を分析し、その実現を支える経済・社会的基盤の重要性を示す。

全件表示 >>

論文 【 表示 ／ 非表示 】

論文 【 表示 ／ 非表示 】

• 「技術革新と日本経済の分岐」

  野村浩二

  政井 貴子・増島 稔・SBI金融経済研究所編『2040年の日本再生　進化系フィジタル経済の衝撃』 （日本経済新聞出版）  2026年10月

  論文集(書籍)内論文, 単著

  　概要を見る

  SBI-BIPを用い、2040年の日本経済を、現状の延長線上にあるBaUと、技術革新の社会実装が進展するTSIの二つのシナリオから描く。名目GDP約1,000兆円となるTSIの成長の源泉と、雇用・分配・AI活用・エネルギー制約への帰結を分析し、その実現を支える経済・社会的基盤の重要性を示す。

• 「二つの不確実性――エネルギー転換と日本経済の選択」

  野村浩二

  政井 貴子・増島 稔・SBI金融経済研究所編『2040年の日本再生　進化系フィジタル経済の衝撃』 （日本経済新聞出版）  2026年10月

  論文集(書籍)内論文, 単著

  　概要を見る

  低炭素・脱炭素化をめぐる政策形成の歴史を振り返り、経済評価・技術評価の歪みと科学的前提に残る不確実性を検討する。気候変動とエネルギー転換という「二つの不確実性」の下で、特定の経路に賭けず、多様な選択肢を維持することの重要性を論じる。

• 「制度の継ぎ目に生成される脱炭素実績―幸楽苑安積店のZEB Ready化にみる非識別性と選抜」

  野村浩二

  KEO Discussion Paper （慶應義塾大学産業研究所）   （ 206 ） 1 - 44 2026年07月

  研究論文（大学，研究機関等紀要）, 単著

  　概要を見る

  本稿は、2026年7月に報道された幸楽苑安積店のZEB Ready化を対象として、脱炭素政策の「実績」として流通する一事例が、いかなる建替え機会、資金・契約関係および制度的選抜の下で成立したかを、登記、建築確認、自治体予算、企業開示等の公開資料から復元する。国および福島県の補助金は本件のような小規模新築ZEB Readyを対象とせず、郡山市の補助金も当初の投資決定を誘発したとはみなしにくい。道路拡幅は建替えの機会と時期を説明するが、ZEB Ready仕様の採用までは説明しない。他方、本件は、増分費用総額を抑えうる小規模性と、単独店舗を超える広報・学習・展開価値を持ちうるチェーン店舗としての性質を併せ持つ。東北電力にとっても、将来市場への参入、学習および初号案件としての実績形成の価値が、そのZEBプランナーとしての関与を合理化しうる。ただし、土地・建物の所有、建築、営業およびZEB支援の機能が複数主体に分かれ、費用分担、契約関係および役務対価も開示されていないため、各主体の参加制約を満たした経済的成立構造は識別できない。
  この非識別性は制度設計に由来する。ZEB制度は、評価境界内における設計上の技術基準の達成を記録する一方、運用実績、資金・契約関係、反実仮想および費用帰着を成果情報に接続しない。このため、実際の削減効果、通常の市場条件における私的採算性、政策による追加性および他案件への反復可能性は検証できない。こうした情報の非接続が形成する制度の継ぎ目において、二つの選抜を経た「脱炭素実績」が生成される。内側の選抜では、案件固有の機会と便益の下で関係主体の参加制約が満たされ、ZEB Ready案件が成立する。外側の選抜では、成立案件のうち、初号性や地域連携等の象徴性を備えた事例が、企業発表や報道を通じて社会的に可視化される。その結果、案件固有の成立来歴を欠いたまま、技術的達成と主体間連携を語る物語が流通し、政策効果に関する社会的認識を偏らせうる。
  適切な政策評価には、成果指標と補助適格区分が経済主体の案件選択および技術選択に与える誘因を検証するとともに、案件の成立来歴、公的支援、資金来歴、関連当事者関係および竣工後の運用実績を、棟単位で成果情報に接続する記録体系が必要である。さらに、政策的誘因によって民間主体に生じる追加的な資源投入を、財政過程の外側で発生する政策費用として把握し、その費用帰着を評価しなければならない。

  • Access to Document (DOI)

• 「日欧のエネルギーコスト競争力の減退―Real PLIに基づく主要9か国比較とEITE生産の閾値効果」

  野村浩二、稲場翔

  DBJ Discussion Paper Series （日本政策投資銀行設備投資研究所）   （ 2502 ） 1 - 33 2026年03月

  研究論文（大学，研究機関等紀要）, 共著

  　概要を見る

  本稿は、エネルギーコスト競争力の国際比較において、為替レートに依存した名目価格差ではなく、付加価値価格で相対化した実質価格条件（Real PLI）に基づく評価の重要性を示す。日本、中国、韓国、インド、英国、ドイツ、フランス、イタリア、米国の9か国を対象に、ECM Databaseに基づく2025年第4四半期までの測定結果によれば、ポストパンデミック期以降、日韓および欧州諸国では、米国および中国・インドに対する実質エネルギー価格水準指数（Real PLI）が構造的に拡大していることが見出された。さらに、Real PLIとエネルギー多消費（EITE）生産との関係性として、一定の臨界水準を超過する局面においてEITE生産が非線形的に減退する有意な閾値効果が推計される。また、近年先進国で観察されるグロスのエネルギー生産性（GEP）の改善や実質単位エネルギーコスト（RUEC）の抑制は、技術的なエネルギー効率の向上のみならず、EITE生産の相対的縮小を強く反映している可能性が示された。そのことは、エネルギー価格ショックに対するマクロ的感応度を低下させるという意味においては経済的適応とも解釈される一方、国内基盤素材供給能力の低下や対外依存度の上昇を通じて、経済安全保障上の新たなリスクを内包している。以上の結果は、実質エネルギー価格条件の持続的悪化が、産業立地と投資判断に対する深刻な構造的制約として作用していることを示唆している。

• 「技術革新の社会実装は日本経済をどう変えるか―高解像度経済モデルBIPによる構造変化の可視化―」

  野村浩二

  SBI金融経済研究所 所報 （SBI金融経済研究所）  9   27 - 49 2026年02月

  研究論文（大学，研究機関等紀要）, 単著

  　概要を見る

  本稿は、技術革新の社会実装が日本経済に及ぼす影響を評価する高解像度経済モデルBIPを構築する。BIPは、技術革新がどの経済活動にいかなる構造変化を通じて波及するのかを可視化し、生産・就業・分配・エネルギー消費といった多面的な経済特性を一般均衡の枠組みの下で整合的に捉えることを目的とする。停滞する日本経済の延長線上にあるBaUシナリオと技術革新の社会実装が進展するTSIシナリオが試算され、2040年における分岐像を描写する。TSIでは、サービス部門の拡大が進む一方、その成長メカニズムの中核には製造業を基軸とした産業基盤の再構築があることが示される。BaUから257兆円の名目付加価値拡大が生じ、うち132兆円はAI活用による生産性改善や市場拡大に起因する。こうした生産性向上は、労働時間の短縮と賃金上昇を同時に実現しつつ、電力の安価かつ安定的な供給を背景として国内の資本蓄積を促進し、日本経済の成長経路を大きく変えることを示している。

全件表示 >>

KOARA（リポジトリ）収録論文等 【 表示 ／ 非表示 】

KOARA（リポジトリ）収録論文等 【 表示 ／ 非表示 】

• ポストパンデミックのエネルギー価格高騰と実質格差拡大 : 主要7か国の比較分析

  野村, 浩二

  KEO discussion paper （Keio Economic Observatory Sangyo Kenkyujo）   （ 185 ）  2025年03月

• 戦後日本経済における鉄鋼の間接貿易

  野村, 浩二

  KEO discussion paper （Keio Economic Observatory Sangyo Kenkyujo）   （ 184 ）  2025年02月

• 入札データに基づく公共土木産出価格の測定 : 1989–2021年

  野村, 浩二

  KEO discussion paper （Keio Economic Observatory Sangyo Kenkyujo）   （ 173 ）  2022年10月

• Measurement of labor shares and quality-adjusted labor inputs in Vietnam, 1970–2018

  野村, 浩二

  KEO discussion paper （Keio Economic Observatory Sangyo Kenkyujo）   （ 156 ）  2020年12月

• Benchmark 2011 integrated estimates of the Japan-U.S. price level index for industry outputs

  野村, 浩二

  KEO discussion paper （Keio Economic Observatory Sangyo Kenkyujo）   （ 144 ）  2018年10月

全件表示 >>

総説・解説等 【 表示 ／ 非表示 】

総説・解説等 【 表示 ／ 非表示 】

• 「エネルギー単価と価格指数、広がる乖離」

  野村浩二・稲場翔

  エネルギーモニター （慶應義塾大学産業研究所）   （ 2607 ）  2026年09月

  記事・総説・解説・論説等（その他）, 共著

  　概要を見る

  日本では、消費熱量当たりの単純単価と、消費構成の変化を調整したECM価格指数との乖離が2020年以降緩やかに拡大し、両者の比率は2026年1–6月平均で1.044となった。エネルギー価格を捉えるうえで、消費構成の変化を考慮することの重要性を示している。
  
  

  EM2607

  • Access to Document (DOI)

• "ASEAN’s TFP and Its Country Origins: Concentrated Gains, Changing Sources"

  Koji Nomura

  Productivity Research Notes （Keio Economic Observatory, Keio University）   （ 2621 ）  2026年09月

  記事・総説・解説・論説等（大学・研究所紀要）, 単著

  　概要を見る

  Productivity Research Notes (PRN Series), No. 2621.
  This note decomposes ASEAN's regional TFP growth into country contributions over 1970–2024. Indonesia was the largest long-run contributor, accounting for 4.9 of the 13.3 cumulative percentage points attributable to country TFP growth, though its 1998 collapse temporarily reversed much of the earlier accumulation. Since 2010, the sources of the gains have shifted: Indonesia has subtracted, while Vietnam, Malaysia, and the Philippines supplied the main gains. The base has broadened, but the aggregate gain has not increased. Contributions use output-share weights following Nomura (2018), and their sum falls short of regional TFP by a factor-price differential term belonging to no economy.

  PRN2621

  • Access to Document (DOI)

• 「電力化、進展するアジア・停滞するドイツ」

  野村浩二・稲場翔

  エネルギーモニター （慶應義塾大学産業研究所）   （ 2606 ）  2026年09月

  記事・総説・解説・論説等（その他）, 共著

  　概要を見る

  本号では、主要9か国について、2015年から2025年にかけての電力相対価格と電力化率の変化を比較する。アジア4か国ではいずれも電力化が進み、とくに中国、インド、日本では電力相対価格の低下と電力化の進展が並行する一方、ドイツでは相対価格が上昇し、電力化率も19.6%から19.3%へ低下している。

  EM2606

  • Access to Document (DOI)

• 「電力の相対価格に広がる国際差」

  野村浩二・稲場翔

  エネルギーモニター （慶應義塾大学産業研究所）   （ 2605 ）  2026年09月

  記事・総説・解説・論説等（その他）, 共著

  　概要を見る

  本号では、主要9か国の最終エネルギー消費における電力と非電力の相対価格の推移を比較する。2024–25年平均の電力相対価格指数(2015年平均=1)は、英国1.28、ドイツ1.18と上昇する一方、中国0.68、インド0.82、日本0.84まで低下しており、国際的に大きな分岐がみられる。

  EM2605

  • Access to Document (DOI)

• 「エネルギー多消費産業の製品輸入、日独の分岐」

  野村浩二・稲場翔

  エネルギーモニター （慶應義塾大学産業研究所）   （ 2604 ）  2026年09月

  記事・総説・解説・論説等（その他）, 共著

  　概要を見る

  本号では、日本とドイツのエネルギー多消費(EITE)製造業について、生産と輸入の動向を比較する。両国とも生産は2015‒19年平均を2割ほど下回る一方、2026年6月の輸入指数は日本1.04、ドイツ0.89と逆方向に動いている。日本の輸入増加は2024年から明確となっており、日独で異なる動きがみられる。

  EM2604

  • Access to Document (DOI)

全件表示 >>

研究発表 【 表示 ／ 非表示 】

研究発表 【 表示 ／ 非表示 】

• 「技術実装は経済構造をどう変えるか―BIPによる可視化と今後構想」

  野村浩二

  [国内会議]  「2040年の経済社会研究会」, 

  2026年03月

  , 

  口頭発表（一般）, SBI金融経済研究所

• 「日欧のエネルギーコスト競争力の減退」

  野村 浩二

  [国内会議]  RITE-ALPS IV 経済分析ワーキンググループ, 

  2026年03月

  , 

  口頭発表（一般）, 地球環境産業技術研究機構 RITE

  　概要を見る

  本報告では、エネルギーコスト競争力の国際比較において、為替レートに依存した名目価格差ではなく、付加価値価格で相対化した実質価格水準指数（Real PLI）による評価の重要性を論じる。日中韓印・英独仏伊米の9か国を対象に2025年第4四半期まで測定した結果、ポストパンデミック期以降、日韓および欧州諸国では米国・中国・インドに対する実質エネルギー価格格差が構造的に拡大・固定化していることが確認された。日本の Real PLI は米国比2.08倍、ドイツは2.73倍に達する。さらに、この価格格差が一定の臨界水準を超えた局面でエネルギー多消費産業（EITE）の生産が非線形的に減退する閾値効果を推計した。近年の先進国で観察されるエネルギー生産性の改善は技術的効率向上のみならず、EITE産業の空洞化という構造変化を強く反映しており、経済安全保障上の新たなリスクを内包している。

• 「技術革新の社会実装は日本経済をどう変えるか―高解像度経済モデルBIPによる構造変化の可視化」

  野村 浩二

  [国内会議]  RITE-ALPS IV 地球温暖化対策国際戦略技術委員会, 

  2026年01月

  , 

  口頭発表（一般）, 地球環境産業技術研究機構 RITE

• 「技術革新の社会実装に伴う経済成長、電力消費とCO2排出ー高解像度経済モデルBIPによる評価」

  野村 浩二

  [国内会議]  RITE-ALPS IV 経済分析ワーキンググループ, 

  2025年12月

  , 

  口頭発表（一般）, 地球環境産業技術研究機構 RITE

• 「2040年の経済社会における技術革新の社会実装ー高解像度経済モデルBIPによる評価」

  野村浩二

  [国内会議]  「2040年の経済社会研究会」, 

  2025年12月

  , 

  口頭発表（一般）, SBI金融経済研究所

全件表示 >>

Works 【 表示 ／ 非表示 】

Works 【 表示 ／ 非表示 】

• APO Productivity Database (APO-PDB) 2026

  野村浩二, 稲場翔, 中山紫央里

  アジア生産性機構・慶應義塾大学産業研究所, 

  2025年10月

  -

  2026年06月

  , 

  データベース, 共同

  　発表内容を見る

  APO Productivity Database (APO-PDB) は、おもにアジア諸国を対象として、労働構成変化や土地・在庫・天然資源を含む資本投入を考慮したマクロの生産性勘定です。1970年から直近までの半世紀以上にわたるアジアの経済成長を、可能な限り調和のとれたSNA概念によって構築しています。
  
  APO-PDB 2026の対象国は、アジア28カ国（アフガニスタン、バングラデシュ、カンボジア、中華人民共和国、中華民国、フィジー、香港、インド、インドネシア、イラン・イスラム共和国、日本、大韓民国、ラオス人民民主共和国、マレーシア、モンゴル、ミャンマー、ネパール、モルディブ、パキスタン、フィリピン、サウジアラビア、シンガポール、スリランカ、タイ、トルコ、ブータン、ブルネイ、ベトナム）と米国。2026年版では、新規にサウジアラビアを包括。

• Asia Quality-adjusted Labor Input Database (AQALI) 2026

  野村浩二, 稲場翔, 中山紫央里

  慶應義塾大学産業研究所, 

  2025年10月

  -

  2026年06月

  , 

  データベース, 共同

  　発表内容を見る

  AQALI 2026は、APO Productivity Database (APO-PDB) 2026に組み込まれ、『APO Productivity Databook 2026』（2026年9月出版）において利用。測定期間は1970–2024年。
  
  
  労働投入データベース（AQALI 2026）構築の対象国は、アジア28カ国（アフガニスタン、バングラデシュ、カンボジア、中華人民共和国、中華民国、フィジー、香港、インド、インドネシア、イラン・イスラム共和国、日本、大韓民国、ラオス人民民主共和国、マレーシア、モンゴル、ミャンマーネパール、モルディブ、パキスタン、フィリピン、サウジアラビア、シンガポール、スリランカ、タイ、トルコ、ブータン、ブルネイ、ベトナム）と米国。

• Multilateral Energy Cost Monitoring (ECM_202608)

  Koji Nomura and Sho Inaba

  Keio Economic Observatory, Keio University, 

  2026年09月

  , 

  データベース, 共同

  　発表内容を見る

  The ECM provides a high-frequency indicator — Real Unit Energy Cost (RUEC) and Real Price Level Index for energy (Real PLI) — to measure and compare real energy cost differentials across nine countries: four in Asia (China, India, Japan, and Korea), and four in Europe (France, Germany, Italy, and the UK), and the U.S. The ECM also releases the EITE (Energy-Intensive Trade-Exposed) Output Index.

• エネルギーコスト・モニタリング（ECM_JPN_202608）

  野村浩二, 稲場翔

  慶應義塾大学産業研究所, 

  2026年09月

  , 

  データベース, 共同

  　発表内容を見る

  ECMは、日本・中国・韓国・インド・米国・フランス・ドイツ・イタリア・英国の9か国を対象に、実質エネルギーコストの国際的な格差を高頻度で測定する指標として、実質単位エネルギーコスト（RUEC）および内外価格差（Real PLI）の速報値を公表しています。とくに日本版では、実質エネルギーコストを月次レベルで推計し、エネルギー補助金による影響も識別しています。さらに、エネルギー価格高騰や環境政策の影響を受けたエネルギー多消費（EITE）製造業の生産・輸入指数についても、国際比較とともに測定されています。

• 月次GDP推計（JMGDP_202608）

  野村浩二, 稲場翔

  慶應義塾大学産業研究所, 

  2026年08月

  , 

  データベース, 共同

  　発表内容を見る

  JMGDPは、慶應義塾大学産業研究所 野村研究室が開発・公表する日本の月次GDP推計値です。36産業の生産側からのアプローチとダブルデフレーションによる付加価値推計を特徴とし、支出側を基本とする政府統計とは異なる視点から景気動向を把握できます。現実経済から約1か月のタイムラグで毎月末前後に公表されており、2022年10月より公開が続いています。また、四半期版のJQGDPも併せて公表されており、内閣府のJSNA四半期推計値との比較も可能です。
  JMGDP_202608は、2026年7月までの推計値です。
  

全件表示 >>

受賞 【 表示 ／ 非表示 】

受賞 【 表示 ／ 非表示 】

• 日経・経済図書文化賞

  野村浩二, 2005年11月, 日本経済新聞社・日本経済研究センター, 『資本の測定－日本経済の資本深化と生産性－』

  受賞区分： 出版社・新聞社・財団等の賞

• 義塾賞

  野村浩二, 2005年11月, 慶應義塾大学

  受賞区分： 塾内表彰等

担当授業科目 【 表示 ／ 非表示 】

担当授業科目 【 表示 ／ 非表示 】

• 計量経済学各論（産業連関分析）

  2026年度

• 経済統計各論（産業連関分析）

  2026年度

• 経済統計各論（指数論）

  2026年度

• 計量経済学特殊演習

  2026年度

• 計量経済学特殊研究

  2026年度

全件表示 >>

社会活動 【 表示 ／ 非表示 】

社会活動 【 表示 ／ 非表示 】

• 「脱炭素政策は何をもたらすか―“レトリック”が導く日本経済」

  食の信頼向上をめざす会, 

  , 

  2026年09月

• 「エネルギーモニター」発刊

  慶應義塾大学産業研究所, エネルギーモニター, 

  , 

  2026年08月

  　概要を見る

  エネルギーモニター（Energy Monitor: EM）は、主要国のエネルギーコスト・需給および産業の動向を紹介するニュースレターです。

• Technical Training Workshop on Productivity Account for Bhutan

  Ministry of Finance, Royal Government of Bhutan, and UNESCAP,  （Keio Economic Observatory, Keio University, Tokyo）

  , 

  2026年08月

• 「非政府有志によるエネルギー基本計画」（第７版）

  杉山大志・野村浩二(編著), 飯倉穣・ 岡芳明・ 岡野邦彦・ 加藤康子・ 小島正美・ 澤田哲生・ 巽直樹・ 田中博・ 戸田直樹・ 中澤治久・ 南部鶴彦・ 平井宏治・ 松田智・ 室中善博・ 薬師院仁志・ 山本隆三・ 山口雅之・ 渡辺正 (著)

  , 

  2026年03月

  -

  2026年05月

• Workshop in Maldives on EPiC and productivity-driven economic growth

  UNESCAP and Ministry of Finance and Planning Republic of Maldives,  （Champa Central Hotel, Male, Maldives）

  , 

  2026年03月

  -

  2026年04月

  　概要を見る

  The workshop supports the formulation of the Maldives National Development Plan through a collaborative effort led by the Department of National Planning Maldives, with technical assistance from the United Nations Economic and Social Commission for Asia and the Pacific (ESCAP) and funding from the China‑ESCAP Cooperation Programme (CECP).
  
  ESCAP’s support includes a long-term productivity analysis of the economy of the Maldives (1970–2023), examining trends in total factor productivity, labour productivity, and capital productivity to identify sources of growth, structural transformation, and opportunities for diversification. These findings inform the economic priorities of the draft plan, particularly the pillar on building a resilient, productive and inclusive economy.
  
  Overall, the workshop aims to refine the draft national development plan and strengthen its results and monitoring framework using the EPiC methodology, ensuring that policy priorities translate into measurable and inclusive development outcomes.
  
  

全件表示 >>

メディア報道 【 表示 ／ 非表示 】

メディア報道 【 表示 ／ 非表示 】

• ブックス『なぜ日本経済は停滞したのか－下村理論から読み解く再生の道』

  エネルギーフォーラム社, 『月刊エネルギーフォーラム』, 2026年09月

• 「おにぎりかパソコンか」

  電気新聞, 2026年08月

• 「ZEB成功神話を疑う」

  エネルギーフォーラム, EPレポート, 2026年08月

• "Di Balik Pelemahan Nilai Tukar Rupiah"

  CNBC Indonesia, 2026年08月

• 「イラン戦争で分かった化石燃料の大切さ―原料としての化石燃料の視点―」

  国際環境経済研究所, 2026年08月

全件表示 >>

学術貢献活動 【 表示 ／ 非表示 】

学術貢献活動 【 表示 ／ 非表示 】

• Development and Dissemination of Productivity Research Notes (PRN), 2026–

  Keio Economic Observatory, Keio University, 

  2026年03月

  　概要を見る

  Productivity Research Notes (PRN) is a series of concise analytical briefs, each designed as a self-contained analysis typically presented in a two-page format, produced by the Keio Economic Observatory (KEO), Keio University, Tokyo, focusing on productivity and economic performance in Asia. It highlights key measurement issues, empirical findings, and policy-relevant insights, and serves as a platform to communicate selected results from the APO Productivity Databook/Database and related research activities at KEO, including APDB, AQALI, ANRD, ECM, and related analytical resources.

• Development of Augmented Productivity Database (APDB) 2026, 1970–2024

  Keio Economic Observatory, Keio University, 

  2025年10月

  -

  2026年09月

• Development of Augmented Productivity Database (APDB) 2025, 1970–2023

  Keio Economic Observatory, Keio University, 

  2024年10月

  -

  2025年09月

• UNESCAP Project- Development of Growth Accounting Framework for Bhutan

  Ministry of Finance and Keio Economic Observatory,  （Ministry of Finance, Royal Government of Bhutan, and KEO, Keio University) , 

  2024年09月

  -

  2024年12月

• Contibution to the special issue honoring professor Dale W. Jorgenson and his pioneering contributions to unraveling the impact of digital technology on economic growth

  Barbara M. Fraumeni and Khuong M. Vu,  （Telecommunications Policy) , 

  2023年12月

全件表示 >>

委員歴 【 表示 ／ 非表示 】

委員歴 【 表示 ／ 非表示 】

• 2026年11月

  -

  2027年01月

  コンサルタント, 国連・アジア太平洋経済社会委員会 UNESCAP (United Nations Economic and Social Commission for Asia and the Pacific)

• 2026年06月

  -

  2027年03月

  委員, 地球環境産業技術研究機構　地球温暖化対策国際戦略技術委員会

• 2026年06月

  -

  2027年03月

  委員, 地球環境産業技術研究機構　イノベーション・投資促進検討ワーキンググループ

• 2026年06月

  -

  2027年03月

  主査, 地球環境産業技術研究機構　経済分析ワーキンググループ

• 2026年04月

  -

  2027年03月

  編集委員, 内閣府経済社会総合研究所　『経済分析』編集委員会

全件表示 >>