姉川　知史 （アネガワ　トモフミ）

Anegawa, Tomofumi

写真a

所属（所属キャンパス）

経営管理研究科 （三田）

職名 （名誉教授授与大学名）

名誉教授 （慶應義塾大学）

HP

外部リンク
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教員からのメッセージ 【 表示 ／ 非表示 】

  • 　これまでになかった広域学際的研究と，専門領域横断的・世代縦断型の社会人教育プログラムとして，Grand Design by Japanという名称のProgram を実施中です。その中で，以下のProjectの参加者を募集しています。 1．「東日本大震災の危機対応，リスクマネジメント」に関連する研究成果を用いた社会実装を検討する参加者 2．「健康的加齢の広域学際研究・教育」の参加者 3．Programの課題として適切なProjectの提案とその実施者 詳しくはHPを参考にしてください。http://anegawa.kbs.keio.ac.jp/Grand_Design_Project/ また，その教育フォーラムの一部について，動画配信をしています。 https://www.youtube.com/user/KeioGrandDesign

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総合紹介 【 表示 ／ 非表示 】

  • Grand Design by Japan ロゴ

    産業組織論，規制の経済学，医療経済学の研究を行い，その成果を経営者教育，ビジネス教育に応用する。より広い観点から，広域学際研究，専門横断的，世代縦断型社会人教育の「Grand Design by Japan」Programを2010年から実施中である。このProgramにおいて，2010年から「東日本大震災の危機対応・リスクマネジメント」，2014年から「健康的加齢の広域学際研究・教育」を継続中である。

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経歴 【 表示 ／ 非表示 】

  • 1983年04月
    -
    1991年03月

    大学助手(大学院経営管理研究科附属ビジネス・スクール)

  • 1983年04月
    -
    1991年03月

    大学助手(大学院経営管理研究科)

  • 1991年04月
    -
    1999年03月

    大学助教授(大学院経営管理研究科附属ビジネス・スクール)

  • 1991年04月
    -
    1999年03月

    大学助教授(大学院経営管理研究科)

  • 1999年04月
    -
    継続中

    大学教授(大学院経営管理研究科附属ビジネス・スクール)

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学歴 【 表示 ／ 非表示 】

  • 1977年04月
    -
    1978年03月

    東京大学, 経済学部, 経営学科

    大学, 卒業

  • 1984年09月
    -
    1991年05月

    イェール大学, 大学院　経済学専攻課程, (経済学)

    アメリカ合衆国, 大学院, 修了, 博士

  • 1973年04月
    -
    1977年03月

    東京大学, 経済学部, 経済学科

    大学, 卒業

  • 1978年04月
    -
    1983年03月

    東京大学, 経済学研究科, (経営学)

    大学院, 単位取得退学, 博士

  • 1980年03月

    東京大学, 経済学研究科, (経営学)

    大学院, 修了, 修士

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学位 【 表示 ／ 非表示 】

  • 博士, イェール大学, 課程, 1991年05月

  • 修士, 東京大学, 課程, 1980年03月

  • 学士, 東京大学, 課程, 1978年03月

  • Bachelor of Arts, 東京大学, 課程, 1978年03月

  • 学士, 東京大学, 課程, 1978年03月

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研究分野 【 表示 ／ 非表示 】

  • 人文・社会 / 経済政策 （応用経済学）

  • 人文・社会 / 経営学 （Business Administration）

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研究キーワード 【 表示 ／ 非表示 】

  • グランド　デザイン

  • マネジメント教育分析

  • 健康寿命

  • 医療経済学

  • 地域格差

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研究テーマ 【 表示 ／ 非表示 】

  • 研究開発と社会資本,健康と医療費の経済学,知的財産権の経済学, 国の技術政策, 医薬品の価格と研究開発, 

    2003年04月
    -
    2017年03月

    　研究概要を見る

    第1に，研究機関の研究開発，知的財産権，技術政策の関係の経済学的研究を行う。ライフ・サイエンスを対象にした実証研究を行い，国の技術政策，企業の研究開発管理のあるべき内容を明らかにする。
    第2に，医薬品を対象にして，その価格設定と研究開発の関係を検討する。これにより，研究開発成果の事業化に際してアウトプ

  • 健康的加齢の広域学際研究教育―自然科学，社会科学，人文科学，マネジメントの視点, 

    2014年04月
    -
    2020年03月

    　研究概要を見る

    高齢化する日本，世界において重要な健康的加齢による健康寿命の延伸について，分子生物学等の自然科学，公共経済学等の社会科学，認知・心理・行動科学等の人文科学，さらにマネジメントを含む広域学際研究の成果を統合する研究教育を行い，それを制度的に実現する「社会実装」を行う。

  • 東日本大震災の広域学際研究教育―危機対応とリスクマネジメント, 

    2011年03月
    -
    2020年03月

    　研究概要を見る

    2011年の東日本大震災について，多領域にわたる研究成果を基礎とした，研究教育を行い，その危機対応とリスクマネジメントを明らかに，その成果の社会実装を検討する。

  • 日本と世界のグランド・デザイン策定の領域融合型教育・研究, 

    2010年04月
    -
    2017年03月

    　研究概要を見る

    専門横断的，世代縦断がら社会人教育により，日本ならびに世界のグランド・デザインを策定の融合型教育の研究

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共同研究希望テーマ 【 表示 ／ 非表示 】

  • Grand Design by Japan Program Project1 東日本大震災の研究成果による危機対応，リスクマネジメント

    産学連携、民間を含む他機関等との共同研究等を希望する,  希望形態： 共同研究, その他

    　概要を見る

    専門横断的，世代縦断がら社会人教育により，日本ならびに世界のグランド・デザインを策定の融合型教育の研究のProject1　

    　メッセージを見る

    日本と世界が直面する重要課題を選択し，その広域学際研究と教育の体制と方法を検討実現し，実際に課題解決のためのモデルとその「社会実装」を行う。重要課題の例として，1．東日本大震災の広域学際研究教育，2.健康的加齢の広域学際研究，その他を現在進行中である。共同研究だけでなく，社会的実現方法の共同実施についても検討する。

  • Grand Design by Japan Program Project2 健康的加齢の広域学際研究成果の社会実装研究

    産学連携、民間を含む他機関等との共同研究等を希望する,  希望形態： 共同研究, その他

    　概要を見る

    専門横断的，世代縦断がら社会人教育により，日本ならびに世界のグランド・デザインを策定の融合型教育の研究のProject2　

    　メッセージを見る

    日本と世界が直面する重要課題を選択し，その広域学際研究と教育の体制と方法を検討実現し，実際に課題解決のためのモデルとその「社会実装」を行う。重要課題の例として，1．東日本大震災の広域学際研究教育，2.健康的加齢の広域学際研究，その他を現在進行中である。共同研究だけでなく，社会的実現方法の共同実施についても検討する。

  • 日本発の世界のグランド・デザイン策定のための専門横断的，世代縦断型融合教育に関する研究

    産学連携、民間を含む他機関等との共同研究等を希望する,  希望形態： 共同研究, その他

    　概要を見る

    専門横断的，世代縦断がら社会人教育により，日本ならびに世界のグランド・デザインを策定の融合型教育の研究

    　メッセージを見る

    日本と世界が直面する重要課題を選択し，その広域学際研究と教育の体制と方法を検討実現し，実際に課題解決のためのモデルとその「社会実装」を行う。重要課題の例として，1．東日本大震災の広域学際研究教育，2.健康的加齢の広域学際研究，その他を現在進行中である。共同研究だけでなく，社会的実現方法の共同実施についても検討する。

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論文 【 表示 ／ 非表示 】

  • 企業内分業としての多国籍企業-内部化の理論，企業成長と不確実性

    姉川知史

    組織科学 （丸善）  17 （ 1 ） 48-56 1983年03月

    研究論文（学術雑誌）, 単著, 査読有り

    　概要を見る

    多国籍企業の理論として，取引費用の「内部化」の理論と企業成長理論の2つが有用であるとして，その応用を検討とした。

  • 技術移転と多国籍企業

    姉川知史

    慶應経営論集 （慶應経営管理学会）  4 （ 3 ） 72-84 1983年

    研究論文（学術雑誌）, 単著, 査読有り

    　概要を見る

    多国籍企業による国際的技術移転の問題を検討するときに，情報財の特性である「排除不可能性」，「専有不可能性」を，情報財の生産，取引，消費主体である企業を前提にして検討した。

  • 多国籍企業における企業内人的資源配分

    姉川知史・北村隆之

    慶應経営論集 （慶應経営管理学会）  5 （ 3 ） 14-25 1984年

    研究論文（学術雑誌）, 共著, 査読有り

    　概要を見る

    Heal=Horiによって検討された情報交換を企業内分業に適用して，多国籍企業を企業内人的資源配分に適用した。

  • Performance and Individual Characteristics of the U.S. Energy Firms

    姉川知史

    慶應経営論集 （慶應経営管理学会）  10 （ 3 ） 1-12 1993年

    研究論文（学術雑誌）, 単著, 査読有り

    　概要を見る

    アメリカ合衆国の石油企業の企業業績をq比率を用いて検討した。株式利益率，会計的利益率では捉えきれない企業間の業績の相違がq比率によって捉えられることを示した。

  • Corporate Restructuring of the U.S. Energy Firms

    姉川知史

    慶應経営論集 （慶應経営管理学会）  12 （ 2 ） 49-67 1994年

    研究論文（学術雑誌）, 単著, 査読有り

    　概要を見る

    1980年代のアメリカ合衆国の石油企業のリストラクチュアリングを対象にして，買収企業，買収対象企業，買収防御企業に分類して，それぞれの企業価値がどのように変化したかを検討した。

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KOARA（リポジトリ）収録論文等 【 表示 ／ 非表示 】

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総説・解説等 【 表示 ／ 非表示 】

  • グランド・デザイン策定の融合型教育―新しいマネジメント教育の方法論と評価―

    姉川 知史

    慶應経営論集 （慶應義塾経営管理学会）  29 （ 1 ）  2012年03月

    速報，短報，研究ノート等（学術雑誌）

  • 東日本大震災に関する提言のありかたについて―グランド・デザイン策定の融合型教育フォーラムによる方法論評価

    姉川 知史

    慶應経営論集 （慶應義塾経営管理学会）  30 （ 1 ）  2014年03月

    速報，短報，研究ノート等（学術雑誌）

  • 医薬品研究開発の社会的分業，価格規制，市場競争の制度イノベーション分析」

    姉川 知史

    平成22-24年度 科学研究費補助金 研究報告書  2013年04月

    記事・総説・解説・論説等（その他）, 単著

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研究発表 【 表示 ／ 非表示 】

  • Hotelling Valuation Principle by the Multi-Capital q Theory

    姉川 知史

    The Tenth World Congress of the International Economic Association （Moscow） , 

    1992年08月
    , 

    口頭発表（一般）, International Economic Association

  • Crude Oil Price and the Value of the U.S. Energy Firms: Hotelling Valuation Principle by the Multi-Capital q Theory

    姉川知史

    理論・計量経済学会 （九州大学　福岡県福岡市） , 

    1992年10月
    , 

    口頭発表（一般）, 理論・計量学会

    　概要を見る

    石油企業の資産評価について，一定の条件の下で，価格と限界費用の差と埋蔵量との積によって表示できるというHotelling Valuationが成立することを検証した。

  • Corporate Restructuring of the U.S. Energy Firms

    Anegawa Tomofumi

    Far Eastern Meeting of the Econometric Society （Taipei, Taiwan, Republic of China） , 

    1993年06月
    , 

    口頭発表（一般）, Econometric Society

    　概要を見る

    1980年代のアメリカ合衆国の石油企業のリストラクチュアリングを対象にして，買収企業，買収対象企業，買収防御企業に分類して，それぞれの企業価値がどのように変化したかを検討した。

  • Vertical Integration of the U.S. Energy Firms

    Anegawa Tomofumi

    理論・計量経済学会 （法政大学） , 

    1993年10月
    , 

    口頭発表（一般）, 理論・計量経済学会

    　概要を見る

    石油企業の原油生産部門と精製・販売部門との間の垂直統合が，石油価格変動と企業価値変動とどようの関係するかを検討した。

  • Takeover of U.S. Energy Firms - A Multi-Capital Valuation -

    Anegawa Tomofumi

    理論・計量経済学会 （南山大学） , 

    1994年09月
    , 

    口頭発表（一般）, 理論・計量経済学会

    　概要を見る

    石油企業の資産を区別して，多数資本財の理論を策定し，それぞれの資産価値と企業価値の間の関係を検討して，テークオーバーを分析した。

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競争的研究費の研究課題 【 表示 ／ 非表示 】

  • 地域医療技術革新プログラムのマネジメントと経営教育ー技術革新と起業の国際比較研究

    2019年04月
    -
    2023年03月

    文部科学省・日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 姉川　知史, 基盤研究（Ｂ）, 補助金,  研究代表者

  • 医薬品研究開発の再構築－価格規制，R&Dマネジメント，プロジェクト評価，資金調達（15K03524）

    2015年04月
    -
    2019年03月

    文部科学省・日本学術振興会, 科学研究費補助金(文部科学省・日本学術振興会）, 姉川知史, 補助金,  研究代表者

  • 医薬品研究開発の再構築－価格規制，R&Dマネジメント，プロジェクト評価，資金調達

    2015年04月
    -
    2019年03月

    文部科学省・日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 姉川　知史, 基盤研究(C), 補助金,  研究代表者

  • 医薬品研究開発の社会的分業、価格規制、市場競争の制度イノベーション分析（22530239）

    2010年04月
    -
    2013年03月

    文部科学省・日本学術振興会, 科学研究費補助金(文部科学省・日本学術振興会）, 姉川知史, 補助金,  研究代表者

  • 健康と医療の地域格差とその収斂に関する経済分析と政策評価(H22-政策・一般-011)

    2010年04月
    -
    2012年03月

    厚生労働省, 厚生労働科学研究費補助金, 姉川知史, 補助金,  研究代表者

    　研究概要を見る

    この研究では，第1に主観的健康水準を表す健康指標に注目して，その指標としての性質を検討した。第2に，医療に関する地域間格差の収斂を検討した。また，主観的健康指標として，国民生活基礎調査の「ストレス」に関係する質問項目を平均した「ストレス指標」を作成し，その傾向を明らかにし，さらに決定要因を検討した。
    結果と考察：
    　健康意識と密接に関連する主観的健康指標として「悩み・ストレス」の要因の重要性が示された。ここで，国民生活基礎調査の個票を使用した健康の決定要因の研究を実施したが，被説明変数と説明変数の内生性の問題が回避できなかった。さらに，長期収斂の理論モデルを検討し，都道府県データを用いたモデルを修正し，さらに市町村データに拡張した。市町村データを使用する場合，平成の市町村合併によって，1995年以降，2006年の間に市町村数は半減したという問題，あるいは政策主体としての市町村と，医療の地域単位が必ずしも一致しないため，医療費，医療サービスの収斂の原因として政策の影響が曖昧になった。国民生活基礎調査には，主観的健康度に関する包括的調査であり，主観的健康指標と客観的健康指標を組み合わせる研究が可能である。
    結論：
    　本研究によって，主観的健康水準を表示する健康度指標を利用した研究が可能であることが示された。国民生活基礎調査は，この主観的健康指標の他に，性別，年齢，世帯構成，婚姻，生活様式，就業，所得，貯蓄といった個人属性，悩み・ストレスとその原因，有訴とその症状，入院と通院の有無，通院の原因となる傷病等のデータがあり，それらの個票データを用いた統計的分析を行うことは有望であることが示された。このとき，年齢，性別，地域等の属性の影響の大きさが示された。

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Works 【 表示 ／ 非表示 】

  • 事例教材『ロシア連邦の商品取引所』

    姉川 知史

    1993年
    -
    継続中
    , 

    その他, 単独

  • 事例教材『日米電気通信交渉1989：背景』

    姉川 知史

    1994年
    -
    継続中
    , 

    その他, 単独

  • 事例教材『日米電気通信交渉1989-Linn Williams 元USTR次席代表の見解』

    姉川 知史

    1994年
    -
    継続中
    , 

    その他, 単独

  • 事例教材『日本企業の知的財産権組織ノート』

    姉川 知史

    1994年
    -
    継続中
    , 

    その他, 単独

  • 事例教材『新日本製鐵株式会社の知的財産権組織』

    姉川 知史

    1994年
    -
    継続中
    , 

    その他, 単独

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担当授業科目 【 表示 ／ 非表示 】

  • 技術戦略論

    2020年度

  • 医療経済学

    2020年度

  • 経済理論Ⅰ

    2020年度

  • 経営環境特別実習

    2019年度

  • 経営管理特別演習Ⅰ

    2019年度

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担当経験のある授業科目 【 表示 ／ 非表示 】

  • 国際経営

    慶應義塾大学大学院経営管理研究科

    2018年04月
    -
    2019年03月

  • 経済理論I

    慶應義塾

    2015年04月
    -
    2016年03月
    , 

    春学期, 講義, 専任, 3時間

    ミクロ経済学

  • 経済理論I

    慶應義塾

    2014年04月
    -
    2015年03月
    , 

    春学期, 講義, 専任, 3時間

    ミクロ経済学

  • 経済理論I　（ミクロ経済学）

    慶應義塾大学大学院経営管理研究科

    2018年04月
    -
    2019年03月

  • 技術戦略の経済学

    慶應義塾

    2015年04月
    -
    2016年03月
    , 

    春学期, 専任, 3時間

    技術，マネジメント，戦略，経済学，イノベーション，評価

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教育活動及び特記事項 【 表示 ／ 非表示 】

  • 「直接投資理論の発展と現状」，岡本康雄編著『現代経営学への招待：21世紀の展望』分担執筆

    2000年04月

    , 教科書・教材の開発

    　内容を見る

    岡本康雄編著『現代経営学への招待：21世紀の展望』分担執筆

  • 日本の薬価基準制度－過去25年の制度と評価

    2003年

    , 教科書・教材の開発

    　内容を見る

    「日本の薬価基準制度－過去25年の制度と評価」55-76. 鴇田忠彦，近藤健文編『ヘルスリサーチの新展開』2003東洋経済新報社，東京

  • 日本の医薬品産業」吉森賢編『世界の医薬品産業論』分担執筆

    2007年03月

    , 教科書・教材の開発

    　内容を見る

    日本の医薬品産業」吉森賢編『世界の医薬品産業論』211－82，東京大学出版会,2007

  • 医薬品研究開発のセントラル・ドグマ－医薬品企業の機能と限界

    2007年09月

    , 教科書・教材の開発

    　内容を見る

    「医薬品研究開発のセントラル・ドグマ－医薬品企業の機能と限界」佐藤光編著『バイオテクノロジーの経済倫理学』89-153，ナカニシヤ出版，2007.

  • ピンダイク＆ルービンフェルド　ミクロ経済学I,II　（監訳）

    2014年11月

    , 教科書・教材の開発

    　内容を見る

    Pindyck, Robert and Daniel Rubinfeld, Microecomics, 7th edition, Prentice Hallの翻訳監修

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社会活動 【 表示 ／ 非表示 】

  • 日本機会輸出組合知的財産権問題専門委員会委員

    1992年10月
    -
    1993年03月

  • 厚生省 創薬ビジョン委員

    1995年10月
    -
    1997年

  • 通商産業省 医療機器産業に関する調査研究事業研究会委員

    1998年

  • 大学基準協会 経済学系教育基準検討委員会委員

    2002年02月
    -
    2004年

  • 医療科学研究所　評議員，委員会委員

    2002年
    -
    継続中

    　概要を見る

    公益財団　医療科学研究所の評議員と各種委員

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所属学協会 【 表示 ／ 非表示 】

  • American Economic Association, 

    1991年04月
    -
    継続中

  • Econometric Society, 

    1991年04月
    -
    2012年03月

  • International Health Economics Association, 

    2004年
    -
    継続中

  • European Economic Association, 

    2012年02月
    -
    継続中

  • 日本経済学会, 

    1991年04月
    -
    継続中

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委員歴 【 表示 ／ 非表示 】

  • 1994年09月
    -
    2000年09月

    編集委員, 国際ビジネス研究学会

  • 1995年10月
    -
    1997年

    創薬ビジョン委員, 厚生省

  • 1998年

    平成10年度　調査研究事業「医療機器産業に関する調査研究事業研究会委員」, 通商産業省

  • 2002年02月
    -
    2004年

    経済学系教育基準検討委員会委員, 大学基準協会

  • 2002年
    -
    継続中

    研究助成選考委員, 医療科学研究所

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