山本　勲 (ヤマモト　イサム)

Yamamoto, Isamu

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所属（所属キャンパス）

商学部 （三田）

職名

教授

外部リンク
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経歴 【 表示 ／ 非表示 】

  • 1995年04月
    -
    2007年02月

    日本銀行

  • 1995年04月
    -
    2007年03月

    日本銀行

  • 2007年03月
    -
    2014年03月

    慶應義塾大学, 商学部, 准教授

  • 2014年04月
    -
    継続中

    慶應義塾大学, 商学部, 教授

  • 2018年04月
    -
    継続中

    慶應義塾大学, 経済学部経済研究所パネルデータ設計・解析センター, センター長

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学歴 【 表示 ／ 非表示 】

  • 1989年04月
    -
    1993年03月

    慶應義塾大学, 商学部

  • 1993年03月

    慶應義塾大学, 商学部

    大学, 卒業

  • 1993年03月

    慶應義塾大学, 商学部

  • 1993年04月
    -
    1995年03月

    慶應義塾大学, 商学研究科

  • 1995年03月

    慶應義塾大学, 商学研究科

    大学院, 修了, 修士

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学位 【 表示 ／ 非表示 】

  • 経済学博士, ブラウン大学, 課程, 2003年05月

  • 経済学修士, ブラウン大学, 課程, 2000年05月

  • 商学修士, 慶應義塾大学, 課程, 1995年03月

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研究分野 【 表示 ／ 非表示 】

  • 人文・社会 / 経済政策 (応用経済学)

  • 人文・社会 / 経済政策 (応用経済学)

  • 人文・社会 / 公共経済、労働経済

  • 人文・社会 / 公共経済、労働経済

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研究キーワード 【 表示 ／ 非表示 】

  • 労働時間

  • 賃金

  • ウェルビーイング

  • メンタルヘルス

  • ワークライフバランス

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著書 【 表示 ／ 非表示 】

  • 労働時間の経済分析：超高齢社会の働き方を展望する

    山本勲・黒田祥子, 日本経済新聞出版社, 2014年

  • 実証分析のための計量経済学 : 正しい手法と結果の読み方

    山本, 勲, 中央経済社, 2015年11月,  ページ数： iv, vii, 245p

  • 人工知能と経済

    山本 勲, 勁草書房, 2019年,  ページ数： x, 347p

  • 多様化する日本人の働き方 : 非正規・女性・高齢者の活躍の場を探る

    阿部 正浩, 山本 勲, 慶應義塾大学出版会, 2018年,  ページ数： xi, 266p

  • デフレ下の賃金変動：名目賃金の下方硬直性と金融政策

    山本 勲, 東京大学出版会, 2006年09月

    担当範囲: 259

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論文 【 表示 ／ 非表示 】

  • Effect of Work-Life Balance Practices on Firm Productivity: Evidence from Japanese Firm-level Panel Data

    YAMAMOTO Isamu

    The B.E. Journal of Economic Analysis and Policy （WALTER DE GRUYTER GMBH)  14 （ 4 ） forthcoming 2014年

    研究論文（学術雑誌）, 共著, 査読有り,  ISSN  1935-1682

    　概要を見る

    This article examines how firm practices that could contribute to worker attainment of work-life balance (WLB) affect the total factor productivity (TFP) of a firm, by using panel data of Japanese firms from the 1990s. We observed a positive correlation between the WLB practices and TFP among sampled firms. However that correlation vanished when we controlled for the unobserved firm heterogeneity, and we found no general causal relationship in which WLB practices increase firm TFP in the medium or long run. For firms with the following characteristics, however, we found positive and sizable effects: large firms, manufacturing firms, and firms that have exhibited labor hoarding during recessions. Since these firms are likely to incur large fixed employment costs, we infer that firms investing in firm-specific human skills or having large hiring/firing costs can benefit from WLB practices through a decrease in turnover or increase in recruiting effectiveness.

  • Is downward wage flexibility the primary factor of Japan's prolonged deflation?

    山本 勲

    Asian Economic Policy Review 9 （ 1 ）  2014年

    研究論文（学術雑誌）, 共著, 査読有り

  • Do peers affect determination of work hours? Evidence based on unique employee data from global Japanese firms in Europe

    山本 勲

    Journal of Labor Research 34 （ 3 ） 359-388 - 388 2013年

    研究論文（学術雑誌）, 共著, 査読有り,  ISSN  0195-3613

    　概要を見る

    By using a unique dataset on managerial-level employees who were transferred from Japan to European branches of the same global firms, we examine what would happen to work hours when a worker moves from a long-hour-working country to relatively shorter-hour countries. Even after controlling for business cycles, unobserved individual heterogeneity, job characteristics, and work hour regulations, we find a significant decline in Japanese work hours after their transfer to Europe, resulting from working-behavior influences of locally hired staff. We also find that the reduction in hours worked highly depends on the extent of the workers' interactions with local peers. © 2013 Springer Science+Business Media New York.

  • Firms’ demand for work hours: Evidence from matched firm-worker data in Japan

    山本 勲

    Journal of the Japanese and International Economies （ACADEMIC PRESS INC ELSEVIER SCIENCE)  29 （ 3 ） 57-73 - 73 2013年

    研究論文（学術雑誌）, 共著, 査読有り,  ISSN  0889-1583

    　概要を見る

    Using information on Japanese males' work hours and the matched firms' characteristics, this paper investigates whether the number of hours worked is determined by demand-side factors and tries to offer a possible explanation of why Japanese males tend to work longer on average, than their counterparts in other countries. Based on an empirical framework in which each firm sets a minimum boundary of work hours and where workers hired by the firm are required to put in at least the minimum hours, we found that the minimum requirement depends on each firm's fixed costs of labor. Specifically, firms that tend to hoard labor during recessions, presumably because of higher fixed costs, require incumbent workers to work longer hours during normal times. Since Japanese firms have long been considered as incurring high fixed costs to train workers, we interpret the long work hour requirement as a rational strategy for Japanese firms in protecting high-skill-accumulated workers from dismissal. In other words, the long work hours of Japanese males reflect firms' long-term employment practices, a typical feature of the Japanese labor market. J. Japanese Int. Economies 29 (2013) 57-73. Waseda University, Faculty of Education and Integrated Arts and Sciences, Japan; Keio University, Faculty of Business and Commerce, Japan. (C) 2013 Elsevier Inc. All rights reserved.

  • Wage premiums for firms’ work-life balance practices: Evidence from Japanese matched firm-worker data

    山本 勲

    The Business & Management Review 4 （ 1 ） 153-161 2013年

    研究論文（学術雑誌）, 共著, 査読有り

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KOARA（リポジトリ）収録論文等 【 表示 ／ 非表示 】

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総説・解説等 【 表示 ／ 非表示 】

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競争的研究費の研究課題 【 表示 ／ 非表示 】

  • コロナ危機以降の多様な格差の構造と変容：家計パネルデータを活用した経済学研究

    2022年04月
    -
    2027年03月

    文部科学省・日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 山本 勲, 特別推進研究, 補助金,  研究代表者

    　研究概要を見る

    本研究では、コロナ危機で露呈した柔軟な働き方や社会関係資本、危機管理などのショックに対するレジリエンスや、健康や生活、住環境などのウェルビーイングといった非金銭的な側面での格差も含めた従来よりも広範な格差概念を研究対象とする。その上で、コロナ危機によって幅広い側面での格差がどのように顕現化し、中長期的にどのように変容しうるか、また、新しいテクノロジーの進展や少子高齢化などのメガトレンドや各種の制度・政策が、格差への影響度合いも含めて中長期的にどう変化するかについて、国際比較可能な家計パネルデータを共通インフラとして構築し、応用ミクロ経済学やマクロ経済学の幅広い経済学分野からの解明を図る。

  • 信頼・応報性・利他性の通時および個人間変動に関する国際比較可能な個人追跡実験研究

    2021年07月
    -
    2024年03月

    科学研究費助成事業, 大垣 昌夫, 星野 崇宏, 山本 勲, 窪田 康平, 大竹 文雄, 花木 伸行, 奥山 尚子, 挑戦的研究(開拓), 未設定

    　研究概要を見る

    本研究では国際的に比較可能なオンライン実験プラットフォームとアンケート調査を用いて、信頼・応報性・利他性がどのように変動し、その変動が互いに、また所得や就業などの他の経済変数の変動とどのように関係しているかを調べる。対象者は住民基本台帳に基づいて代表性のある個人追跡アンケート調査を行っている慶應義塾大学パネルデータ設計・解析センターの日本家計パネル調査（JHPS/KHPS）の調査協力者を対象に招待状を送って、協力してくださる方々とする。さらにJHPS/KHPSの本調査でもアンケート質問によって毎年、信頼・応報性・利他性を測る。

  • The economic and social impact of COVID-19 mitigation policies: A cross-country analysis of macro events

    2021年04月
    -
    2025年03月

    アメリカ国立衛生研究所 (NIH), Aging Research: 1R01AG07 1649-01, 研究分担者

  • 長時間労働是正の政策評価および健康と人的資本への影響

    2019年04月
    -
    2023年03月

    科学研究費助成事業, 黒田 祥子, 山本 勲, 基盤研究(B), 未設定

    　研究概要を見る

    働き方改革関連法の施行によって、日本の労働市場は大きな転換点を迎えている。本研究は、働き方改革のうち、特に長時間労働是正に焦点を充て、その施策が意図したとおりの効果をもたらしているかを政策評価する。具体的には、長時間労働が実際に是正されるのか、その弊害として労働強度が上昇していないか、労働強度の上昇を通じた健康の悪化や人的資本投資の減少といった副作用が生じていないのか等を、データを用いて検証する。
    2年目にあたる2020年度においては、主として3つの分析を行った。第一は、コロナ禍で急速に普及したテレワークが従業員の働き方や労働時間、そして生産性やメンタルヘルス等に与える影響について多角的に検証した。一部上場企業（製造業4社）の全従業員を対象とした大規模アンケート調査を用い、同一企業内における部署間や部署内のテレワーク率の違いが働き方にもたらした影響を分析したほか、職種別にテレワークにおける生産性が低下する要因の特定化などを行った。研究の成果は、Covid-Economics（Vetted Journal）に採択された（"Working from home: its effects on productivity and mental health"）。このほか、コロナ禍の一般労働者の働き方に関する論文（"Psychosocial impact of COVID‐19 for general workers"、査読付き英文雑誌Journal of Occupational Healthに採択）等、コロナ禍における働き方の変化と従業員への影響に関する分析を実施した。第二は、一部上場企業（小売業）から取得したデータをもとに、従業員のメンタルヘルスと生産性との関係を明らかにする分析を行い、論文を執筆した。第3に、コロナ禍における新しい働き方の下でどのように健康を維持すべきかを明らかにするため、一部上場企業（製造業2社）の従業員を対象に健康施策プロジェクトを実施した。このうち、一企業のデータは2020年度末にデータを入手できたためデータの解析に着手し、暫定的な結果を得た。第二、三の研究は次年度以降にさらに分析を深め、論文の執筆・改訂を行う予定である。
    研究はおおむね順調に進展している。
    2年目は、初年度から働きかけを行ってきた複数の企業から健康関連の個票データを入手できたため、それらのデータを用いた分析に着手した。3年目以降は、さらに分析のブラッシュアップを図り、学術誌への投稿を予定している。

  • 望ましい日本の内部 労働市場のあり方： 働き方改革と健康経営に着目した実証研究

    2018年04月
    -
    2022年03月

    文部科学省・日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 山本　勲, 基盤研究(C), 補助金,  研究代表者

    　研究概要を見る

    本研究では、産官学連携で得られた企業や労働者のさまざまなデータを用いて「働き方改革」や「健康経営」の費用対効果などのエビデンスを導出するとともに、それらのエビデンスをもとに、今後の日本の望ましい内部労働市場のあり方を検討し、労働市場政策や企業における人事・労務管理・経営施策への含意を示すことを目指している。
    ３年目の研究実績として、労働者個人を追跡したパネルデータ（「日本家計パネル調査」の個票データ）を用いて、働き方とメンタルヘルスの関係を動学的に検証した研究を進め、査読付き学術雑誌へ掲載した。さらに、女性活躍推進に関連し、労働者のパネルデータを用いて地域の育児支援策が女性の雇用やウェルビーイングに与える影響を検証した研究や、企業のパネルデータを用いて女性活躍推進と企業業績の関係を情報開示の有無に焦点を当てて検証した研究も進め、いずれも査読付き学術雑誌へ掲載した。また、AIなどの新しいテクノロジーの雇用・賃金への影響を把握するうえで重要な切り口となるタスク（業務）の分布や賃金との関係を明らかにした研究についても査読付き学術雑誌へ掲載した。さらに、企業データをもとに健康経営が企業業績に与える影響を検証する研究を査読付き学術図書（日本経済学会機関図書）に掲載した。
    加えて、新型コロナウイルス感染症の流行を踏まえ、一般労働者にどのような影響が生じうるかを議論する研究や、どのような個人が「3密」回避などの行動変容を率先して起こしたかを検証する研究、新型コロナウイルス感染症に関する不安と労働者のメンタルヘルスの関係を検証する研究を進め、いずれも査読付き学術雑誌へ掲載した。
    いずれの研究からも、働き方改革や健康経営のあり方の制度設計を検討する上で有用なエビデンスや知見が導出できたといえる。
    研究期間の3年目までに計34本の論文（書籍の分担執筆も含む）を完成させ、うち12本を査読付学術雑誌に掲載した。働き方改革や健康経営に関するエビデンスや政策的・人事施策的な含意の導出を多く行うことに成功している。さらに、新型コロナウイルス感染症のパンデミックを踏まえて、当初計画にはないものの、個人や労働者への影響についても研究を進めることができた。
    今後も研究目的に沿った検証を実施するための各種データを収集・作成するために、企業や政府、調査研究機関と連携を強めていく。また、研究論文のクオリティ向上を目指し、内外の専門家への意見聴取を進めていく。

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担当授業科目 【 表示 ／ 非表示 】

  • 専攻演習Ｓ

    2022年度

  • 研究演習Ｓ

    2022年度

  • 計量経済学特殊演習

    2022年度

  • 計量経済学演習

    2022年度

  • 研究会Ｑｄ

    2022年度

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担当経験のある授業科目 【 表示 ／ 非表示 】

  • 専攻演習Ｓ

    慶應義塾

    2022年04月
    -
    2023年03月

  • 研究演習Ｓ

    慶應義塾

    2022年04月
    -
    2023年03月

  • 経済学Ⅱ

    慶應義塾

    2022年04月
    -
    2023年03月

  • 経済学（マクロ経済学）

    慶應義塾

    2022年04月
    -
    2023年03月

  • 研究会Ｑｄ

    慶應義塾

    2021年04月
    -
    2022年03月

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