研究者詳細 - 清水　浩

論文 - 清水　浩

分割表示 >> ／全件表示 34 件中 1 - 34 件目

新エネルギー技術戦略　２１世紀の展望　　電気自動車の技術展望

清水浩, 大前学 (慶応大環境情報)

太陽エネルギー Vol.27，No.1 63 2001年

共著, 査読有り

２１世紀のそう遠くない時期に十分実用的な技術に発展する可能性の大きい電気自動車の技術を展望した。低公害車を電気動力系と内燃機関系に分類し，さらに前者をローエミッションビークルと代替燃料自動車パラレルハイブリッド車に分け，後者を狭義の電気自動車，燃料電池自動車，シリーズハイブリッド車に分けて説明した。また，要素技術としてモーター，速度コントローラ，二次電池，燃料電池などを，車体構成技術としてインホイールドライブシステム，バッテリービルトイン式フレームを示し，最後に電気自動車の性能の現状を示した。

高性能，高機能電気自動車ＫＡＺの開発

地球環境研究センターニュース Vol.12，（ No.7 ） 2-5 2001年

単著

イタリアの有名なテストコース，ナルドにおいて３１１ｋｍ／ｈｒの最高速度を記録した標記の電気自動車を開発した。この車は既存のガソリン自動車の改造ではなく，ゼロから電気自動車として設計した。リチウムイオン電池を搭載し，回生ブレーキでエネルギーを回収し，駆動モータは車輪の中に入れ，電池などは床下に納め，車輪は小径の２個の車輪に分離した。総出力は４４０ｋＷ，０‐４００ｍ加速時間は１５．３秒の性能を得た。

8輪インホイール駆動システムの開発

清水浩 (慶応大　環境情報); 水野孝行, 永田耕治, 広江輝一, 野坂克紀 (明電舎)

明電時報（ No 278 ） 11-14 2001年

共著

最高車速３００ｋｍ／ｈの８人乗り８輪駆動高性能多目的電気自動車用として，高出力化・高機能化したインホイール駆動システムを開発した。駆動システムの構成と目標性能，最高回転速度が１２０００／ｍｉｎとなるＰＭモータ設計，車両制御系の構成，モータコントローラ構成（インバータ主回路，ｄ‐ｑ軸座標変換による電流制御，ＰＷＭ制御によるモータ電圧制御，高速域での弱め界磁制御）を説明した。駆動システムの製作寸法・容積・質量を表示し，最大トルク‐回転速度特性の試験実測結果を示した。走行テストにおいて最高車速３１２ｋｍ／ｈの世界記録を達成し，実車性能を確認した。

低環境負荷型都市交通手段に関する研究（１）　次世代型電気自動車の普及に当たっての問題の解明とその対応策に関する研究

近藤美則, 森口祐一 (環境研)、清水浩

低環境負荷型都市交通手段に関する研究　平成９－１１年度 9-29 2000年

共著

超小型電気自動車の普及可能性について，試作したルシオールを使って走行試験を行い，アンケートによる市場性評価も行った。走行試験では各種の車両動作データを一度に計測できる装置を開発した。車両に装備した太陽電池の，走行エネルギー供給への寄与度も評価した。電気自動車走行性能の計算機シミュレーションを行った。関東近県における自動車の使用実態調査から，乗用車や軽トラックの９割程度が電気自動車で代替可能であることを示した。

電気自動車，燃料電池車，ハイブリッド車の将来

自動車技術 Vol.54 4-6 2000年

単著, 査読有り

２１世紀のものづくり　環境と電気自動車

実践教育 Vol.15，（ No.6 ） 6-12 2000年

単著, 査読有り

電気自動車開発の例を通じて２１世紀のものづくりの考え方を述べた。電気自動車はエンジン車に比べ性能・機能が劣っているが，環境に優しくエネルギー効率・消費面で優れ，交通渋滞や事故を予防する自動運転システムに対しても適応性がある。日本の産業は要素技術・製品化技術を得意とするが，将来は新技術の枠組としてＩＴ・福祉・廃棄物処理・エネルギー・交通システムなどの社会システム化技術が必要になる。「誰でも，何時でも，何処へでも」をキーワードとする交通システム実現のための製品化技術は電気自動車・自動運転・車の小型化である。

低環境負荷型都市交通手段に関する研究（１）　次世代型電気自動車の普及に当たっての問題の解明とその対応策に関する研究

近藤美則, 森口祐一 (環境研)、清水浩

地球環境研究総合推進費　平成１０年度研究成果報告集（中間報告２） 103－107 1999年

共著

次世代型電気自動車の普及については，機器作動の正確さ，使用状況における動力性能が重要である。そのため予備的走行試験により，基礎データの取得と個々電子機器の詳細なデータ取得を行った。また，電気自動車用駆動システムとその動力性能とを評価するためのシミュレーションプログラムを開発し，パラメータの調整を行った。さらに電気自動車の性能や開発コンセプト，購入価格などのアンケート調査を行い，要求される情報を収集した。

電気自動車の進歩とそれを支える要素技術

自動車技術 Vol.53 5-10 1999年

単著, 査読有り

第１５回電気自動車及びハイブリッド車シンポジウム（ＥＶＳ１５）における発表や展示を重点に，標記の技術について述べた。電気自動車ではｅ‐ｃｏｍ，ハイパーミニ，シティパルの日本勢がリードしている。ノルウェーのピブコ社がシンクを出品した。日本車と同じく２人乗りである。米，独から新しい車はない。特筆すべき新しい要素技術として，パラレルハイブリッド，燃料電池，リチウム関係の電池の３点について説明した。

電気自動車を支えるエレクトロニクス技術　電気自動車の進歩とそれを支える要素技術

自動車技術 Vol.53，（ No.2 ） 5-10 1999年

単著, 査読有り

地球環境問題と電気自動車の可能性

大気環境学会誌 Vol.33, （ No.2 ） A46-A47 1998年03月

研究論文（学術雑誌）, 単著, 査読有り

エコオフィスシステムのデータ収集解析　第２報　平成９年度の計測結果と前年度との比較

樋口修二, 岡田勝行 (新菱冷熱工業　中研); 清水浩 (慶応大　環境情報); 近藤美則 (環境研)

新菱冷熱中央研究所報 Vol.6 23-34 1998年

共著

平成７年度に環境庁国立環境研究所内に建設されたエコオフィスにおける運転データの収集及び解析結果を報告した。本報では平成９年度における消費エネルギー原単位を算出すると共に，個別熱源機器，太陽光発電システムの性能評価をまとめた。平成８年度の解析結果との比較を行うことで，システムの改良の効果を示した。エネルギー効率の観点から太陽光利用と太陽熱利用を比較し，オフィスビルの冷房では，後者は前者の４２％の効率で，前者が優れている。

環境技術をめぐる最近の動向　２　自動車関連技術について

季刊環境研究 No.111 47-55 1998年

単著

自動車の環境対策技術を概観し，現在市販が始まっているハイブリッド車（ＨＶ），筒内噴射エンジン（ＧＤＩ），低排出ガスエンジン（ＬＥＶ）の三つを紹介した。ＨＶは特に市街地走行で燃費が少なく従来のガソリン車の約半分で済む。またエンジンに大きな負担をかけないため単位当たりの燃費に対して発生排ガス量を減らすことができる。ＧＤＩ車は燃費を約３０％削減できるが排ガスのきれいさは従来車と変わらない。ＬＥＶは逆に排ガスのクリーン度は大きいが燃費は従来車と変わらない。総合的にはＨＶが優れている。電気動力のためのエネルギー源としてリチウム電池と燃料電池についても述べた。

A NEW CONCEPT ELECTRIC VEHICLE LUCIOLE

H. Shimizu, S. Matsugaura, K Kawakami and Y. Kondo

FISITA 1998年

共著, 査読有り

エコオフィスシステムのデータ収集解析

樋口修二, 岡田勝行 (新菱冷熱工業　中研); 清水浩 (慶応大　環境情報); 近藤美則 (環境研)

新菱冷熱中央研究所報 Vol.5 49-60 1998年

共著

オフィス（業務）部門からのＣＯ２排出量低減の実証を目的として，平成７年度に環境庁国立環境研究所内に環境低負荷型技術を導入したエコオフィスが建設された。現在，運転データの収集及び解析を行っている。本報は平成８年度のデータを用い，主として消費エネルギー原単位，個別熱源機器の性能評価，及び大陽光発電システムの導入効果についてまとめた。その結果，消費エネルギー原単位の値から推定すると，環境低負荷型技術はエコオフィスにおけるエネルギー消費量低減に寄与しているものの，個別熱源機器については改良の余地があることが明らかとなった。

In-Wheel Motor Drive System for Electric Vehicles

K. Kawakami, Y. Kondo and H. Shimizu

PCIM INTER’98 JAPAN 369-374 1998年

共著, 査読有り

統計的手法によるＰＶシステム出力解析

東麻衣子, 六川修一 (東大); 清水浩 (慶応大); 近藤美則 (環境研)

太陽エネルギー Vol.24 42-49 1998年

共著, 査読有り

ＰＶシステムの電気出力と太陽放射に関する要因との関係を明らかにする目的で，多結晶と単結晶ＰＶシステムのオンサイトデータを１９９６年，筑波で分析した。最初に，太陽放射を直達光部分と散乱光部分に分離して，ＰＶシステムをモデル化した。またモデル式の係数を季節毎に統計的に決めた。検討の結果，ＰＶシステム出力への直達太陽放射の影響が散乱放射とは異なり，太陽放射の季節スペクトル分布がＰＶシステム出力の変化に関係することが分かった。

CO2 emissions in Japan: Influences of imports and exports

Y. Kondo, Y. Moriguchi, H. Shimizu

Applied Energy Vol.59, （ No.2-3 ） 163-174 1998年

共著, 査読有り

自動車関連技術について

環境研究 47-55 1998年

単著

新形電気自動車「ルシオール」の開発

日本機械学会誌 Vol.100 （ No.946 ） 999 1997年09月

研究論文（学術雑誌）, 単著, 査読有り

電気自動車の普及はどうなるか？

電気評論 Vol.82 150-153 1997年08月

単著

地球に優しい電気自動車への取り組み　地球環境と電気自動車の可能性

清水浩, 近藤美則

エレクトロヒ－ト Vol.94 8-13 1997年07月

共著, 査読有り

内燃機関自動車の地球環境影響（エネルギー資源消費と炭酸ガス発生やＮＯＸ等の大気汚染）低減用代替案としての，電気自動車の技術的可能性や普及可能性を解説した。電気自動車の概念としてエネルギー効率（資源経済性）比較に触れ，省資源化実現の可能性に言及した。可能性実現に向け設計した試作車を事例に，検討した軽量化と高効率駆動方式やバッテリー実装方式等と試作車仕様に触れ，可能性を紹介した。

地球温暖化防止対策技術の総合評価に関する研究　　民生分野における重点対策の普及に当たっての技術的評価　　エコハウスの構築に関する技術的評価

若松伸司, 上原清, 鎌田紀彦 (環境研); 窪田英樹 (室蘭工大); 吉野博 (東北大); 石川善美 (東北工大); 村越千春, 森田裕一 (住環境計画研)、清水浩

地球環境研究総合推進費　平成８年度終了研究成果報告集１ 297-311 1997年

共著

民生分野における温暖化防止対策技術として住宅から排出される二酸化炭素排出抑制に関する技術的評価，モデル住宅ならびに実住宅の測定，住宅居住性に関する実験的研究を実施した。新しく建築する戸建て住宅がエコハウス化することを想定し，二酸化炭素発生削減量を計算すると，２０１０年で６〜９％であった。また，モデル住宅における長期測定では，冬は暖かい乾燥気味，夏は室内に熱気がこもり気味であった。暑い環境における４つの要因を説明変数として重回帰分析し，総合評価指数とのよい相関が示され，環境指標として利用可能であることがわかった。

地球温暖化防止対策技術の総合評価に関する研究　民生分野地球温暖化防止対策技術の総合評価に関する研究技術評価のためのライフサイクル温室効果ガス排出量の分析に関する研究技術評価のためのライフサイクルＣＯ２排出量の分析に関する研究における重点対策の

近藤美則, 森口祐一, 乙間末広, 森保文 (環境研); 永田勝也 (早稲田大理工); 藤井美文 (文教大　国際); 外岡豊 (埼玉大　経済)、清水浩

地球環境研究総合推進費　平成８年度終了研究成果報告集１ 267-279 1997年

共著

地球温暖化対策のライフサイクルでの技術評価を行うため，二酸化炭素排出量の推計法の開発と，これを用いたライフサイクル評価のケーススタディを行った。産業連関表を用い総排出強度を求め，ＬＣＡのためのデータベースを作成し公開した。１次アルミニウム生産についての排出係数を求め，排出係数が地域のエネルギー供給構造により大きく異なることを示した。ライフサイクルＣＯ２の分析では，産業関連分析法と積み上げ方を併用し，各々の長所を生かすことが有効であった。

民生分野における重点対策の普及に当たっての技術的評価　　エコハウスの構築に関する技術的評価

若松伸司, 上原清, 森口祐一 (環境研); 窪田英樹 (室蘭工大); 吉野博 (東北大); 石川善美 (東北工大); 村越千春, 森田裕一 (住環境計画研)、清水浩

地球温暖化防止対策技術の総合評価に関する研究　平成６－８年度 35-49 1997年

共著

住宅から排出される二酸化炭素排出抑制に関する技術的検討を，モデル計算を基にした評価，住宅の測定・調査結果の解析並びに居住性に関する研究によって行った。快適性と環境負荷低減を同時に実現する，エコハウスの評価をモデル計算で行い，二酸化炭素の削減量を求めた。その結果，２０１０年には家庭部門の全体の６〜９％削減する効果が分かった。住宅の測定・調査の結果，夏季の居住環境改善の必要性がわかり，室内通風について実験した。暑い環境における不快感に関係する評価指数についてデータを得た。

技術評価のためのライフサイクルＣＯ２排出量の分析に関する研究

森口祐一, 近藤美則, 乙間末広, 森保文 (環境研); 永田勝也 (早稲田大理工); 藤井美文 (文教大　国際); 外岡豊 (埼玉大　経済)、清水浩

地球温暖化防止対策技術の総合評価に関する研究　平成６－８年度 3-15 1997年

共著

ライフサイクルでの技術評価を行うための共通課題として，さまざまな原材料や製品の生産に伴うＣＯ２排出量の推計法を開発し，排出原単位を求めて，これを用いてライフサイクルの評価を行う研究を行った。産業連関表を用いて，生産額あたりの直接排出強度，および原材料生産にまで遡及した総排出強度を出した。求めた排出原単位を適用したライフサイクル評価の事例として電気自動車とガソリン自動車のＣＯ２排出比較を分析し，優位性の変化を調べた。さらに，地域冷暖房システムに関してＣＯ２排出量の視点から分析した。

環境保全に対応した陸上移動媒体（エコビークル）に関する基礎研究　　（科学技術庁科学技術振興局Ｓ）

科学技術振興調整費による省際基礎研究（平成８年度終了課題）成果報告書　平成９年 27-43 1997年

単著

交通に関連した深刻な問題の解決のための基礎研究を行った。自動車は二酸化炭素排出において，エネルギー全排出量の１６％を占める他，エネルギー，事故，渋滞の問題もある。先ずシステムの概念を構築し，太陽電池と組み合わせた新しい概念の小型電気自動車を開発した。自動車運転機能を付け加えるための基礎研究を行い，道路構造を多層構造とするための基礎研究をした。開発した電気自動車は，小型車として高性能で安全性と快適性が高く，エネルギー消費の少ない車とすることができた。

地球温暖化防止対策技術の総合評価に関する研究　　対策の総合評価手法の開発に関する研究

近藤美則, 森口祐一 (環境研); 石谷久 (東大　大学院); 六川修一 (東大工); 佐藤成生 (システム総合研)、清水浩

地球環境研究総合推進費　平成８年度終了研究成果報告集１ 438-451 1997年

共著

従来のＬＣＡ手法において問題点を補完する手法の構築，インベントリ作成時における配分問題への対応，現実のデータに基づく詳細なＬＣＡの実施を行った。プロセス間の連関波及算定や，プロセス毎の詳細な技術評価等に対し，プロセス関連モデルを構築することにより体系的なＬＣＡ手法が整備された。配分手法としてシステム全体の需給バランスを考慮したＢＩ配分の提案を行った。現実の製品として自動車を取りあげ，詳細なインベントリ作成を行い，上記手法とツールの有用性が確認できた。リサイクルモデルを用い，ＢＩ配分が需給バランスに鋭敏な指標であり，ＬＣＡにおいて有用であることが示された。

地球温暖化防止対策技術の総合評価に関する研究　　交通分野における重点対策の普及に当たっての技術的評価

近藤美則 (環境研); 飯倉善和 (岩手大); 宮崎武 (電通大); 氏家康成 (日本大); 藤岡健彦, 堀洋一 (東大); 浅井和弘 (東北工大); 藤中正治 (東京電機大)、清水浩

地球環境研究総合推進費　平成８年度終了研究成果報告集１ 352-363 1997年

共著

交通に関連する温暖化対策のため，コミュータレベルの電気自動車を対象として社会的受容性を検討した。ダンデム２シーター方式の妥当性を明らかにし，バッテリービルトイン式フレーム構造を検討した。同時に性能評価シミュレーションプログラムを開発し，通常のコミュータレベルの用途として受けいれられるレベルであることが示された。実現するための外形デザインを検討し，モデルレベルでの空気抵抗係数０．２６が得られた。実車を試作するための各コンポーネントの実車への組み込みを行った。シミュレーション通りの実測値が得られ，さらに社会的受容性を有するという評価が得られた。

地球温暖化防止対策技術の総合評価に関する研究　　民生分野における重点対策の普及に当たっての技術的評価　　エネルギー多消費型民生関連製品に関する技術的評価

乙間末広, 森保文, 近藤美則,森口祐一 (環境研)、清水浩

地球環境研究総合推進費　平成８年度終了研究成果報告集１ 326-340 1997年

共著

民生関連部門におけるエネルギー多消費型の製品とその省エネルギー対策に関する技術的評価を行った。エネルギー使用状況のマクロな統計データとミクロな製品データとを比較し，一世帯当たりの原単位値については概ね一致した。マクロ統計データからでは得られないエネルギー消費データの内訳がミクロデータから推定できた。自動販売機について，製造段階及び使用段階のエネルギー消費量の解析を行った。自動販売機の現状のエネルギー消費量を実験観測とモデルによる推定から検討を加え，省エネルギー効果を検討し，１台あたり５０％の省エネルギーが可能であることが明らかになった。

電気自動車の最前線　新世代の電気自動車エコビークル

電気学会誌 Vol.117 14-17 1997年

研究論文（学術雑誌）, 単著, 査読有り

地球温暖化防止対策技術の総合評価に関する研究　　対策の総合評価手法の開発に関する研究

近藤美則, 森口祐一 (環境研); 石谷久, 松橋隆治, 六川修一 (東大　工);佐藤成生 (システム総合研)、清水浩

地球温暖化防止対策技術の総合評価に関する研究　平成６－８年度 185-198 1997年

共著

地球温暖化問題において不可欠なライフサイクル・アセスメント（ＬＣＡ）に関する課題として，配分問題と波及追跡問題に焦点を当てて，新しいＬＣＡ手法を提案した。この手法による評価モデルを開発し，投入するエネルギー資源の採掘から最終利用までを考えた評価を行い，温暖化対策としての有効性を評価した。具体例として代替燃料の自動車を取り上げ，ＣＯ２削減寄与を調べた。算定の結果，代替燃料車のＣＯ２削減策としての有効性，およびＬＣＡ手法の有効性が明らかになった。

交通分野における重点対策の普及に当たっての技術的評価　　コミュータ交通分野の車両の社会的受容性に関する研究

地球温暖化防止対策技術の総合評価に関する研究　平成６－８年度 95-106 1997年

共著

温暖化対策の有力手段としてコミュータレベルの電気自動車の概念構築を行った。基礎技術として新規なバッテリービルトイン式フレーム構造を検討した。自動車性能の実用性検討のため，評価プログラムを開発し，シミュレーションした結果は十分満足なものであった。実車化のため外形デザインを検討し，クレイモデルを製作した。モデルを用いて，空力特性の測定と改良を行い，最終的に試作車を完成した。一般者も含めて性能評価を行い，社会的受容性が明らかになった。

民生分野における重点対策の普及に当たっての技術評価　　エネルギー多消費型民生関連製品に関する技術評価

乙間末広, 森保文,近藤美則, 森口祐一 (環境研)、清水浩

地球温暖化防止対策技術の総合評価に関する研究　平成６－８年度 66-80 1997年

共著

エネルギー多消費型製品に関する省エネルギー対策技術に対する評価手法を確立し，有効な対策の提示を行った。民生部門におけるエネルギーの使用状況を分析し，１世帯あたりの原単位値がマクロ，ミクロ両面からの推定で一致を示した。エネルギー多消費型製品である飲料自販機を対象に，ライフサイクル・エネルギーの現状分析を行い，生産過程，使用過程におけるエネルギー消費量の概要を明らかにした。更に，省エネ策の抽出とその効果を検討し，１台あたり５０％の省エネが可能であることを示した。

Advanced Concepts in Electric Vehicle Design

H. Shimizu, J. Harada, C. Bland, K. Kawakami and L. Chan

IEEE Transaction on Industrial Electronics Vol.44 （ No.1 ） 1997年

共著, 査読有り

　前のページ - 次のページ　

清水 浩

論文 - 清水 浩

清水　浩

論文 - 清水　浩