栗田 治 (クリタ オサム)

Kurita, Osamu

写真a

所属(所属キャンパス)

理工学部 管理工学科 (矢上)

職名

教授

HP

外部リンク

経歴 【 表示 / 非表示

  • 1989年04月
    -
    1990年03月

    日本学術振興会(数物系) ,特別研究員

  • 1990年04月
    -
    1992年03月

    東京大学工学部都市工学科 ,助手

  • 1992年04月
    -
    1996年03月

    慶應義塾大学理工学部 ,専任講師

  • 1993年04月
    -
    1995年03月

    兼慶應義塾大学理工学部学生部 ,委員

  • 1994年04月
    -
    1995年03月

    兼慶應義塾大学理工学部管理工学科 ,教室幹事

全件表示 >>

学歴 【 表示 / 非表示

  • 1983年03月

    筑波大学, 第3学群・社会工学類・都市計画専攻

    大学, 卒業

  • 1989年03月

    筑波大学, ・社会工学研究科, 都市・地域計画学専攻

    大学院, 修了, 博士

学位 【 表示 / 非表示

  • 学術 , 筑波大学, 1989年03月

 

研究分野 【 表示 / 非表示

  • 社会基盤(土木・建築・防災) / 社会システム工学 (Social System Engineering/Safety System)

  • 社会基盤(土木・建築・防災) / 安全工学 (Social System Engineering/Safety System)

 

著書 【 表示 / 非表示

  • 都市と地域の数理モデル―都市解析における数学的方法―

    栗田 治, 共立出版, 2013年09月

    担当範囲: 単著

     概要を見る

    都市解析の数学的基礎を述べた本格的なテキストであり,研究書としての意義も有している.

  • サステナブル生命建築

    栗田 治, 共立出版, 2006年

  • 建築最適化への招待

    栗田 治, 日本建築学会, 2005年05月

    担当範囲: 第2章

  • 都市モデル読本

    栗田 治, 共立出版, 2004年04月

    担当範囲: 単著

  • 『OR事典2000』の解説「移動量の減衰函数に基づいた領域間距離の近似公式」,「ODの調査」

    日本オペレーションズ・リサーチ学会(ISBN4-930793-02-5), 2000年05月

     概要を見る

    事例ならびに用語の解説を行った.

全件表示 >>

論文 【 表示 / 非表示

  • 定期連絡船に配備するドローンによる沿岸地域ならびに島嶼部の集配送システム

    栗田 治

    都市計画論文集 (日本都市計画学会)  56 ( 3 ) 1160 - 1167 2021年10月

    研究論文(学術雑誌), 単著, 査読有り

     概要を見る

    定期連絡船を基地として離発着する自律制御ドローンによって沿岸部や島嶼部の目的地に物品を配送し回収するシステムを提案する.集配送目的地は,例えば瀬戸内海の島嶼部や沿岸部の集落である.こうした集落に住む買い物弱者を本システムによって救うことが可能である.提案する配送システムは,(1) 陸地からドローンを飛ばすよりも飛行時間を抑制できる,(2) 海上を飛行させることによって市街地の安全性を確保できる,(3) 定期連絡船の寄港地をデポとする物流システムを作成できる,といった特長を持っている.

  • 移動距離・所要時間・燃料消費量に着目した右折禁止規制の効果

    袖山仁志,栗田 治

    都市計画論文集 (日本都市計画学会)  56 ( 3 ) 516 - 523 2021年10月

    研究論文(学術雑誌), 共著, 査読有り

     概要を見る

    都市の道路網において右折禁止規制をかけると,同一起終点でも移動距離が伸びることがあるため平均移動距離は大きくなる.ところが米国大手運送会社UPSは,事故の可能性が高く,さらにアイドリング時間の増大につながる左折(米国では車は右側通行)を原則禁じた配送ルートを設定することで,燃料消費量および二酸化炭素排出量を削減することに成功した.本研究では,運送会社のみならず都市全体で右折を禁ずることで,より大きな効果が得られるのではないかという仮説に基づき,モデル解析を行った.具体的には,格子状道路網の街区辺上に一様分布する起終点間の移動距離・所要時間・燃料消費量についてそれぞれ平均値と確率密度関数を導出し,右折禁止規制をかける前後の結果を比較した.その結果,右折禁止規制によって平均移動距離は大きくなるが,ある規模以上の都市においては,所要時間・燃料消費量の面で右折禁止規制のほうが良い結果を得られることがあるということを示すことができた.また,その都市規模の分岐点も簡単な方程式の解によって具体的に表されることを示した.

  • 非集計ロジットモデルの期待最大効用に着目した2 次元平面上の施設の一般化メディアン立地原理と分散・凝集原理

    栗田 治

    都市計画論文集 (日本都市計画学会)  56 ( 1 ) 162 - 177 2021年04月

    研究論文(学術雑誌), 単著, 査読有り

  • Effectiveness of international investment agreements

    Akiko Saito, Osamu Kurita

    Keio SFCジャーナル (慶應SFC学会)  20 ( 2 ) 230 - 254 2021年03月

    研究論文(学術雑誌), 査読有り,  ISSN  1347-2828

  • 定期連絡船とドローンを連携させた地域配送システム

    栗田 治

    日本オペレーションズ・リサーチ学会2021年春季研究発表会アブストラクト集 (日本オペレーションズ・リサーチ学会)  2021年03月

    研究論文(研究会,シンポジウム資料等)

全件表示 >>

KOARA(リポジトリ)収録論文等 【 表示 / 非表示

研究発表 【 表示 / 非表示

  • 津波避難の数理モデル

    栗田 治

    第74回 形の科学シンポジウム「機械・乗物の形-過去・現在・未来-」 (東京農工大学) , 

    2012年11月

    口頭発表(一般), 形の科学会

  • 所要時間による方向別移動効率の変化

    鵜飼孝盛,栗田 治

    日本OR学会春季研究発表会アブストラクト集, 

    2002年03月

    口頭発表(一般)

     概要を見る

    首都圏鉄道網を前提として,任意の地点からどの方向に速やかに移動できるか,という尺度を方向別移動効率として定義した.そして,この効率が所要時間の多寡に如何様に依存するかを詳細に分析した.鉄道網が社会に与える影響を把握するための分析手法である.

  • 高速輸送機関の発達が都市の商業売上高に与える影響―ハフモデルに基づく解析学的分析―

    日本OR学会春季研究発表会アブストラクト集, 

    2002年03月

    口頭発表(一般)

     概要を見る

    2つの商業蓄積の売上高が,大量高速輸送機関の敷設によって変化する様子を,ハフモデルに基づく解析的な計算によって示した.売上高の変化の正負と量が,商業蓄積の規模と扱われる商品の種類に依存する様子が明示された.

  • 狂牛病の微分方程式モデル

    中桐裕子,栗田 治

    日本OR学会春季研究発表会アブストラクト集, 

    2002年03月

    口頭発表(一般)

     概要を見る

    英国における狂牛病の発生数ならびに潜伏数を,肉骨粉の拡大再生産を基軸とする連立微分方程式系で記述し,現実データへの当てはめを行った.そのフィットネスの良さから,本モデルが狂牛病の消長を記述するために有効であろう事が示唆される.

  • 円形都市における環状路の通貨交通量の分布

    田中健一,栗田 治

    日本OR学会春季研究発表会アブストラクト集, 

    2002年03月

    口頭発表(一般)

     概要を見る

    稠密な放射・環状路が敷き詰められた円盤都市を前提とし,同時刻に通勤が完了する,という想定の下で,任意の地点の通過交通量を時刻の函数として導出することに成功した.ただし,出発点と目的点は互いに独立に一様分布に従うものとする.

全件表示 >>

競争的研究費の研究課題 【 表示 / 非表示

  • 視覚情報に基づく快適・安全・有用な都市空間の設計に関する数理的研究

    2015年04月
    -
    2018年03月

    文部科学省・日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 栗田 治, 基盤研究(B), 補助金,  研究代表者

受賞 【 表示 / 非表示

  • 日本都市計画学会 2020年度 論文賞

    栗田 治, 2021年06月, 日本都市計画学会, 都市空間の数理モデル分析に関する一連の研究

    受賞区分: 国内学会・会議・シンポジウム等の賞

     説明を見る

    本業績は、都市計画論文集に掲載された8 編の査読付き論文及び2 編の関連論文からなる一連の研究である。都市内の距離分布やこれに基づく都市施設の配置等に関する数理モデルを検討した研究を通じて、都市領域内において得られる諸変量の関係に対する理論的基盤となりうる知見を数多く提供
    している。
    一連の研究は、いずれも高水準で新規性の高い研究であるとともに、応用面を見据えた多様な観点からの理論的概念の進化と方法論の展開を見せている。特に、地域内・地域間の移動距離分布に関する解析的な知見の提供、都市施設配置や配送計画への応用研究の進展、移動距離に基盤を置く都市解析の方法論の発展への寄与の3 つの観点において高く評価される成果を挙げており、都市計画研究の進歩、発展に大いに貢献したものと認められる。
    以上のことから、本業績は、日本都市計画学会論文賞に相応しいと判断した。
    [都市計画学会の授賞理由書より転載]

  • 日本都市計画学会 2015年 年間優秀論文賞

    松尾太一朗,田中健一,栗田 治, 2016年05月, 日本都市計画学会, 介在機会モデルを導入したフロー捕捉型配置問題

    受賞区分: 国内学会・会議・シンポジウム等の賞

     説明を見る

    本論文は、FCLP(Flow Capturing Location Problem:フロー捕捉型配置問題)について、施設利用者の確率的な施設選択行動を組み込んだ新たな問題として定式化した上で、その最適解について論じたものである。評価できる点としては、第一に、介在機会モデルに基づいたモデルを構築することで扱いやすい問題に整えることに成功しており、新たな研究が追随する可能性を有している点があげられる。第二に、警備員の配置問題などの題材に適用できる方法を提示しており、安心・安全な社会の実現へ向けて有用性を期待できる点があげられる。[日本都市計画学会の受賞一覧ならびに授賞理由書より転載]

  • 日本都市計画学会 1989年度 論文奨励賞

    栗田 治, 1990年05月, 日本都市計画学会, 領域間平均距離の近似理論と都市分析への応用

    受賞区分: 国内学会・会議・シンポジウム等の賞

     説明を見る

     本論文は著者の学位論文である.
     都市活動を分析するためには領域間の距離の平均値が頻繁に必要とされる.受賞者はこの問題に取り組み,Vaughanの近似式を用いることにより,重心間の距離がhである二つの領域A,Bの間の平均距離がr(上付きバー)=h+c/hという単純な近似式で表され,しかもこの制度がきわめて高いことを明らかにした.この事実およびこれを理論的に進めて得られた結果によって,本論文ではさらにいくつかの分析等がなされている.
     本論文はきわめて理論的に厳密でかつ結果が簡潔であり,これを基礎に理論および実践に関して多くの成果が今後期待され,論文奨励賞としてふさわしいものと判断した.
    [日本都市計画学会の授賞理由書より要約]

 

担当授業科目 【 表示 / 非表示

  • 都市工学

    2022年度

  • 管理工学輪講

    2022年度

  • 都市解析のオペレーションズ・リサーチ

    2022年度

  • オペレーションズ・リサーチ第3

    2022年度

  • オペレーションズ・リサーチ第2

    2022年度

全件表示 >>

 

社会活動 【 表示 / 非表示

  • 人事院 国家公務員採用Ⅰ種試験(理工Ⅱ)

    2002年05月
    -
    2003年08月

所属学協会 【 表示 / 非表示

  • 日本オペレーションズ・リサーチ学会, 

    2003年04月
    -
    継続中
  • 日本都市計画学会 学術委員会, 

    2001年04月
    -
    2002年03月
  • 日本都市計画学会, 

    2000年04月
    -
    継続中
  • 日本オペレーションズ・リサーチ学会 研究部会『インフラストラクチャー問題』, 

    1998年
    -
    2000年
  • 日本オペレーションズ・リサーチ学会 学会誌, 

    1995年
    -
    2000年

全件表示 >>

委員歴 【 表示 / 非表示

  • 2003年04月
    -
    継続中

    国際理事, 日本オペレーションズ・リサーチ学会

  • 2002年05月
    -
    2003年08月

    専門委員, 人事院 国家公務員採用Ⅰ種試験(理工Ⅱ)

  • 2001年04月
    -
    2002年03月

    幹事, 日本都市計画学会 学術委員会

  • 2000年04月
    -
    継続中

    学術委員, 日本都市計画学会

  • 1998年
    -
    2000年

    幹事, 日本オペレーションズ・リサーチ学会 研究部会『インフラストラクチャー問題』

全件表示 >>