山田　篤裕 （ヤマダ　アツヒロ）

Yamada, Atsuhiro

写真a

所属（所属キャンパス）

経済学部 （三田）

職名

教授

HP
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経歴 【 表示 ／ 非表示 】

  • 1997年04月
    -
    2002年03月

    国立社会保障・人口問題研究所 ,研究員

  • 1999年02月
    -
    2001年09月

    経済協力開発機構社会政策課、エコノミスト

  • 2002年04月
    -
    2005年03月

    慶應義塾大学経済学部専任講師

  • 2005年04月
    -
    2007年03月

    慶應義塾大学経済学部助教授

  • 2006年09月
    -
    2007年09月

    ミシガン大学社会調査研究所訪問研究員

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学歴 【 表示 ／ 非表示 】

  • 1994年03月

    慶應義塾大学, 経済学部

    大学, 卒業

  • 1996年03月

    慶應義塾大学, 経済学研究科

    大学院, 修了, 修士

  • 1999年03月

    慶應義塾大学, 経済学研究科

    大学院, 単位取得退学, 博士

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学位 【 表示 ／ 非表示 】

  • 経済学修士, 慶應義塾大学, 課程, 1996年03月

  • 博士（経済学）, 慶應義塾大学, 論文, 2010年11月

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研究分野 【 表示 ／ 非表示 】

  • 人文・社会 / 経済政策 （Economic Policy）

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著書 【 表示 ／ 非表示 】

  • 日本の社会保障システムの持続可能性 : データに基づく現状分析と政策提案

    山重 慎二, 高橋 泰 , 山田 篤裕 , 石井 加代子 , 木村 真 , 臼井 恵美子, 上野 有子, 近藤 絢子, 深井 太洋, 朝井 友紀子 , 地曵 暁瑛, 安岡 匡也, 中央経済社, 2022年

  • 最低生活保障の実証分析：生活保護制度の課題と将来構想

    山田　篤裕，駒村　康平，四方　理人，田中　聡一郎，丸山　桂 , 有斐閣, 2018年07月

  • 人口減少社会における高齢者雇用

    労働政策研究・研修機構, 田原 孝明, 今野 浩一郎, 藤本 真, 浅尾 裕, 鎌倉 哲史, 山田 篤裕, 馬 欣欣, 三村 国雄, 労働政策研究・研修機構, 2017年

  • Japan: Determinants of retirement in a hyper-aged society

    Higo M., Schröder H., Yamada A., Delaying Retirement: Progress and Challenges of Active Ageing in Europe, the United States and Japan, 2016年01月

    　概要を見る

    Today Japan is far ahead of the rest of the world on the aging curve of the population and faces unprecedented pressure to delay workers’ retirement. In this national context, workers’ retirement decisions and behaviors are largely determined, at the macro- and mesolevels, by the interplay between the government and employers over reforming mandatory retirement corporate policies thoroughly and uniformly institutionalized across the country’s workplaces, which are set at ages much younger than in most other developed countries around the world. The primary microlevel determinants of retirement include the persistent gender roles, which have still affected many female workers, those currently aged 50 and older in particular, as they are often rendered as primary caregiver for children, aged parents, and the household.

  • 社会政策：福祉と労働の経済学

    山田 篤裕, 有斐閣, 2015年08月

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論文 【 表示 ／ 非表示 】

  • 【【比較検証】データで見る日本の現実】(Part2)国際比較・年次推移から日本社会の問題点を考える　高齢者の所得格差と貧困

    山田 篤裕

    保険診療 （(株)医学通信社）  79 （ 1 ） 34 - 40 2024年01月

    単著,  ISSN  0385-8588

  • 高年齢者就業の進展と厚生年金被保険者の 60 歳代前半のフルタイム雇用と賃金格差の動向: 文献レビューおよび 「匿名年金情報」 に基づく分析

    山田篤裕， 四方理人

    日本労働研究雑誌 66 (7), 53-69 2024年

    単著

  • 高齢者の所得格差と貧困

    山田 篤裕

    月刊 保険診療 79(1)   34 - 40 2024年

    単著

  • 国民年金保険料の納付行動と納付意欲: 資格期間短縮の影響

    山田篤裕， 大津唯

    週刊社会保障 78 (3263), 42-47 2024年

    単著

  • 精神障害者雇用の急速な進展と賃金構造の変化　Blinder-Oaxaca分解に基づく検証

    山田 篤裕, 荒木 宏子

    医療経済研究 （医療経済研究機構）  34 （ 2 ） 69 - 87 2023年03月

    単著,  ISSN  1340-895X

    　概要を見る

    本稿では、障害者雇用促進法改正による精神障害者の法定雇用率算入やその引き上げを背景に、急速に増大した精神障害雇用者の賃金分布がどのように変化したかを検証した。分析には厚生労働省「障害者雇用実態調査(平成25、30年)」や「生活のしづらさなどに関する調査(平成23、28年)」の個票データを用いた。分析の結果、2013年から2018年の5年間で、採用前に障害が判明していた精神障害雇用者の賃金は統計的に有意に上昇していた。さらに、Blinder-Oaxaca分解によってこの賃金上昇の要因を検証したところ、地域別最低賃金の引き上げ(構成変化)による影響が大きかったこと、また、相対的に障害程度の軽い精神障害3級の賃金率上昇(構造変化)もこれに寄与していたことを確認した。一方で、1000人以上規模企業では、この上昇を相殺するような賃金率の低下(構造変化)も確認された。精神障害3級の賃金が上昇した要因として、次のような考察ができる。2013年から2018年までの間に、精神障害3級の新規取得者が、より精神障害の重い等級と比較し、生産年齢人口で特に増加しており、雇用者においても3級取得者の比重が高まっている。一方、65歳未満の身体障害者人口が減少する中、法定雇用率を満たすため、精神障害者の中でも、相対的に障害程度が軽く、生産性の高い精神障害者の雇用が促進された結果、精神障害3級の賃金が相対的に上昇した可能性がある。とはいえ身体障害雇用者と比較して、精神障害雇用者の賃金分布は低く、知的障害者の賃金分布に近い。したがって、上記のような賃金上昇はあっても、先行研究が指摘する、障害程度が相対的に軽い精神障害者への年金給付水準の低さ(たとえば障害厚生年金3級の給付水準)を埋め合わせるには不十分であった可能性が高い。実際に、地域別最低賃金との相関が高いことは、その賃金水準自体の低さを示すものと考えられる。精神障害雇用者全体の貧困リスク緩和への影響が実際どれほどであったかを把握することは、今後に残された研究課題である。(著者抄録)

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KOARA（リポジトリ）収録論文等 【 表示 ／ 非表示 】

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研究発表 【 表示 ／ 非表示 】

  • 高齢女性はなぜ低所得に陥るのか

    山田 篤裕

    第108回社会政策学会大会 （法政大学多摩キャンパス、東京） , 

    2004年05月
    , 

    口頭発表（一般）

  • Who Bears the Burden of Social Insurance?

    山田 篤裕

    Annual Trio Conference （Ark Academy Hills, Ark Mori Building, 36th Floor at Ark Hills, Tokyo） , 

    2003年12月
    , 

    口頭発表（招待・特別）, NBER-CEPR-TCER-RIETI

  • 国際比較からみた日本における高齢者の所得格差と貧困

    山田 篤裕

    平成15年度生活経済学会関西部会 （アピア大阪、大阪） , 

    2003年11月
    , 

    口頭発表（招待・特別）

  • 日本における高齢者の所得不平等の傾向－国際比較の観点から－

    山田篤裕

    自己責任と社会連帯 - 社会保障に関する経済的及び法律的諸問題の日独比較国際会議 （東京） , 

    2002年09月
    , 

    口頭発表（招待・特別）, ドイツ日本研究所・筑波大学／Harald Conrad、新井誠

    　概要を見る

    日本の高齢者の所得格差が、1985年から1995年までの間に所得構成や世帯構成の大きな変化を経験したにもかかわらず、高止まりしている理由をOECDデータを用いて国際比較分析した。その結果、高齢無職世帯は増大したが、他世帯との所得格差が縮まっていること、総所得に占める就労収入比率は低下したが、就労収入自体の分布が不平等になったことなどの各要因が相殺して、高止まりしていることが明らかになった。また、公的年金をはじめとする社会移転が同時期に急速に中間所得階層に手厚く配分されるようになったことも明らかにした。

  • 引退期所得の実態と格差の動向－OECD9カ国の比較から

    山田篤裕

    統計研究会労働市場委員会 （東京） , 

    2002年07月
    , 

    口頭発表（招待・特別）, 統計研究会

    　概要を見る

    経済協力開発機構(OECD)におけるプロジェクト「引退期所得政策の9ヶ国比較研究」での成果の一部を発表。具体的には、(1)日米のみ高齢者の所得格差のほうが就労世代の所得格差より大きいこと、(2)半数の国で、所得格差の変化には人口高齢化が支配的な影響を与えていること、(3)日米で就労所得が引退期においても大きな比重を占めるが、就労収入が高齢者の所得格差に支配的な影響を与えているのは日本であること、などを示した。

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Works 【 表示 ／ 非表示 】

  • 高大一貫講座（高等学校向講座）

    山田 篤裕

    2003年06月
    -
    2003年07月
    , 

    その他, 単独

  • 港区区民大学公開講座

    山田 篤裕

    2002年10月
    , 

    その他

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受賞 【 表示 ／ 非表示 】

  • 山口新一郎賞

    2014年06月, 公益財団法人年金シニアプラン総合研究機構, 「支給開始年齢引上げ、繰り上げ支給、高年齢者雇用安定法改正、在職老齢年金制度改革が「年金と雇用の接続」に与えた影響」『年金と経済』第32巻第4号

  • 生活経済学会奨励賞

    山田 篤裕, 2009年06月, 生活経済学会, “Income Distribution of People of Retirement Age in Japan”, Journal of Income Distribution, vol.16, No.3-4, pp.31-54 (Nov. 2007).

  • 第4回医療経済研究年間優秀賞

    山田 篤裕, 2008年12月, 医療経済研究機構, 介護保険の利用実態と介護サービスの公平性に関する研究（共著）

    　説明を見る

    平成19年度に『医療経済研究』掲載の最も優秀な投稿論文（研究ノートをの除く）にたいする授賞。

  • 第48回日経経済図書文化賞

    山田 篤裕, 2005年11月, 日本経済新聞社, 高齢者就業の経済学

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担当授業科目 【 表示 ／ 非表示 】

  • 制度・政策論特論

    2024年度

  • 社会政策論ｂ

    2024年度

  • 社会政策論ａ

    2024年度

  • 社会政策論

    2024年度

  • 社会政策論演習

    2024年度

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社会活動 【 表示 ／ 非表示 】

  • 東京都老人総合研究所

    2005年04月
    -
    継続中

  • 総務省

    2003年06月
    -
    2005年09月

  • Organisation for Economic Co-operation and Development

    2003年02月
    -
    2003年05月

  • 内閣府「高齢社会対策の総合的な推進のための政策研究会（一人暮らし高齢者の指標づくり作業部会）」

    2002年09月
    -
    2003年04月
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委員歴 【 表示 ／ 非表示 】

  • 2005年04月
    -
    継続中

    協力研究員, 東京都老人総合研究所

  • 2003年06月
    -
    2005年09月

    客員研究官, 総務省

  • 2003年02月
    -
    2003年05月

    Consultant, Organisation for Economic Co-operation and Development

  • 2002年09月
    -
    2003年04月

    委員, 内閣府「高齢社会対策の総合的な推進のための政策研究会（一人暮らし高齢者の指標づくり作業部会）」

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