論文 - 横手　慎二

プーチンのロシアの「世界戦略」

横手 慎二

ユーラシア研究 （東洋書店）  49   3 - 8 2013年11月

研究論文（学術雑誌）, 単著,  ISSN  978-4-86459-135-5

Soviet Repatriation Policy, U.S. Occupation Authorities, and Japan's Entry into the Cold War

横手 慎二

Harvard Journal of Cold War Studies 15 （ 2 ） 30 - 50 2013年

研究論文（学術雑誌）

日本におけるマイスキー - 1927～1929年　

横手 慎二

Russkii Sbornik - Issledovaniya po istorii Rossii 9   234 - 255 2010年

研究論文（学術雑誌）

Political Legacies of the Portsmouth Treaty

横手 慎二

The Treaty of Portsmouth and its Legacies    106 - 122 2008年

研究論文（学術雑誌）, 単著

ソ連政府の日本人抑留者送還政策

原暉之編『日ソ戦争と戦後抑留者の諸問題』　北海道大学スラブ研究センター報告シリーズ第８１号。    20-37 2002年03月

単著

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旧ソ連地域における日本人の抑留と、その送還政策を、近年利用可能となったロシア公文書館史料、公刊史料集、及び日本人の回想を下にして再検討する。１９４５年から１９４６年末に至る抑留政策が場当たり的な政策の寄せ集めてきな性格をもっていたと主張する。

フルシチョフの極東政策再考

『国際政治』 126   23-36 2001年02月

単著

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近年利用可能となった旧ソ連共産党関係文書を利用して、１９５３年から１９６４年までのソ連の極東政策を分析。フリシチョフの対中国、対北朝鮮政策と、ソ連共産党内の党内権力・イデオロギー闘争が密接に結びついていた事実を強調。

Predstavleniia iapontsev o Rossii v nachale perioda Seva, seredina 1920-kh-seredina 1930-kh godov

Novyi mir istorii Rossii (AIRO-XX, モスクワ)    504-520 2001年

単著

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上記英語論文のロシア語訳。

ロシアの北朝鮮政策１９９３－１９９６

小此木政夫編『金正日時代の北朝鮮』（日本国際問題研究所）    271-300 1999年06月

単著

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エリツィン政権の対北朝鮮政策が、当初のイデオロギー的離反政策から次第に変化し、１９９４年以降の再度接近政策を採用した過程を、対米姿勢の変化と結びつけて分析。

Japanese Views of the Soviet Union in the early Showa Period

Keio Journal of Politics 10   81-96 1999年

単著

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１９９３年９月にワシントン。ウッドロー・ウイルソン・センターでなされたアメリカ、ロシア、日本研究者による「第二次大戦前の日本とロシア」に関するワークショップでの報告に加筆。１９２５年から１９３１年までの日本の対日認識の変化を、外交官、軍人、知識人の三者について分析。特に五ヵ年計画の遂行によるソ連の経済的軍事的強国化が日本の軍人と知識人に与えた影響を、公開、非公開の雑誌記事を通して解明。

帝国崩壊後の国家―旧ソ連諸国のアイデンティティ問題

富田広士・横手慎二編『地域研究と現代の国家』（慶応義塾大学出版会）    113-139 1998年11月

単著

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慶応義塾大学法学部政治学科１００周年を記念して刊行された論文集で、現代国家の変容する様相を、多様な地域の研究者によって多面的に提示した。執筆部分では、旧ソ連諸国を帝国崩壊後の国家として捉える定義上の問題を検討し、次に、他の帝国崩壊後の国家において起こった現象との比較によって旧ソ連地域で起こっているアイデンティティ問題を理解する視座の必要性を指摘する。

フルシチョフ・ブレジネフ期のソ連の対米交渉再考

木村汎編『国際交渉学』（勁草書房）    152-172 1998年02月

単著

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１９９１年１０月から１９９７年３月まで、国際日本文化研究センターでなされた「交渉行動様式の国際比較」に関する共同研究の成果の一部。執筆部分では、国家体制においてきわめてユニークであったソ連について、その国際交渉の行動がどこまでユニークであったと言えるか、近年利用可能となった当事者の回想録を利用して分析。

ソ連の対日政策 １９４１－１９４４

『法学研究』 71 （ 1 ） 201-227 1998年01月

単著

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第二次大戦中のソ連外務人民委員部（外務省）において、対日政策をめぐって活発な議論がなされていた事実を、ソ連外務省文書館史料を利用して解明。

ロシア・東欧における『共産党の復権』―イデオロギー、システム、行動様式の変化と類似性

『ロシア・東欧学会年報』 25   10-19 1997年04月

単著

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ロシア・東欧学会第２５回大会（１９９６年度大会）における共通論題の報告要旨。エリツィン政権の対外政策のあり方が、旧ソ連のそれに一部後戻りしていることを指摘し、その背後に政策決定の制度、イデオロギー面で、旧体制から残存している点があることを指摘。

ロシアの国境政策

『スラブ・ユーラシアの変動―その社会・政治的諸局面』北海道大学スラブ研究センター    151-162 1996年07月

単著

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文部省科研費重点研究「スラブ・ユーラシアの変動」の研究報告。旧ソ連諸国の国境問題、ロシアの国境法の制定、国境政策の個別化を題材として取り上げ、国境政策が大きく変化しつつあることを指摘。

ソ連外交の連続性と非連続性

伊東孝之他編『スラブの国際関係』（弘文堂）    3-28 1995年05月

単著

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冷戦の終焉という国際環境の変化と、ソ連からロシアへと単位レベルの変化という二重の変化の中で、モスクワを中心とする国家の対外政策の連続面と非連続面を考察。単位レベルでは、対米態度でも、非欧米地域への関与でも、継続面が意外なほどあることを指摘。ドイツ・トルコなど周辺諸国との個別の関係の可能性が開かれている点に、対外政策の非連続面があると主張。

ソ連共産党中央委員会国際部の形成１９４３－１９５７

『法学研究』 68 （ 2 ）  1995年02月

単著

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長い間、その活動の多くが謎に包まれていた中央委員会国際部について、ソ連崩壊後に開示されたソ連共産党文書館史料を利用して、歴史的に解明。コミンテルンの残存機関として成立し、外務省と競合する機関として陣容を整える過程を分析。

Russia’s Attitude toward Its Borders, Old Questions or New?

Keio Journal of Politics 8   53-70 1995年

単著

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ソ連崩壊後のロシアの国境管理政策を、集団安保政策、共同国境警備制度、独自通貨制度などを通じて分析。結論として、新独立国との間の国境に対する態度がまだ流動的であること、経済的負担の軽減のために新国境の維持を重視する動きが顕著であることを指摘。

政治体制の変容とロシア外交―「近い外国」への政策を中心にして

『ロシア研究』第１９号    42-61 1994年10月

単著

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エリツィン政権の対外政策と内政との連関をとらえるために、旧ソ連から独立した諸国に対するロシアの対外政策を分析。その政策変化が内政要因によってかなりな程度説明可能なことを論証。

冷戦期のソ連外務省―人事面から見た組織の特徴

『法学研究』 66 （ 12 ） 191-212 1993年12月

単著

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ソ連崩壊後に利用可能となったソ連歴史文書館の共産党関係文書を利用して、大粛清以降のソ連外務省の組織再生の過程を分析。その中央集権制と強権的な地域専門家の登用という特徴を指摘。

The Strategic Significance of Changes in the Soviet Union

Les cahiers de l’ifri 11   25-39 1992年

単著

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１９９１年１１月にパリで開かれた日仏国際政治学者の研究シンポジウムにおいて発表された「ソ連の変化がもたらし戦略的意義」についての報告。ソ連の崩壊過程が進む中で、日本にとって中央アジア地域の自立化がもつ重要性などを指摘。現状分析と政策提言を含む。