Yoshida, Masaki

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Affiliation

Faculty of Business and Commerce (Mita)

Position

Professor Emeritus
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Career 【 Display / hide 】

  • 1972.04
    -
    1975.03

    大学助手(商学部)

  • 1975.04
    -
    1988.03

    大学助教授(商学部)

  • 1977.10
    -
    1979.09

    大学通信教育部学習指導副主任

  • 1979.10
    -
    1981.09

    大学学生部委員(三田支部)

  • 1984.09
    -
    1985.09

    大学国際センター学習指導主任

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Academic Background 【 Display / hide 】

  • 1965.03

    Keio University, Faculty of Commerce

    University, Graduated

  • 1967.03

    Keio University, Graduate School, Division of Commerce

    Graduate School, Completed, Master's course

  • 1970.03

    Keio University, Graduate School, Division of Commerce

    Graduate School, Withdrawal after completion of doctoral course requirements, Doctoral course

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Books 【 Display / hide 】

  • 日本の公共企業体

    野口祐、大田原勝洋　鈴木清之輔、植竹晃久、小山文夫、佐野明, 労働旬報社, 1971.03

    Scope: 34-99,190-242

    　View Summary

    日本政府が掌握していたpublic utlity部門の中で、第１章は国鉄の分析を監査報告書等によりおこない、赤字経営の原因を分析している。第３章は日本専売公社と国家収入の関係を考察している。特に内部資料の煙草製造原価表を使い、その収益が重要な財源の一部となっている実態を分析している。

  • 労働旬報社

    野口祐、大田原勝洋　鈴木清之輔、植竹晃久、小山文夫、佐野明, 1971.03

    Scope: 第１章 34〜99,２章 190〜242

    　View Summary

    日本政府が掌握していたpublic utlity部門の中で、第１章は国鉄の分析を監査報告書等によりおこない、赤字経営の原因を分析している。第３章は日本専売公社と国家収入の関係を考察している。特に内部資料の煙草製造原価表を使い、その収益が重要な財源の一部となっている実態を分析している。

  • 新評論

    野口祐、中村瑞穂，山本繁, 1969.09

    Scope: 第12章、13章 225〜250　15章　260〜267、268〜367

    　View Summary

    三井，三菱の旧財閥の戦後の再統合化は住友においても同じであったが、前二者の集団化は銀行とさらに商社が重要な役割を演じたのに対して、住友グループは戦後になって商社部門を始めて作ったという、大きな相違がある。第14章は住友商社の形成とグループ全体による保護・育成戦略を分析した内容であり、12章と13章は企業集団化の特質を考察している。

  • 新評論

    野口祐、中村瑞穂，坂口康、山本繁, 1968.06

    Scope: 231-361

    　View Summary

    戦後、企業集団化を進めた旧三井財閥の行動を考察している。グループの再結集にさいして商社と銀行を中軸にして、新産業形成を図り、また弱点部門の強化を進めて、統合化を展開していった。大規模の融資、社債発行が行なわれたのであり、その軌跡を第4部『総合財務諸表分析』から考察をおこなった。　担当：第4部　三井コンツェルンの総合財務諸表分析

  • 住友コンツェルン

    野口祐、中村瑞穂，山本繁, 新評論

    Scope: 225-250,260-267,268-367

    　View Summary

    三井，三菱の旧財閥の戦後の再統合化は住友においても同じであったが、前二者の集団化は銀行とさらに商社が重要な役割を演じたのに対して、住友グループは戦後になって商社部門を始めて作ったという、大きな相違がある。第14章は住友商社の形成とグループ全体による保護・育成戦略を分析した内容であり、12章と13章は企業集団化の特質を考察している。　担当：第12章、13章 225〜250　15章　

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Papers 【 Display / hide 】

  • 1930年代の電機企業にみる重工業企業集団形成と軍需進出‐‐小平波平と鮎川義介の戦時経済下の企業者行動と戦略‐‐

    『三田商学研究』(慶應義塾大学商学会） 39 ( 1 ) 29-61 1996.04

    Single Work

    　View Summary

    国策企業として満州重工業育成に全力をあげていく鮎川義介と日産企業集団の国内統制を委ねられた小平波平の二者にみられた、企業戦略の相違を自動車産業の育成、軍需生産への進出問題を通して分析している。また小平が軍需部門進出の遅れを克服する戦略が日立製作所を軸とした新たな企業集団化の動きに連動していった過程を考察している。

  • 戦時航空機生産と代用鋼開発について

    『三田商学研究』(慶應義塾大学商学会） 35 ( 1 ) 57-66 1991.06

    Single Work

    　View Summary

    我が国の第二次世界大戦における戦時経済力の衰退を、軍用機生産力の推移から考察している。軍事力を決定づけるとされた軍用機生産の増産は、軍からの至上命令であるにかかわらず、各軍需企業の原料不足問題は深刻であった。この考察では航空機の心臓といえるエンジン生産に不可欠な特殊鋼を代用鋼によって補充し、品質より量を優先していった戦争経済の実態を分析している。

  • アメリカとドイツ電機産業におけるカルテル形成とその国際化について‐‐戦前のGEを中心にみた特許支配とカルテルによる市場統制‐‐

    『三田商学研究』(慶應義塾大学商学会） 30 ( 4 ) 51-75 1987.12

    Single Work

    　View Summary

    電機産業の市場支配の具体的な戦略を分析している。市場統制の最大の武器は技術力であるが、それは産業形成初期において特許化による技術独占を伴なって進行していった。競争企業を市場から排除していく過程を特許紛争の事例から実証的に考察した。

  • 1880年代から1920年代におけるアメリカ電機産業の海外進出

    『三田商学研究』(慶應義塾大学商学会） 30 ( 2 ) 73-91 1987.06

    Single Work

    　View Summary

    アメリカの有力企業に成長したジェネラルエレクトリック、ウェスチィングハウスの２社が、国内市場の寡占化を目指す一方で、その技術競争力を最大限に活用して、海外市場を展開する過程を考察して、内外の市場を統制する戦略を分析した。

  • 1893年恐慌によるGEの経営危機と再建過程‐‐1893〜1902にみる合併破綻および再建の軌跡‐‐

    『三田商学研究』(慶應義塾大学商学会） 29 ( 4 ) 46-68 1986.12

    Single Work

    　View Summary

    エジソンとトムソン、ヒューストンは短期間に競争企業を合併あるいは倒産に追い込み産業の寡占化を達成したが、その経営基盤は磐石ではなかったこと、このため1893年の恐慌により拡大路線が破綻して行った過程を分析している。モルガンの救済を明らかにして、再建過程がアメリカの電気機械産業と電力産業にもたらしものを考察している。

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Papers, etc., Registered in KOARA 【 Display / hide 】

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Presentations 【 Display / hide 】

  • 生産管理の経営史

    第五回経営史学全国大会（南山大学）, 

    1969.11

    　View Summary

    経営史学会は日本的経営の源流を探るため統一課題として『日本の経営管理』を設定し、その一として生産管理の特質を明らかにする研究発表をおこなった。発表内容に対して土屋守章教授(東京大学）からコメントがあり、さらに学会参加者と質疑応答が進められ、質問への回答をおこなった。

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