野村　浩二 (ノムラ　コウジ)

NOMURA Koji

写真a

所属（所属キャンパス）

研究所・センター等 産業研究所 （三田）

職名

教授

HP
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経歴 【 表示 ／ 非表示 】

  • 1996年04月
    -
    2003年03月

    慶應義塾大学, 産業研究所, 助手

  • 2003年04月
    -
    2005年03月

    ハーバード大学, ケネディスクール(KSG), CBGフェロー

  • 2003年04月
    -
    2017年03月

    慶應義塾大学, 産業研究所, 准教授

  • 2005年07月
    -
    2008年09月

    内閣府, 経済社会総合研究所(ESRI), 客員主任研究員

  • 2006年11月
    -
    2007年08月

    経済協力開発機構(OECD), 科学技術産業局(STI), エコノミスト

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学歴 【 表示 ／ 非表示 】

  • 1989年03月

    北海道立函館中部高校

    卒業

  • 1993年03月

    慶應義塾大学, 商学部

    大学, 卒業

  • 1995年03月

    慶應義塾大学, 商学研究科

    大学院, 修了, 修士

  • 1998年03月

    慶應義塾大学, 商学研究科

    大学院, 単位取得退学, 博士

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学位 【 表示 ／ 非表示 】

  • 修士, 慶應義塾大学, 課程, 1995年03月

  • 博士（商学）, 慶應義塾大学, 論文, 2005年

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研究分野 【 表示 ／ 非表示 】

  • 人文・社会 / 経済統計

  • 人文・社会 / 経済政策

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研究キーワード 【 表示 ／ 非表示 】

  • 経済成長・資本蓄積・生産性

  • エネルギー・環境

  • 労働投入・人的資本

  • 日本経済論・アジア経済

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著書 【 表示 ／ 非表示 】

  • Energy Productivity and Economic Growth: Experiences of the Japanese Industries, 1955–2019

    Koji Nomura, Springer, 2023年01月,  ページ数： 268

    　概要を見る

    Energy costs in the economy amount to only a few percent of gross domestic product, but their importance to economic growth is much greater than their apparent number. Energy is used in almost all production and consumption activities, and energy price changes induce significant spillover effects throughout the economic system. More importantly, stable and affordable access to energy is a critical factor in determining the rate of capital accumulation in a domestic economy and, hence, labor productivity growth. The expansion of production per hour worked is achieved by using more and higher quality capital, which requires more energy to operate. This book aims to provide robust observational facts on energy productivity improvement (EPI) and to analyze the mechanisms of EPI achieved in Japan’s economic growth from 1955 to 2019. Linking the productivity account with energy statistics enables us to attempt not only to develop a better indicator of energy productivity but also to evaluate the EPI with other significant changes in the production process, such as capital productivity, labor productivity, and even the overall efficiency measured in terms of total factor productivity. This book is a valuable resource for researchers and policymakers seeking to understand the role of energy throughout the economy and for economic planners seeking to ensure the efficient use of energy now and into the future.

  • 『日本の経済成長とエネルギー：経済と環境の両立はいかに可能か』

    野村 浩二, 慶應義塾大学出版会, 2021年06月,  ページ数： 288

    　概要を見る

    拙速なエネルギー環境政策の強化が更なる経済停滞を招く危険を説いた警世の書。日本のエネルギー効率が「環境規制」によってではなく「経済成長」下で改善されてきた事実を示し、２０５０年「脱炭素社会」を見据え、その移行期における国際的に調和したエネルギー環境政策を提言する。

    目次
    第１章　経済成長とエネルギー
    第２章　エネルギー生産性改善の源泉
    第３章　エネルギー価格高騰に対する耐性
    第４章　エネルギー生産性と全体効率
    第５章　間接的な電力輸入
    第６章　日本のエネルギー転換に向けて

  • APO Productivity Databook 2022

    Koji Nomura and Fukunari Kimura, Asian Productivity Organization, Keio University Press, 2022年10月,  ページ数： 212

    　概要を見る

    This fifteenth edition of the APO Productivity Databook aims to provide a useful reference for the quality of economic growth and productivity, comparable across countries at different development stages in Asia. Productivity gains, which enable an economy to produce more for the same amount of inputs, or to consume less to produce the same amount of outputs, are the only route to sustainable economic growth in the long run. Thus, monitoring and improving national productivity capability are important public policy targets. This edition covers the half-century history of Asian economic development, from 1970 to 2020, with our projections of economic growth and labor productivity improvements through 2030.
    Baseline economic growth and productivity indicators are calculated for 31 Asian economies, representing the 21 Asian Productivity Organization member economies (APO21) and the ten non-member economies in Asia. The APO21 consists of Bangladesh, Cambodia, the Republic of China (ROC), Fiji, Hong Kong, India, Indonesia, the Islamic Republic of Iran (Iran), Japan, the Republic of Korea (Korea), the Lao People’s Democratic Republic (Lao PDR), Malaysia, Mongolia, Nepal, Pakistan, the Philippines, Singapore, Sri Lanka, Thailand, Turkey, and Vietnam. The ten non-member economies in Asia are the Kingdom of Bhutan (Bhutan), Brunei Darussalam (Brunei), the People’s Republic of China (China), Myanmar, and the Gulf Cooperation Council (GCC), consisting of Bahrain, Kuwait, Oman, Qatar, Saudi Arabia, and the United Arab Emirates (UAE). In addition, Australia, the European Union (EU), France, Italy, Germany, the United Kingdom (UK), and the United States (US) are included as reference economies.
    The analyses in the Databook series are based on the comprehensive productivity accounts for Asian countries (APO Productivity Database), which have been developed by a joint research effort between the APO and the Keio Economic Observatory (KEO), Keio University, since 2007. In this edition of the Databook, the productivity accounts are developed for 25 Asian economies (Asia25), consisting of the APO21 plus Bhutan, Brunei, China, and Myanmar, along with the US as a reference economy.

  • 『資本の測定－日本経済の資本深化と生産性－』

    野村 浩二, 慶應義塾大学出版会, 2004年11月,  ページ数： 660

    　概要を見る

    わが国の資本形成から資本ストックの蓄積、資本サービスへの変換、資本サービス投入による経済成長への寄与まで、生産と資本、資本と生産を結ぶ整合ある測定を行い、日米比較とともに高度成長期から２０００年までの経済成長を描いた本格的実証分析。

    目次
    第１章　資本の測定
    第２章　資本ストック
    第３章　資本サービス価格
    第４章　資本サービスと経済成長
    補章
    終章　結びとして

  • 『KEOデータベース－産出および資本・労働投入の測定－』

    黒田昌裕・新保一成・野村浩二・小林信行, 慶應義塾大学産業研究所（KEO Monograph Series No.8）, 1997年02月,  ページ数： 376

    　概要を見る

    21世紀の幕開けを数年後に控えて、いまわれわれを取り巻く経済・社会の環境は大きな回天の期を迎えている。大規模生産技術に支えられた 20世紀の発展の構造への歴史的評価を踏まえて新たなる、よりグローバルな、そしてフレキシブルな経済・社会の構築が要請されている。それは、国際間の物流、人流のより流動化を可能ならしめる、情報技術に代表される革新的技術の開発に、その変化の礎をもとめることができるけれども、その技術に適合した一国の経済社会のシステムの構築は、いま始動をはじめたばかりと言って過言ではない。また一方で、その技術が招来する国際化社会での、種々異なった発展段階にある国々の相互依存の形態とその役割についても、新たな構図が描かれなければならない。このことは、わが国をはじめとする先進各国の人口構成の高齢化の現象、発展途上の国々における人口規模の更なる拡大の可能性というもうひとつの発展の制約因子と無関係には論ずることはできない。そしてまた、21世紀は、20世紀に比較的無頓着に費消してきた環境資源が発展の大きな制約となる時代でもある。技術特性の変容、国際社会の中での横断的依存の深化、世代間の人的資源の構造的変化、そして環境資源の制約といった経済・社会を取り巻く、いわば従来外延的と考えられてきた各種の因子の特性の変移が、もはや決して外延的因子として、楽天的に見過ごすことができない状況になってきていることに、ここでのわれわれが抱える問題の深刻さがあるといえるかもしれない。
    　われわれの研究室では、経済の実証的分析をすすめるという観点から、従来からこうした課題に答える経済分析者としての責務を自覚し、実証科学としての経済の分析がどうあるべきかについて議論を進めてきた。20世紀の経済分析の発展は、経済の急速な発展の状況に支えられ、またある側面では、経済政策や制度の構築への指針を提供する形で、学問として飛躍的な進歩を遂げたとと評価することができるかもしれない。しかし、一方で精緻な理論展開が、ややもすれば実証的な観測事実の基礎を失って、理論と実証の乖離の幅を拡大させることになったという側面をもっているとの批判もうなずける。こうした20世紀の経済学に対する評価を考え、21 世紀にむけての経済学の飛躍を目指すとき、もう一度、迂遠ではあるが、経験科学としての原点に立ち戻って、経済現象の正確な観測から体系を再構築することがどうしても必要だと考えるに至っている。
    本書の目的は、こうした発想に基づき、われわれの研究室においてこれまで蓄積してきた経済データの一部を体系的に整理し、報告することにある。ここでのデータベースは、公表の国民経済計算、産業連関表などの各種資料との整合性を保持しながら、産業43部門の投入・産出表を推計したものである。投入・産出表は、1960年から 1992年までの時系列で完成しており、価格デフレーターの推計も備わっている。また、この投入・産出表に対応した労働、資本などの要素投入に関しても推計をおこなっている。労働は、各産業部門別に、労働投入量を性別、年齢別、職能別、学歴別にクロス分類した労働者数、労働時間、賃金率の時系列資料となっている。また、資本投入に関しては、資本財（78商品分類）×産業部門の固定資本マトリックスの推計を投資フローとその累積ストックについて推計を試みている。これらの体系は、われわれが構想している経済データバンクの一部を構成するものであり、その完成にむけての一里塚であると考えている。

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論文 【 表示 ／ 非表示 】

  • "The growing impact of ICT productivity via the cost of capital: Evidence from the U.S. and Japan"

    Ho M.S., Nomura K., Samuels J.D.

    Telecommunications Policy （Telecommunications Policy)  47 （ 9 ）  2023年10月

    研究論文（学術雑誌）, 共著, 査読有り,  ISSN  03085961

    　概要を見る

    We identify and measure two impacts of industry-level total factor productivity (TFP) growth on aggregate price change in the U.S. and Japan. The first is a standard effect from the definition of aggregate GDP. TFP change lowers aggregate prices ceteris paribus. The second is that a change in TFP in the production of investment goods lowers the cost of capital via lower investment prices. We call this the cost-of-capital effect and formulate an expanded growth accounting framework to capture both effects. We apply it to a harmonized dataset for the two countries and find that the standard effect has fallen since the peak around 2000 due to lower TFP growth and a diminished share of GDP. However, the cost-of-capital effect has risen in importance and offsets part of this decline in the standard effect.

  • 「教育サービス生産における数量・価格指数の測定：1955-2019年」

    野村浩二

    『経済分析』（責任編集号） （内閣府経済社会総合研究所)  207   191 - 219 2023年06月

    研究論文（学術雑誌）, 単著, 筆頭著者, 最終著者, 責任著者

    　概要を見る

    非市場産出である教育サービスではさまざまな測定法が検討されてきたが、適切な評価のためには共通のデータ基盤を持つ整合的な測定値の開発が欠かせない。本稿は、日本の学校教育サービスに関する詳細なクロス分類データである「教育サービス産出データベース（ESJ）」、そしてESJに基づき構築された「教育分析用拡張産業連関表（EIOT）」の長期時系列データを基盤とし、教育サービスの質の変化を反映した価格・数量指数の測定として複数のアプローチから接近する。その測定は1955年から2019年までの長期をカバーし、測定法としてⅠ.単純産出数量法、Ⅱ.産出数量法、Ⅲ.投入法、そしてⅣ.ハイブリッド法（狭義の教育活動に産出数量法、その補助的活動に投入法を適用）の４つが適用される。産出数量法（ⅡとⅣ）における産出指標としては、一般に想定される教育サービスの需要側に着目した生徒数や生徒授業時間に加え、教育サービスの供給側に着目した教員授業時間が定義される。そうした組み合わせによる８つの測定結果によれば、教育サービス需要側の産出指標に基づく産出数量法の適用は少子化の進行に伴い有効性を低下させており、（産出指標を教員授業時間とする）Ⅳ.ハイブリッド法の適用が有効であると評価される。

  • 「ベンチマーク生産体系における副次的生産物の未把握問題への接近」

    野村浩二, 宮川幸三

    『経済分析』（責任編集号） （内閣府経済社会総合研究所)  207   86 - 120 2023年06月

    研究論文（学術雑誌）, 共著, 筆頭著者, 最終著者, 責任著者

    　概要を見る

    副業の生産構造の把握は GDP 統計構築の基盤となる役割を担い、統計先進国でもその改善に向けた取り組みが継続されている。日本では 2011 年を対象として「経済センサス-活動調査」の売上調査が実施されるものとなった。2015 年にも継続された同調査では、事業所ごとの主活動は日本標準産業分類（JSIC）の小・細分類に基づき格付けられるが、主活動の属する事業別内訳を超える副次的生産物の売上把握は 22 分類という大枠のみに限られ、ベンチマーク生産体系の把握における精度改善を阻む大きな障害となっている。本稿では経済産業研究所「売上の多様化に関する調査」（Survey on Diversification of Sales：SDS）に基づき、主活動（JSIC小分類）と副次的生産物（SDS生産物900分類）との間の類型を抽出し、ベンチマーク生産体系の現行精度を評価しながら、将来の統計調査票における改善の方向性を探ることを目的としている。本稿の試算結果によれば、現行の 2015 年産業連関表における副次的生産物の国内生産額として 13.0 兆円、GDP に換算して 6.3 兆円が欠落している可能性が示される。

  • 「卸・小売産出のベンチマーク推計 ～「経済センサス-活動調査」利用によるGDP測定精度の検討～」

    野村浩二, 宮川幸三

    『経済分析』（責任編集号） （内閣府経済社会総合研究所)  207   121 - 144 2023年06月

    研究論文（学術雑誌）, 共著, 筆頭著者, 最終著者, 責任著者

    　概要を見る

    卸・小売業における国内産出額のベンチマーク推計では、従来「商業統計調査」を基礎資料としていたが、2011年以降では「経済センサス–活動調査」に基づくフレームワークへと大きく改訂された。1995年から2015年までのベンチマーク年における本稿での検討によれば、こうした改訂は産業連関表基本表の測定精度に大きく影響を与え、現行推計値は大幅に過小評価されている可能性が大きいことが指摘される。卸・小売業のGDPとしての欠落を評価すれば、経済センサスに基づくこととなった2011年には15.8兆円（一国集計GDPの3.2%）、2015年では11.3兆円（同2.1%）に上る。こうした過小推計バイアスの発生は、直接的には販売額未記入への補完推計の未実施など複数の要因によるが、日本の過度な分散型統計システムの弊害でもある。国民経済計算の精度改善のためには、ベンチマーク推計とそれに基づく年次推計が相互に十分な検証プロセスを持つことが求められる。

  • 「GDP～生産構造の変化をどう捉えるか～」（エディトリアル・ノート）

    野村浩二

    『経済分析』（責任編集号） （内閣府経済社会総合研究所)  207   1 - 21 2023年06月

    研究論文（学術雑誌）, 単著, 筆頭著者, 最終著者, 責任著者

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KOARA（リポジトリ）収録論文等 【 表示 ／ 非表示 】

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総説・解説等 【 表示 ／ 非表示 】

  • 「価格高騰の24カ月」（時評ウェーブ）

    野村浩二

    『電気新聞』 (日本電気協会)   2023年09月

    記事・総説・解説・論説等（商業誌、新聞、ウェブメディア）, 単著

  • 「所得の根源」（時評ウェーブ）

    野村浩二

    『電気新聞』 (日本電気協会)   2023年08月

    記事・総説・解説・論説等（商業誌、新聞、ウェブメディア）, 単著

  • 「ドイツで進む産業の海外移転」（エネルギーを見る眼）

    野村浩二

    『エネルギー政策研究会 EP Report』 (エネルギーフォーラム社)   2023年07月

    記事・総説・解説・論説等（商業誌、新聞、ウェブメディア）, 単著, 筆頭著者, 最終著者, 責任著者

  • 「ディアスポラ」（時評ウェーブ）

    野村浩二

    『電気新聞』 (日本電気協会)   2023年06月

    記事・総説・解説・論説等（商業誌、新聞、ウェブメディア）, 単著

  • 「問題を問う」（時評ウェーブ）

    野村浩二

    『電気新聞』 (日本電気協会)   2023年05月

    記事・総説・解説・論説等（商業誌、新聞、ウェブメディア）, 単著

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研究発表 【 表示 ／ 非表示 】

  • "Growth Accounting in Bhutan"

    Koji Nomura

    Development of Growth Accounting Framework and SAM for Bhutan (online) , 

    2023年06月
    , 

    公開講演，セミナー，チュートリアル，講習，講義等, Ministry of Finance, Royal Government of Bhutan

  • 「「GX基本方針」による日本経済のリスク―省エネ、グリーンジョブ、ESG投資」

    野村浩二

    (連合会館) , 

    2023年04月
    , 

    公開講演，セミナー，チュートリアル，講習，講義等, 連合

  • 「主要国のRUECとその変化要因に関する近年の動向」

    野村 浩二

    RITE-ALPS IV 経済分析ワーキング, 

    2023年03月
    , 

    口頭発表（一般）, 地球環境産業技術研究機構 RITE

  • 「鉄鋼カーボンニュートラルは「競争力」を高めるか？―グループ・シンクに陥らないために」

    野村 浩二

    「第二回鉄鋼カーボンニュートラル検討会議」 (東京) , 

    2022年11月
    , 

    口頭発表（招待・特別）, 一般社団法人 日本鉄鋼協会

  • 「エネルギー転換に向けた日本の課題」

    野村 浩二

    「未来技術を支える温暖化対策技術シンポジウム in 関西」 (大阪科学技術センター大ホール) , 

    2022年09月
    , 

    口頭発表（招待・特別）, 公益財団法人 地球環境産業技術研究機構

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Works 【 表示 ／ 非表示 】

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受賞 【 表示 ／ 非表示 】

  • 日経・経済図書文化賞

    野村浩二, 2005年11月, 日本経済新聞社・日本経済研究センター, 『資本の測定－日本経済の資本深化と生産性－』

    受賞区分： 出版社・新聞社・財団等の賞

  • 義塾賞

    野村浩二, 2005年11月, 慶應義塾大学

    受賞区分： 塾内表彰等

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担当授業科目 【 表示 ／ 非表示 】

  • 経済統計各論（指数論）

    2023年度

  • 計量経済学演習

    2023年度

  • 研究会Ｑｄ

    2023年度

  • 研究会Ｑｃ

    2023年度

  • 研究会Ｑｂ（過年度）

    2023年度

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社会活動 【 表示 ／ 非表示 】

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学術貢献活動 【 表示 ／ 非表示 】

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委員歴 【 表示 ／ 非表示 】

  • 2023年07月
    -
    2024年03月

    委員, アジア太平洋研究所　エネルギーシステム研究会

  • 2023年06月
    -
    2024年03月

    主査, 地球環境産業技術研究機構　経済分析ワーキンググループ

  • 2023年06月
    -
    2024年03月

    委員, 地球環境産業技術研究機構　イノベーション・投資促進検討ワーキンググループ

  • 2023年06月
    -
    2024年03月

    委員, 地球環境産業技術研究機構　地球温暖化対策国際戦略技術委員会

  • 2023年04月
    -
    2024年03月

    編集委員, 内閣府経済社会総合研究所　『経済分析』編集委員会

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