慶應義塾研究者情報データベース

経歴 【 表示 ／ 非表示 】

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• 2001年04月

  -

  2001年06月

  東京大学大学院, 新領域創成科学研究科, 研究員

• 2001年07月

  -

  2003年03月

  東京大学大学院, 工学系研究科, 助手

• 2003年04月

  -

  2007年03月

  慶應義塾大学, 環境情報学部, 専任講師(有期)

• 2007年04月

  -

  2015年03月

  慶應義塾大学, 総合政策学部, 准教授

• 2015年04月

  -

  継続中

  慶應義塾大学, 総合政策学部, 教授

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学歴 【 表示 ／ 非表示 】

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• 1992年04月

  -

  1996年03月

  慶應義塾大学, 総合政策学部

  大学, 卒業

• 1996年04月

  -

  1998年03月

  東京大学, 総合文化研究科, 広域科学専攻

  大学院, 修了, 修士

• 1998年04月

  -

  2001年03月

  東京大学, 工学系研究科, 都市工学専攻

  大学院, 修了, 博士

学位 【 表示 ／ 非表示 】

学位 【 表示 ／ 非表示 】

• 修士（学術）, 東京大学, 課程, 1998年03月

• 博士（工学）, 東京大学, 課程, 2001年03月

研究分野 【 表示 ／ 非表示 】

研究分野 【 表示 ／ 非表示 】

• 社会基盤（土木・建築・防災） / 土木計画学、交通工学 （交通工学・国土計画）

• 情報通信 / 統計科学

研究キーワード 【 表示 ／ 非表示 】

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• データサイエンス

• ドローン

• ベイズ統計

• モビリティ

• 空間統計学

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研究テーマ 【 表示 ／ 非表示 】

研究テーマ 【 表示 ／ 非表示 】

• ドローン, 

  2015年

  -

  継続中

• 国土安全保障のデータサイエンス, 

  2011年

  -

  継続中

• 医療・健康・スポーツ・疫学のデータサイエンス, 

  2007年

  -

  継続中

• 都市観光研究, 

  2004年

  -

  継続中

• ベイズ空間計量経済学, 

  2003年

  -

  継続中

著書 【 表示 ／ 非表示 】

著書 【 表示 ／ 非表示 】

• Emerging Technologies for Disaster Resilience

  Tomoyuki FURUTANI, Masaki MINAMI (Mihoko Sakurai、 Shaw Rajib eds.), Springer, 2021年05月

  担当範囲: Drones for Disaster Risk Reduction and Crisis Response

• AVENUE21. Politische und planerische Aspekte der automatisierten Mobilität

  Ian Banerjee, Tomoyuki Furutani, Springer, 2021年04月,  ページ数： 27

  担当範囲: Strategic spatial planning, “smart shrinking,” and the deployment of CAVs in rural Japan,  担当ページ： 239-268

• モビリティと人の未来: 自動運転は人を幸せにするか

  「モビリティと人の未来」編集部, 平凡社, 2019年02月

  担当範囲: 自動運転時代の日本の戦略

• 再考・医療費適正化

  印南一路, 有斐閣, 2016年08月

  担当範囲: 第７章　医療費適正化の重点対策地域と有効な方法をみつける

• ビッグデータを開拓せよ　解析が生む新しい価値

  坂内正夫, KADOKAWA, 2015年09月

  担当範囲: 第２章　データ科学をビジネスに結びつける

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論文 【 表示 ／ 非表示 】

論文 【 表示 ／ 非表示 】

• Understanding challenges faced by VFR hosts: A study of Japanese migrant hosts in Australia

  Kashiwagi S., Nagai H., Furutani T.

  Journal of Hospitality and Tourism Management （Journal of Hospitality and Tourism Management）  54   306 - 315 2023年03月

  ISSN  14476770

  　概要を見る

  Hosting behaviours and experiences have gradually been acknowledged as influential factors in visiting friends and relatives (VFR) travel. However, the challenges facing VFR hosts while hosting VFR travellers have not been well researched, especially for VFR hosts who are migrants from different cultural and language backgrounds. This study aims to explore the challenges of hosting friends and relatives who have different cultural and language backgrounds to the destination country using the case of Japanese migrant VFR hosts in Australia. Qualitative analysis revealed 12 challenges, which were grouped into three areas, leading to some hosts being reluctant and inactive in receiving VFR travellers. These challenges were rooted in communication difficulties, including the language barriers of their VFR travellers and the social obligations of VFR hosts. This study also suggests socio-cultural differences and living environments between VFR hosts living in the migration destination and VFR travellers living in the home country, making these challenges even greater despite sharing cultural backgrounds. Further research is required to uncover the patterns and impacts of each challenge based on the host and traveller types and to support the design of measures to develop the VFR market.

  • Access to Document (DOI)

• A qualitative case study of Japanese long-stay to a knot of new wave issues of multiracial Thai-Japanese in Thailand

  Thanapumm Limsiritong, Tomoyuki Furutani, Karnjira Limsiritong

  （Tourism and Sustainable Development Review）  2020年08月

  研究論文（学術雑誌）, 共著, 査読有り

• Expanding the concept of the VFR market: Excavating ‘hidden VFR travellers’

  Sho Kashiwagi, Hayato Nagai, TomoyukiFurutani

  Tourism Management Perspectives （Elsevier）  33 2020年

  研究論文（学術雑誌）, 共著, 査読有り

  • Access to Document (DOI)

• デジタルテクノロジー前提社会を支える空間情報の要素技術

  古谷知之・南正樹

  GIS－理論と応用 （GIS学会）  27 （ 2 ） 55 - 60 2019年12月

  研究論文（学術雑誌）, 共著, 査読有り

• ドローン前提社会

  古谷知之・南正樹

  国際交通安全学会誌 （国際交通安全学会）  44 （ 2 ） 8 - 15 2019年10月

  研究論文（学術雑誌）, 共著, 査読有り,  ISSN  0386-1104

  　概要を見る

  <p>ドローンを他のデジタル技術とともに活用して社会の問題発見・解決を行える社会を「ドローン前提社会」とし、その実現に向けたドローンの利活用について論じた。まず、さまざまな産業分野における小型無人機・無人航空機の利用現状や、自律走行車両などとの統合活用について紹介する。次に社会受容性と安全運行管理、人材育成、都市への影響など、社会的に議論すべき論点を提示した。さらに、法規制の緩和や実証実験の在り方についても考察した。現在、我々が扱う小型無人機や無人航空機のみならず、自律航行や自律走行に関する技術全般をターゲットとした制度設計や実証実験を進めるのが望ましい。</p>

  • Access to Document (DOI)

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KOARA（リポジトリ）収録論文等 【 表示 ／ 非表示 】

KOARA（リポジトリ）収録論文等 【 表示 ／ 非表示 】

• eスポーツという大いなる可能性

  古谷, 知之

  Keio SFC journal （慶應SFC学会）  20 （ 1 ） 184 - 207 2020年

  ISSN  13472828

• 福島第一原発事故の疫学的知見

  古谷, 知之

  Keio SFC journal （慶應義塾大学湘南藤沢学会）  16 （ 1 ） 60 - 87 2016年

  ISSN  13472828

• 上海在住の駐在員配偶者の言語生活に関する考察

  古谷, 知之

  慶應義塾外国語教育研究 （慶應義塾大学外国語教育研究センター）  10   1 - 22 2013年

• 討論型世論調査による民主主義における「世代を超える問題」の解決策の模索

  古谷, 知之

  科学研究費補助金研究成果報告書 2012年

• Scanning the Earth : 福島を中心とした環境放射線モニタリングの取り組み

  古谷, 知之

  Keio SFC journal （慶應義塾大学湘南藤沢学会）  12 （ 1 ） 53 - 70 2012年

  ISSN  13472828

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総説・解説等 【 表示 ／ 非表示 】

総説・解説等 【 表示 ／ 非表示 】

• 慶應SFC における未来創造のためのデータサイエンス教育

  植原啓介・古谷知之

  大学教育と情報 （私情協）  163 （ 2 ） 12 - 14 2018年

  記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）, 共著

• 放射線を含む環境モニタリングと空間解析

  古谷知之

  ESRIジャパン事例集  2012年01月

  記事・総説・解説・論説等（その他）, 単著

• 空間の統計学(12)：ベイズ空間計量経済学④

  古谷知之

  ESTRELA 196   46 - 51 2010年07月

  記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）, 単著

• 空間の統計学(11)：ベイズ空間計量経済学③

  古谷知之

  ESTRELA 195   44 - 49 2010年06月

  記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）

• 空間の統計学(10)：ベイズ空間計量経済学②

  古谷知之

  ESTRELA 194   46 - 51 2010年05月

  記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）, 単著

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研究発表 【 表示 ／ 非表示 】

研究発表 【 表示 ／ 非表示 】

• Architectures in the Era of Drones, Robotics and Self-driving Cars

  FURUTANI Tomoyuki

  24th Japanese-German Symposium （Vienna, Austria） , 

  2019年05月

  , 

  シンポジウム・ワークショップ パネル（指名）, JSPS

• リスクコミュニケーションツールとしての空間情報科学（空間統計学）に 関する省察

  古谷知之

  日本統計学会春季集会, 

  2019年03月

  , 

  口頭発表（招待・特別）

• Feudal Domains and Electoral Districts: A New Method of Quantifying the Path Dependence of Han

  Yuta Kamahara, Yukihiro Nakajima, Tomoyuki Furutani, and Yuichiro Shimizu

  6th Asian Political Methodology Meeting, 

  2019年01月

  , 

  口頭発表（一般）

• A study of Japanese immigrant in Thailand; Push and pull factors since 2002

  Thanapum Limsiritong, Tomoyuki Furutani, Prapassorn Chansatitporn

  TASS International Conference on Management, Tourism, Culture and Language, Business Economics & Leadership (MTLBL) （Taipei, Taiwan） , 

  2018年12月

  , 

  口頭発表（一般）, Taiwan Academy of Social Science

• 旧藩の境界と選挙区―その経路依存性と変動に関する分析

  中島有希大・鎌原勇太・古谷知之・清水唯一朗

  第27回地理情報システム学会研究発表大会, 

  2018年10月

  , 

  口頭発表（一般）

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競争的研究費の研究課題 【 表示 ／ 非表示 】

競争的研究費の研究課題 【 表示 ／ 非表示 】

• 政治空間としての選挙区―区割りは何をもたらすのか

  2017年04月

  -

  2021年03月

  慶應義塾大学, 清水 唯一朗、品田 裕, 飯田 健, 古谷 知之, 鎌原 勇太, 基盤研究(B), 未設定

  　研究概要を見る

  戦前研究ユニットでは、レヴァイアサン・データバンクに所収されている「衆議院総選挙候補者選挙区統計(1890～1990)」を補正して作成した1889年～1924年の選挙区編成に関する定量的データを基盤に定性的データの収集を重ね、この大選挙区制への移行がもたらした影響の検討を進めた。特にArcGISを用いた地図データの作成を重点的に進め、1900年の大選挙区制、1919年の小選挙区制、1925年の中選挙区制についてデータを整備することができた。
  戦後研究ユニットでは、戦前研究ユニットと同様に地図データの作成を重点的に進め、1945年の大選挙区制、（1947年の中選挙区制）、1994年の小選挙区制についてデータを整備することができた。上記２ユニットは基本的なデータの作成に重点を置いたが、そのなかでも2年目以降の研究に示唆を与える地理的差分と仮説を多く得ることができたのは収穫であった。
  理論研究ユニットでは、選挙区制度構築のプロセスとその区割りの実態を理論的に論じていく準備として、各国との比較を進めた。
  研究会も3回開催することができた。とりわけ、ハーバード大学で政治地理学を研究するダニエル・コス氏を2回にわたって招き、情報交換をできていること、第3回研究会に若手軽量政治学者2名をオブザーバーとして迎えられたことは、今後の展開について大きく期待できる要素となった。また、選挙区割り改定をめぐる議論が盛んになるなか、研究代表者が『日本経済新聞』『公研』で発信することで、社会貢献も進めることができている。
  以上のとおり、初年度はデータ整備を軸に、研究プロジェクトの順調なキックオフを行うことができた。
  研究実績の概要に示したとおり、おおむね順調に進んでいる。
  研究を進めていくなかで、制度変化の際の質的な情報がまだ不足していることが明確になってきた。このため、第2年度は、予定していた研究を進めるほか、関係者へのインタビューを行っていく必要がある。

受賞 【 表示 ／ 非表示 】

受賞 【 表示 ／ 非表示 】

• 優秀発表賞

  中島有希大, 鎌原勇太, 古谷知之, 清水唯一朗, 2018年10月, 日本GIS学会

  受賞区分： 国内学会・会議・シンポジウム等の賞

• Best Paper Award

  2013年, Asia Pacific Tourism Association

• Highly Commended Award

  2013年, Annual Conference of International Institute for Infrastructure

• 第1回 地域公共交通活性化・再生優良団体国土交通大臣表彰

  江戸川区地域公共交通活性化協議会, 2009年06月, 国土交通省

  受賞区分： その他

• 土木学会地球環境講演論文賞

  古谷 知之, 2003年06月, 東京都市圏における交通戦略モデルの開発と適用

  受賞区分： 国内学会・会議・シンポジウム等の賞

担当授業科目 【 表示 ／ 非表示 】

担当授業科目 【 表示 ／ 非表示 】

• 統計解析

  2024年度

• 空間分析

  2024年度

• 研究会Ｂ

  2024年度

• 修士研究会

  2024年度

• 交通安全文化論

  2024年度

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