野村 浩二 (ノムラ コウジ)

NOMURA Koji

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所属(所属キャンパス)

研究所・センター等 産業研究所 (三田)

職名

教授

メールアドレス

メールアドレス

経歴 【 表示 / 非表示

  • 1996年04月
    -
    2003年03月

    慶應義塾大学, 産業研究所, 助手

  • 2003年04月
    -
    2005年03月

    ハーバード大学, ケネディスクール(KSG), CBGフェロー

  • 2003年04月
    -
    2017年03月

    慶應義塾大学, 産業研究所, 准教授

  • 2005年07月
    -
    2008年09月

    内閣府, 経済社会総合研究所(ESRI), 客員主任研究員

  • 2006年11月
    -
    2007年08月

    経済協力開発機構(OECD), 科学技術産業局(STI), エコノミスト

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学歴 【 表示 / 非表示

  • 1989年03月

    北海道立函館中部高校

    卒業

  • 1993年03月

    慶應義塾, 商学部

    大学, 卒業

  • 1995年03月

    慶應義塾, 商学研究科

    大学院, 修了, 修士

  • 1998年03月

    慶應義塾, 商学研究科

    大学院, 単位取得退学, 博士

学位 【 表示 / 非表示

  • 修士, 慶應義塾, 課程, 1995年03月

  • 博士(商学), 慶應義塾, 論文, 2005年

 

研究分野 【 表示 / 非表示

  • 経済政策

  • 経済統計

研究キーワード 【 表示 / 非表示

  • 経済成長・資本蓄積・生産性

  • エネルギー・環境

  • 労働投入・人的資本

  • 日本経済論・アジア経済

 

著書 【 表示 / 非表示

  • APO Productivity Databook 2019

    Koji Nomura and Fukunari Kimura, Asian Productivity Organization, 2019年09月

    担当範囲: pp.1-184

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    In this twelfth edition in the APO Productivity Databook series, a useful reference is provided for the quality of economic growth and productivity, which are comparable across countries at different development stages in Asia. Productivity gains enable an economy to produce more for the same amount of inputs, or to consume less to produce the same amount of outputs. These gains are the only route to sustainable economic growth in the long run. Thus, it follows that monitoring and improving national productivity capability are important targets of public policy. Additionally, we develop the projections of economic growth and labor productivity improvements of Asian countries through 2030.
    Asia is a diverse regional economy in which countries have embarked on their own journey of economic development at different times and different paces. In this edition of the Databook, baseline indicators on economic growth and productivity are calculated for 30 Asian economies, representing the 20 Asian Productivity Organization member economies (APO20) and the 10 non-member economies in Asia. The APO20 consists of Bangladesh, Cambodia, the Republic of China (ROC), Fiji, Hong Kong, India, Indonesia, the Islamic Republic of Iran (Iran), Japan, the Republic of Korea (Korea), the Lao People’s Democratic Republic (Lao PDR), Malaysia, Mongolia, Nepal, Pakistan, the Philippines, Singapore, Sri Lanka, Thailand, and Vietnam. The 10 non-member economies in Asia are: the Kingdom of Bhutan (Bhutan), Brunei Darussalam (Brunei), the People’s Republic of China (China), Myanmar, and the Gulf Cooperation Council (GCC) consisting of Bahrain, Kuwait, Oman, Qatar, Saudi Arabia, and the United Arab Emirates (UAE). In addition, Australia, the European Union (EU), Turkey, and the United States (US) are included as reference economies. This edition covers the period from 1970 to 2017.

  • APO Productivity Databook 2018

    Koji Nomura and Fukunari Kimura, Asian Productivity Organization, 2018年09月

    担当範囲: pp.1-170

     概要を見る

    This is the eleventh edition in the APO Productivity Databook series. Productivity gains, which enable an economy to produce more for the same amount of inputs, or to consume less to produce the same amount of outputs, are the only route to sustainable economic growth in the long run. Thus, it follows that monitoring and improving national productivity capability are important targets of public policy. The Databook aims to provide a useful reference for the quality of economic growth and productivity, which are comparable across countries at different development stages in Asia. A significant achievement of this edition of the Databook is the projection out to 2030 of the future economic growth. In this edition of the Databook, baseline indicators on economic growth and productivity are calculated for 30 Asian economies, representing the 20 Asian Productivity Organization member economies (APO20) and the 10 non-member economies in Asia. The APO20 consists of Bangladesh, Cambodia, the Republic of China (ROC), Fiji, Hong Kong, India, Indonesia, the Islamic Republic of Iran (Iran), Japan, the Republic of Korea (Korea), the Lao People’s Democratic Republic (Lao PDR), Malaysia, Mongolia, Nepal, Pakistan, the Philippines, Singapore, Sri Lanka, Thailand, and Vietnam. The 10 non-member economies in Asia are: the People’s Republic of China (China), the Kingdom of Bhutan (Bhutan), Brunei, Myanmar, and the Gulf Cooperation Council (GCC) that consists of Bahrain, Kuwait, Oman, Qatar, Saudi Arabia, and the United Arab Emirates (UAE). In addition, Australia, the European Union (EU), Turkey, and the United States (US) are included as reference economies. This edition covers the period from 1970 to 2016.

  • Green Productivity and Productivity Measurement Program for Myanmar

    Koji Nomura et al., Asian Productivity Organization, 2018年09月

    担当範囲: pp.1-123

  • "Productivity Growth in Asia and its Country Origins," in Deb Kusum Das (eds.) Productivity Dynamics in Emerging and Industrialized Countries

    Koji Nomura, Routledge, 2018年04月

    担当範囲: Chapter 3 (pp.81-112)

     概要を見る

    © 2018 selection and editorial matter, Deb Kusum Das; individual chapters, the contributors. Recovery from the global financial crisis of 2008-09 has been notably slow in the European economy, with its growth rate for 2010-14 steady at 0.5 percent per annum on average, relative to 2.1 percent growth in the pre-crisis period of 2000-07 (as represented by 15 member countries of EU prior to enlargement). In contrast, the United States has managed to raise its growth rate to 1.9 percent for 2010-14, and is beginning to return to its long-term growth track. The Asian economy, which has become increasingly autonomous from the Western economies and even contributed to stabilizing the global economy at the time of the global financial crisis, has been maintaining a stable economic growth of 5.3 percent per annum on average during 2010-14. Yet, this represents a slowdown of 1 percentage point from the level recorded in the pre-crisis period. Our study indicates that it is mainly due to the reduction in the growth of total factor productivity (TFP) of the Asian economy.

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論文 【 表示 / 非表示

  • 「ベンチマーク生産体系の把握をどう改善するか?―「売上の多様化に関する調査」に基づく主活動別副次的生産物の構成」

    野村浩二

    RIETI Discussion Paper (独立行政法人経済産業研究所)  20-J-008 2020年02月

    研究論文(大学,研究機関紀要), 単著, 査読無し

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    一国経済における生産体系の全体把握は、GDP統計の測定精度において決定的に重要な役割を担っている。2011年および2015年を対象とした二度の「経済センサス-活動調査」における売上金額調査では、事業所ごとの主活動はJSIC小・細分類に基づき格付けられるが、主活動の属する事業別内訳を超える副次的生産物の売上額の把握は22分類のみに限られ、その生産物の詳細へと接近できないものとなっている。このことは、日本経済のベンチマーク年における生産体系の精度向上を阻む大きな要因であった。本稿では、新たに設計した「売上の多様化に関する調査」(Survey on Diversification of Sales: SDS)に基づき、主活動(JSIC小分類)と副次的生産物(SDS生産物900分類)との関係性としての類型を見出すことを目的としている。詳細な副次的生産物の把握を通じて、マクロ経済政策運営において重要な情報基盤となるベンチマーク生産体系の精度改善、また将来のより包括的な統計調査としての改善の方向を探ることが可能となる。SDS調査結果に基づく主活動別副次的生産物生産額表の試算値に基づけば、2015年供給表(産業連関表付帯表V表)では14.9兆円の副次的生産物の国内生産額(GDP換算して7.7兆円)が欠落している可能性が指摘される。

  • 「卸売・小売サービス価格指数の長期遡及推計-価格・数量の分離問題と生産性」

    野村浩二

    RIETI Discussion Paper (独立行政法人経済産業研究所)  20-J-007 2020年02月

    研究論文(大学,研究機関紀要), 単著, 査読無し

     概要を見る

    卸売・小売業は日本経済の競争力評価において鍵となる産業であるが、そのサービス生産額における価格と数量の分離問題など、経済測定としての課題が長く指摘されてきた。本稿は、卸売では5740分類、小売では6888分類へと細分化したレベルにおいて、取引対象となる仕入額およびマージン額において、その価格と数量からなる卸売・小売サービス生産データベース(WRJ)を構築し、計数の検討と商業部門の生産性評価をおこなうことを目的としている。測定対象期間は1955–2017年である。本稿での測定によれば、商業サービス価格の成長率として、現行の国民経済計算における全観測期間の推計値ではWRJの基準ケース(Case 4)と類似している。しかしその時系列推移では、現行推計値は1980–2005年では過小に評価され、逆に2005–17年には過大評価されている可能性が大きい。2005–17年において、商業サービス価格の現行推計値は上昇しているが、異なる仮定に基づくすべてのWRJ推計値が低下し、また商業部門におけるKLEMS集計投入価格も低下している。それはこの期間、年率0.3%ほど商業部門における全要素生産性の改善が過小評価されていることを示唆している。より適切な日本の長期経済成長の把握に向け、商業部門の価格と数量の分離問題を遡及して改訂する意義は大きい。

  • 「エネルギー生産性改善と全体効率」

    野村浩二

    RCGW Discussion Paper (日本政策投資銀行 設備投資研究所 地球温暖化研究センター)   ( 64 )  2019年09月

    研究論文(大学,研究機関紀要), 単著, 査読無し

     概要を見る

    「環境と成長の好循環」の実現のため、戦後日本経済の経験から何を学ぶことができるだろうか。本稿は、エネルギー消費分析用に拡張された日本経済の産業別生産性統計(1955–2016年)に基づき、エネルギー生産性の改善(energy productivity imporovment: EPI)と全体効率としての全要素生産性(total factor productivity: TFP)の測定を通じて、生産効率の観点から環境(EPI)と経済(TFP)との循環構造を分析することを目的としている。第一の方向性は、経済から環境である。EPIの実現は、エネルギー投入一単位あたりの資本・労働投入、そしてTFPによる寄与度へと分解される。経済成長のプロセスにおいては、同量の生産を実現するために、一単位の労働がより多くのエネルギー投入を必要とするような技術変化(労働浅化)がほぼ一貫して見いだされる。労働浅化は、労働から資本への代替、そして資本を稼働させるためのエネルギー消費の拡大という、二つの技術変化の結果として捉えられる。それは直接的にはEPIを低迷させるが、労働生産性とTFPを上昇させ、労働浅化によるマイナス効果を相殺してEPIに寄与している。戦後日本経済の長期EPIの実現は、全体効率の改善としてのTFP成長による貢献がもっとも大きな要因であり、省エネ投資による貢献を上回っている。
    第二の方向性は、環境から経済である。TFP成長は、労働生産性、資本生産性、そしてエネルギー生産性変化の総合効果として解される。オイルショック後にはエネルギー多消費産業を中心として高いEPIが実現したものの、安価に利用可能な省エネ技術が制約されていく中で、その後の省エネ投資によっては資本生産性が大きく低下し、TFP成長がマイナスへと転じる傾向が見いだされる。また近年のサービス業では、労働浅化の逆行によってEPIが実現しており、それは労働生産性とTFPの成長を犠牲とするものである。こうした傾向は、EPIという一面の効率性改善の探求が、全体的な生産効率の改善と両立することの難しさを示唆している。

  • 「エネルギー価格変動に対する日本経済の脆弱性―実質単位エネルギーコストの変化要因―」

    野村浩二

    RCGW Discussion Paper (日本政策投資銀行 設備投資研究所 地球温暖化研究センター)   ( 63 )  2019年08月

    研究論文(大学,研究機関紀要), 単著, 査読無し

     概要を見る

    本稿は、日本経済における実質単位エネルギーコスト(RUEC)とその日米格差の測定によって、エネルギー価格高騰による経済的な耐性を評価することを目的としている。日米比較によれば、日米RUEC格差は米国のシェール革命以降に急速に拡大しており、近年では米国に比して60%上回る水準にまで拡大している。それは戦後のピークに達する水準であり、エネルギー価格変動に対する日本経済の脆弱性が相対的に高まっていることを示している。日米RUEC格差の拡大要因は、エネルギー生産性格差の縮小と実質エネルギー価格差の拡大の両面によっている。近年、米国のエネルギー生産性の改善率は高く、日本の優位性はこの20年間で半減している。
    日本経済における長期的な傾向をみれば、RUECが上昇へと転じた転換点は1990年代半ばである。オイルショック後に強化されたエネルギー価格高騰に対する耐性は、この20年間に再び脆弱化している。第一の要因は、おもに賃金率低下によって誘導されたデフレ型の実質エネルギー価格の上昇である。1990年代半ば以降、二度のオイルショックを含む期間(1973–1995年)に比して、名目エネルギー価格の上昇率は1/3ほどに縮小されたが、実質エネルギー価格の上昇率としては年率1.0%から1.5%へとむしろ高まっている。デフレ型のRUEC上昇は、エネルギー価格高騰に対する耐性の脆弱化がエネルギー多消費産業のみではなく、より広範な産業活動へ及ぶことを意味している。第二の要因は、エネルギー生産性改善における低迷である。実質エネルギー価格上昇が逓増傾向にありながらも、安価に利用可能な省エネ技術は限られたものとなり、エネルギー生産性の改善率は逓減している。
    長期化するデフレ経済は、エネルギー価格高騰に対する脆弱性も増大させてきた。日本経済におけるエネルギー価格高騰への耐性強化のためには、再エネ推進のためのコスト拡大の抑制、原子力や石炭利用を含めた適切なエネルギーミックスの実現とともに、労働生産性の改善を通じた賃金上昇や高付加価値化など、デフレ経済からの脱却のための経済政策が求められる。

  • "Benchmark 2011 Integrated Estimates of the Japan-U.S. Price Level Index for Industry Outputs"

    Koji Nomura, Kozo Miyagawa, and Jon D. Samuels

    BEA Working Paper (Bureau of Economic Analysis, the U.S. Department of Commerce)  2018年12月

    研究論文(大学,研究機関紀要), 共著, 査読無し

     概要を見る

    This paper provides new benchmark estimates of industry-level price differentials between Japan and the U.S. for 2011 based on a bilateral price accounting model anchored to the Japan-US input-output tables. We apply the model to translate available demand-side data on purchaser’s price PPPs for final uses (e.g. the Eurostat-OECD PPPs) and intermediate uses (e.g. the METI survey) to unmeasured producer’s price PPPs for industry output. These PPPs allow us to produce price level indexes at the industry level, which we use to assess price competitiveness between Japan and the U.S. Under the nominal exchange rate of 110.6 yen per dollar as of the beginning of July 2018, we estimate that producers in Japan have a pricing advantage in 66 of 106 industries in the manufacturing sector, and in 24 of 50 industries in the service sector. We conclude that price competitiveness of Japanese service industries has considerably improved in the more recent time period. However, Japanese producers have a significant price disadvantage in comparison to their U.S. counterparts in electricity and gas supply, and most of the agricultural producing industries.

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KOARA(リポジトリ)収録論文等 【 表示 / 非表示

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総説・解説等 【 表示 / 非表示

  • 「エネルギーを学ぶこと」(時評ウェーブ)

    野村浩二

    『電気新聞』時評ウェーブ (日本電気協会)   2020年06月

    総説・解説(商業誌、新聞、ウェブメディア), 単著

  • 「労働生産性とエネルギー」(時評ウェーブ)

    野村浩二

    『電気新聞』時評ウェーブ (日本電気協会)   2020年05月

    総説・解説(商業誌、新聞、ウェブメディア), 単著

  • 「自主行動による環境政策-呉製鉄所の閉鎖が意味するもの」(エネルギーを見る眼)

    野村浩二

    『エネルギー政策研究会 EP Report』 (エネルギーフォーラム社)   2020年04月

    総説・解説(商業誌、新聞、ウェブメディア), 単著

  • 「アートの市場デザイン」(時評ウェーブ)

    野村浩二

    『電気新聞』時評ウェーブ (日本電気協会)   2020年03月

    総説・解説(商業誌、新聞、ウェブメディア), 単著

  • 「経済活動別生産性の推計に向けたデータ整備及び生産性指標開発に係る研究 2019年度報告書―JSNA生産性勘定の構築に向けた労働投入サテライト勘定(JSNA-QALI)の開発に関する調査研究」

    野村浩二

    内閣府経済社会総合研究所委託研究報告書 (慶應義塾大学産業研究所)   2020年03月

    速報,短報,研究ノート等(大学,研究機関紀要), 単著

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研究発表 【 表示 / 非表示

  • 「エネルギー価格変動に対する日本経済の耐性は強化されてきたか?」

    野村 浩二

    RITE-ALPS経済分析ワーキング (京都) , 2020年01月, 口頭(一般), 地球環境産業技術研究機構 RITE

  • 「卸売・小売サービス価格指数の長期推計」

    野村浩二

    RIETI DP Workshop (経済産業研究所) , 2019年12月, 口頭(一般), 経済産業研究所

  • 「ベンチマーク生産体系の把握をどう改善するか?―「売上の多様化に関する調査」に基づく主活動別副次的生産物の構成」

    野村浩二

    RIETI DP Workshop (経済産業研究所) , 2019年12月, 口頭(一般), 経済産業研究所

  • 「次世代エネルギーインフラをどう構築するか?-日本の経済成長とエネルギー需給構造」

    野村浩二

    自動車技術会 第11回エネルギー技術部門委員会 (自動車技術会第5会議室) , 2019年09月, 公開講演,セミナー,チュートリアル,講習,講義等, 自動車技術会

  • 「エネルギー生産性改善と全体効率- 戦後日本経済成長の経験からのレッスン」

    野村浩二

    Springer Briefs (DBJ Series) 2019年度第1回論文報告会 (大手町フィナンシャルシティ3階カンファレンスセンター会議室A・B) , 2019年09月, 公開講演,セミナー,チュートリアル,講習,講義等, 日本政策投資銀行 設備投資研究所

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Works 【 表示 / 非表示

  • KEOデータベース 2020(産業別生産性データベース)更新・構築(1955-2018年)

    野村浩二, 白根啓史, 中山紫央里

    慶應義塾大学産業研究所, 

    2020年03月
    -
    2020年06月

    データベース, 共同

  • アジア労働投入データベース 2020年版(Asia QALI (quality-adjusted labor inputs) Database 2020)構築(1970-2018年)

    野村浩二, 白根啓史

    慶應義塾大学産業研究所, 

    2020年01月
    -
    2020年06月

    データベース, 共同

  • アジア生産性データベース 2020年版(APO Productivity Database 2020)構築(1970-2018年)

    野村浩二, 白根啓史, 中山紫央里

    アジア生産性機構・慶應義塾大学産業研究所, 

    2019年10月
    -
    2020年07月

    データベース, 共同

  • 教育部門分析用拡張産業連関表(Extended Input-Output Table for Education Sector: EIOT)構築(1955-2017年)

    野村浩二, 白根啓史

    内閣府経済社会総合研究所・慶應義塾大学産業研究所, 

    2019年08月
    -
    2020年02月

    データベース, 共同

  • 教育サービス産出データベース(Education Services Production Database of Japan: ESJ)構築(1955-2017年)

    野村浩二, 白根啓史

    内閣府経済社会総合研究所・慶應義塾大学産業研究所, 

    2019年06月
    -
    2020年02月

    データベース, 共同

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受賞 【 表示 / 非表示

  • 日経・経済図書文化賞

    野村 浩二, 2005年11月, 日本経済新聞社・日本経済研究センター, 『資本の測定-日本経済の資本深化と生産性-』

    受賞区分: その他の賞

  • 義塾賞

    野村 浩二, 2005年11月, 慶應義塾大学

    受賞区分: 塾内表彰等

 

担当授業科目 【 表示 / 非表示

  • 経済統計各論(指数論)

    2020年度

  • 研究会

    2020年度

  • 経済統計各論(産業連関分析)

    2020年度

  • 経済統計各論(指数論)

    2019年度

  • 研究会

    2019年度

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社会活動 【 表示 / 非表示

  • 労働サービス投入量データの整備(経済活動別生産性の推計に向けたデータ整備及び生産性指標開発に係る研究)

    内閣府経済社会総合研究所

    2020年01月
    -
    2020年03月
  • 「生産性分析とSNA-さらなる精度改善の探求に向けて」

    内閣府経済社会総合研究所, SNA専門人材育成プログラム (内閣府経済社会総合研究所)

    2020年01月
  • 経団連「ESG投資の進化、Society 5.0の実現、そしてSDGsの達成へ -課題解決イノベーションへの投資促進-」の経済社会評価試算

    経団連

    2019年12月
    -
    2020年03月
  • 教育の質の変化を反映した価格・実質アウトプットの把握手法に関する調査研究(生産活動に着目した研究)

    内閣府経済社会総合研究所

    2019年10月
    -
    2020年02月
  • 「エネルギーミックス」(News勉強室)

    サンケイリビング新聞

    2019年03月

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委員歴 【 表示 / 非表示

  • 2020年06月
    -
    2021年03月

    委員, 日独エネルギー変革評議会

  • 2020年06月
    -
    2021年03月

    委員, 21世紀政策研究所 気候変動問題に関する研究会

  • 2020年04月
    -
    2021年03月

    客員主任研究官, 内閣府経済社会総合研究所

  • 2020年04月
    -
    2021年03月

    編集委員, 内閣府経済社会総合研究所 『経済分析』編集委員会

  • 2020年04月
    -
    2021年03月

    編集評議委員, 内閣府経済社会総合研究所 『経済分析』編集評議委員会

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