慶應義塾研究者情報データベース

経歴 【 表示 ／ 非表示 】

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• 1996年04月

  -

  1999年03月

  小樽商科大学商学部経済学科 ,助教授

• 1996年04月

  -

  1999年03月

  小樽商科大学, 商学部 経済学科, 助教授

• 1999年04月

  -

  2006年03月

  大学助教授(商学部)

• 1999年04月

  -

  2006年03月

  慶應義塾大学, 商学部, 助教授

• 2001年03月

  パリ政治学院, 客員教授

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学歴 【 表示 ／ 非表示 】

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• 1987年04月

  -

  1991年03月

  慶應義塾大学, 商学部

  大学, 卒業

• 1987年04月

  -

  1991年03月

  慶應義塾大学, 商学部

• 1991年04月

  -

  1993年03月

  慶應義塾大学, 商学研究科

  大学院, 修了, 修士

• 1991年04月

  -

  1993年03月

  慶應義塾大学, 商学研究科修士課程

• 1993年04月

  -

  1996年03月

  慶應義塾大学, 商学研究科

  大学院, 単位取得退学, 博士

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学位 【 表示 ／ 非表示 】

学位 【 表示 ／ 非表示 】

• 博士（商学）, 慶應義塾大学, 課程, 2000年02月

研究分野 【 表示 ／ 非表示 】

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• 人文・社会 / 経済政策 （国際経済学）

• 人文・社会 / 経済政策 （国際経済学）

• 人文・社会 / 公共経済、労働経済 （国際貿易と雇用・賃金）

• 人文・社会 / 地域研究 （北海道経済論）

研究キーワード 【 表示 ／ 非表示 】

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• 北海道経済論

• 国際経済学

• 国際経済学

• 国際貿易論

• 国際貿易論

著書 【 表示 ／ 非表示 】

著書 【 表示 ／ 非表示 】

• 輸入ショックの経済学―インクルーシブな貿易に向けて

  遠藤, 正寛, 慶應義塾大学出版会, 2023年10月

• 北海道経済の多面的分析 TPPによる所得増加への道筋

  遠藤 正寛, 慶應義塾大学出版会, 2014年08月

  担当範囲: 全て

• 北海道経済の多面的分析：TPPによる所得増加への道筋

  遠藤, 正寛, 慶應義塾大学出版会, 2014年08月,  ページ数： xiii, 320p

  担当範囲: 全て

  • CiNii Research

• 国際経済学

  阿部顕三、遠藤 正寛, 有斐閣, 2012年12月,  ページ数： xiii, 361p

  • CiNii Research

• 地域貿易協定の経済分析

  遠藤 正寛, 東京大学出版会, 2005年04月,  ページ数： ix, 268p

  担当範囲: 全て

  • CiNii Research

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論文 【 表示 ／ 非表示 】

論文 【 表示 ／ 非表示 】

• 輸出入申告データを活用した日本企業の輸出入行動に関する分析

  神事 直人, 伊藤 恵子, 遠藤 正寛, 大久保 敏弘, 笹原 彰, 松浦 寿幸

  フィナンシャル・レビュー  （ 160 ） 5 - 36 2025年06月

• Margins, Concentration, and the Performance of Firms in International Trade: Evidence from Japanese Customs Data

  Keiko Ito, Masahiro Endoh, Naoto Jinji, Toshiyuki Matsuura, Toshihiro Okubo, Akira Sasahara

  Journal of the Japanese and International Economies （Elsevier BV）  75   101340 2025年03月

  査読有り,  ISSN  0889-1583

  • Access to Document (DOI)

• Margins, concentration, and the performance of firms in international trade: Evidence from Japanese customs data

  Ito K., Endoh M., Jinji N., Matsuura T., Okubo T., Sasahara A.

  Journal of the Japanese and International Economies 75 2025年03月

  ISSN  08891583

  　概要を見る

  This study is the first to comprehensively investigate international trade at the firm-level using Japan's customs data for the 2014–2020 period. We first decompose international trade into the intensive and extensive margins and show that the intensive margin accounts for around 30% and 40% of the variation in partner country-specific exports and imports, respectively. We next find a substantial concentration of trading firms: in 2017, the top 10% of exporters accounted for 96.6% of all exports, while the top 10% of importers were responsible for 94.6% of all imports. Finally, we match the customs data with other firm-level datasets and estimate the performance premia of exporting firms. Our findings indicate that exporting manufacturing firms outperform non-exporting manufacturing firms in all aspects we consider: sales, value added, the number of employees, the capital-labor ratio, productivity, and wages. Interestingly, the exporter premia of manufacturing firms for value added, labor productivity, and total factor productivity decreased between 2014 and 2016 and then increased until 2019, whereas the exporter premium for the average wage steadily increased.

  • Access to Document (DOI)

• Margins, concentration, and the performance of firms in international trade: Evidence from Japanese customs data

  K Ito, M Endoh, N Jinji, T Matsuura, T Okubo, A Sasahara

  Journal of the Japanese and International Economies 75, 101340 2025年

• Inbound Tourism and Tourists’ Preferences for Accommodation Quality

  H Saito, T Matsuura, M Endoh

  Research Institute of Economy, Trade and Industry (RIETI) Discussion papers 2025年

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KOARA（リポジトリ）収録論文等 【 表示 ／ 非表示 】

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• 日本企業の国際取引が雇用・賃金に及ぼす影響 : 企業・労働者接合データによる分析

  遠藤, 正寛

  科学研究費補助金研究成果報告書 2021年

• 所得移転と域際収支 : 北海道を事例として

  遠藤, 正寛

  三田商学研究 （慶應義塾大学出版会）  53 （ 1 ） 1 - 37 2010年04月

  ISSN  0544571X

• 国際貿易が所得に与える影響についての理論的・実証的研究

  遠藤, 正寛

  科学研究費補助金研究成果報告書 2010年

• OECD諸国における経営資源の収益率の推計

  遠藤, 正寛

  三田商学研究 （慶應義塾大学出版会）  50 （ 5 ） 85 - 98 2007年12月

  ISSN  0544571X

• 地域貿易協定の締結が域外国の厚生に与える影響

  遠藤, 正寛

  三田商学研究 （慶應義塾大学出版会）  49 （ 2 ） 141 - 146 2006年06月

  ISSN  0544571X

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総説・解説等 【 表示 ／ 非表示 】

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• Margins, concentration, and the performance of firms in international trade: Evidence from Japanese customs data

  伊藤 恵子, 遠藤 正寛, 神事 直人, 松浦 寿幸, 大久保 敏弘, 笹原 彰

  Keio-IES Discussion Paper Series DP2024-017 2024年06月

• A Tale of Two Countries: Global Value Chains, the China Trade Shock, and Labor Markets

  Jaerim Choi, Masahiro Endoh, Akira Sasahara

  Keio-IES Discussion Paper Series DP2024-012 2024年05月

• 輸出入申告データを利用した日本の国際貿易の実態の検証

  伊藤 恵子, 遠藤 正寛, 大久保 敏弘, 笹原 彰, 神事 直人, 松浦 寿幸

  財務総合政策研究所ディスカッション・ペーパー 23A-02 2023年09月

• The Impact of Firms' International Trade on Domestic Suppliers

  Masahiro Endoh

  Institute for Economic Studies, Keio University, Keio-IES Discussion Paper Series DP2020-016  2020年09月

  その他, 単著

• Trade Effects on Wage Inequality through Worker and Firm Heterogeneity in Japan

  Masahiro Endoh

  Institute for Economic Studies, Keio University, Keio-IES Discussion Paper Series DP2020-017  2020年09月

  その他, 単著

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研究発表 【 表示 ／ 非表示 】

研究発表 【 表示 ／ 非表示 】

• 日本の製造業企業による対米企業内貿易での貿易仲介

  遠藤 正寛

  日本国際経済学会第13回春季大会 （東北学院大学、仙台市） , 

  2024年06月

  , 

  口頭発表（一般）, 日本国際経済学会

• Intra-Firm Carry-along Trade in Japanese Manufacturers' Exports to the US

  Masahiro Endoh

  The 2nd Keio International Conference on Empirical Applied Microeconomics （慶應義塾ミュージアム・コモンズ カンファレンス・ルーム） , 

  2024年02月

  -

  2024年03月

  , 

  口頭発表（一般）, 慶應義塾大学商学会、慶應義塾大学 経済学部附属経済研究所 国際経済学研究センター（共催）

• Industry and Regional Import Effects on Job Churning by Single- and Multi-Unit Firms

  遠藤 正寛

  日本国際経済学会関東支部報告会 （日本大学経済学部、東京都千代田区） , 

  2022年05月

  , 

  口頭発表（一般）, 日本国際経済学会関東支部

• Import Effects on Job Flows Through Industry and Regional Factors

  遠藤 正寛

  International Workshop on International Trade, Innovation and Labor in the Global Economy （（オンラインセミナー）） , 

  2020年09月

  , 

  口頭発表（一般）, 新潟県立大学

• Trade Effects on Job Changes Through Job Creation and Destruction Responses

  遠藤 正寛

  日本国際経済学会第9回春季大会 （高知県立大学、高知市） , 

  2019年06月

  , 

  口頭発表（一般）, 日本国際経済学会

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競争的研究費の研究課題 【 表示 ／ 非表示 】

競争的研究費の研究課題 【 表示 ／ 非表示 】

• 外生的ショックを緩和・活用する経済組織の特徴：漁業のコミュニティ・レベル分析から

  2023年06月

  -

  2026年03月

  日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 遠藤 正寛, 挑戦的研究（萌芽）, 補助金,  研究代表者

  　研究概要を見る

  本研究では、漁業に着目して、以下の3点を中心に分析する。
  （１）自然要因と社会経済要因に分けて漁業者の意思決定やコミュニティの組織構造を説明する。
  （２）東日本大震災による被害データを用いて、漁業者コミュニティの崩壊が、漁業地区単位での漁業構造にもたらした変化を明らかにする。
  （３）資本ストックの喪失や漁業者コミュニティの崩壊の前後で、漁業者の意思決定やコミュニティ・レベルでの漁業構造変化に影響を与える要因、およびその寄与の大きさが変化したかどうかを推定する。
  2023年度は以下の二点について、分析を進めた。
  一点目は、漁業者単位、そして漁業地区単位での生産性の分析である。2003年、2008年、2013年、2018年の漁業センサスの海面漁業調査の調査票情報を用いて、日本海沿岸、北海道、岩手県、青森県といった地域毎に、各漁業者の生産性を測定し、その分布の導出を行った。生産性の計算には、データ包絡分析法と生産関数の推計の二つの方法を用いた。また、漁業者の投入としては、漁船のトン数と操業日数、海上作業従事者数、養殖施設の有無などを、産出としては漁獲額を、それぞれ用いた。その結果、漁業者の生産性は個人経営体よりも団体経営体（共同経営や会社など）の方が有意に高いことがわかった。ただ、時系列的な生産性分布の変化や、それを生じさせる外的要因（東日本大震災やホタテの輸出増加など）の影響の度合いについては、有意な結果を得られなかった。さらに、各漁業者を、全国で2200弱存在する漁業地区毎に集計して、漁業地区単位での生産性も分析したが、やはり漁業地区単位での生産性の分布の変化とその要因については、有意な関係は得られなかった。
  二点目は、漁業センサスの魚市場調査の調査票情報を用いて、東日本大震災が各魚市場での取引に与える影響を分析した。暫定的な結果としては、東北三県の魚市場での取引トン数や買受人の数について、東日本大震災負の影響が観察されるものの、結果の解釈や背後のメカニズムについては、引き続き分析を行う予定である。
  研究の進捗が遅れていることの主な理由は、漁業経営体の生産性の推計の困難さと、因果関係の特定の困難さの二つである。
  漁業経営体の生産性の推計については、以下の困難さがあった。まず、船外機付漁船の出漁日数や陸上作業者の作業日数がないなど、推計に必要な情報が不足していた。また、魚種、漁法、養殖施設が多様で、それを単一の指標にまとめることが難しかった。気象や魚の資源量など、漁獲高に影響を及ぼす外生変数も、十分にコントロールできなかった。加えて、個人経営体の漁業従事者の一部は団体経営体の共同作業にも参画しているので、相互の関連も考慮する必要があった。
  因果関係の特定の困難さについては、漁業センサスが５年ごとに実施される調査であること、養殖であれば稚魚・稚貝から成魚・成貝まで数年かかるため生産者は生産量を価格変化に応じて柔軟に変えることをしないこと、漁業センサスで漁業経営者を時系列でたどることができないことなどがその要因であった。
  本研究の目的である「漁業者のネットワークや慣習の喪失が逆に組織・コミュニティのレジリエンスを強めたかどうか」、「気象などの自然要因の影響によってそのレジリエンスが変化したか」ということを、漁業地区の生産性と、漁業地区の構成員（漁業者）の生産性の分布との関係、および関係の変化を抽出することによって明らかにしていく。2024年度は、その他の漁業地区データと合わせて分析を行っていく予定である。また、東日本大震災が魚市場に与える影響の分析では、漁業地区ごとの人口の年齢構成や他セクターでの就業可能性等の地区の特性が、外的ショックを緩和・利用する際の重要な手がかりであることが予想されるため、今後は現在の分析をさらに深化させ、地域間の違いをさらに考慮することを考えている。

• 労働市場への国際ショックの影響：国際経済のマクロ視点と個票データのミクロ視点から

  2021年04月

  -

  2025年03月

  文部科学省・日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 遠藤 正寛, 基盤研究(B), 補助金,  研究代表者

• 企業の中間財輸入が賃金・雇用に直接・間接に与える影響

  2020年01月

  -

  2021年12月

  公益財団法人 全国銀行学術研究振興財団, 研究助成, 遠藤 正寛, 未設定

• 雇用の質を考慮した地域・企業規模間等の定量的な雇用の波及過程と効果の研究

  2019年04月

  -

  2024年03月

  慶應義塾大学, 風神 佐知子、遠藤 正寛, 基盤研究(C), 未設定

  　研究概要を見る

  日本では、グローバルトップ企業を目指した海外展開促進と、その果実の地域・中小企業への波及に向けた取り組みが行われてきた。昨今では、ICTの普及・進化により、従来の正社員とは異なる働き方や地域発のイノベーションが目指されている。本研究は、大企業や都市部での雇用が、中小企業や地方の雇用創出に過程を含めどのように波及しているのか、その要因は何かを分析する。従来の数量のみに着目した研究ではなく、雇用の質をも考慮する。これまでのマクロモデルによるシミュレーションと個別政策の評価の間を埋め、定量的に波及効果・過程を明らかにする。

• 日本企業の国際取引が雇用・賃金に及ぼす影響：企業・労働者接合データによる分析

  2016年04月

  -

  2021年03月

  文部科学省・日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 遠藤　正寛、風神 佐知子, 基盤研究(C), 補助金,  研究代表者

  　研究概要を見る

  本研究課題のうち、平成30年度は、日本の対外貿易が国内製造業の雇用に与える影響を分析した。具体的には、「事業所・企業統計調査」と「経済センサス」のデータから1996年から2016年までの事業所レベルの雇用のパネルデータを構築し、それを用いて日本のアジアからの輸入と世界への輸出が雇用の創出や消失にどの程度影響を与えたかを推計した。本研究の新しい試みの一つとして、Amiti and Weinstein (2018, Journal of Political Economy) の方法を援用して、雇用の変化を産業ショック（産業固有の要因）と地域ショック（地域固有の要因）に分解したことがある。
  主な分析結果は以下のとおりである。①貿易は産業ショックを通じて製造業の雇用を変化させる。地域ショックを通じた影響は統計的に有意ではない。②アジアからの輸入は、大規模事業所（雇用者数が100人以上）での雇用の消失の拡大や閉鎖する大規模事業所の増加を通じて、雇用を減少させる。③世界への輸出は、中・小規模事業所（雇用者数が100人未満）での雇用の消失の減少や閉鎖する中・小規模事業所の減少を通じて、雇用を拡大させる。④分析期間中の雇用の総変化（創出された雇用と消失した雇用の合計）のうち、貿易によるものは約4%と推計される。
  4つの主要な分析結果の意義は、以下のとおりである。①雇用変化に地域ショックも含めている先行研究では、貿易の雇用への影響が過大に推計されている恐れがある。②大規模事業所は輸入ショックにより柔軟に対応する。③輸出は主に大規模事業所によって行われるが、中・小規模事業所もその間接効果を享受している。輸出の拡大によって中小事業所の雇用減少が抑えられる。④雇用のダイナミズムにおける貿易の影響は限定的である。
  平成30年度は、本研究課題の研究計画の中で重要なプロジェクトである貿易の雇用への影響について、分析をまとめることができた。研究計画調書では主に企業・労働者接合データを用いた分析を提示していたが、貿易の雇用への影響については、事業所パネルデータの方がよりふさわしいことがわかり、平成30年度はこのデータも構築した。
  本研究課題の研究計画で挙げたプロジェクトのうち、平成31年度は、ある企業の国際取引の拡大がその企業の国内取引相手の雇用や賃金に与える影響の分析に取り組む。また、本研究課題に沿って行ってきたこれまでの研究成果がまだ英文学術雑誌に掲載されていないので、雑誌への投稿や論文改訂を積極的に行い、研究成果を早急に学術雑誌で公開できるよう努力する。

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受賞 【 表示 ／ 非表示 】

受賞 【 表示 ／ 非表示 】

• 第64回エコノミスト賞

  遠藤 正寛, 2024年05月, 毎日新聞社、毎日新聞出版, 「輸入ショックの経済学 インクルーシブな貿易に向けて」（慶應義塾大学出版会）

• 義塾賞

  遠藤 正寛, 2010年11月, 慶應義塾, 地域貿易協定の経済分析

• 義塾賞

  遠藤 正寛, 2010年11月, 慶應義塾, 「地域貿易協定の経済分析」（東京大学出版会）

担当授業科目 【 表示 ／ 非表示 】

担当授業科目 【 表示 ／ 非表示 】

• 国際経済論演習

  2025年度

• 制度・政策論演習

  2025年度

• 応用経済学演習

  2025年度

• 研究会Ｑｄ

  2025年度

• 研究会Ｑｃ

  2025年度

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担当経験のある授業科目 【 表示 ／ 非表示 】

担当経験のある授業科目 【 表示 ／ 非表示 】

• Overseas Field Trip

  慶應義塾大学

  2024年09月

• 経済学特殊講義（北海道経済論）（学部）

  小樽商科大学

  2024年08月

• 経済学特殊講義Ⅱ（北海道経済論）（学部）

  北海道大学

  2023年09月

• Global Passport Program

  慶應義塾大学

  2023年04月

  -

  2025年03月

• 研究会（学部）

  聖心女子大学

  2016年09月

  -

  2017年01月

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所属学協会 【 表示 ／ 非表示 】

所属学協会 【 表示 ／ 非表示 】

• American Economic Association, 

  2003年

  -

  継続中

• American Economic Association, 

  2003年

  -

  継続中

• International Economic and Finance Society Japan, 

  2000年

  -

  継続中

• International Economics and Finance Society Japan, 

  2000年

  -

  継続中

• 日本経済学会, 

  1996年

  -

  継続中

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委員歴 【 表示 ／ 非表示 】

委員歴 【 表示 ／ 非表示 】

• 2024年10月

  -

  継続中

  顧問, 日本国際経済学会

• 2024年05月

  -

  継続中

  代議員, 日本経済学会

• 2022年10月

  -

  2024年10月

  会長, 日本国際経済学会

• 2021年04月

  -

  2025年03月

  センター長, 慶應義塾大学 経済学部附属 経済研究所 国際経済学研究センター

• 2020年10月

  -

  2022年10月

  副会長, 日本国際経済学会

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