直井　道生 (ナオイ　ミチオ)

NAOI Michio

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所属（所属キャンパス）

経済学部 （三田）

職名

教授

HP

外部リンク
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経歴 【 表示 ／ 非表示 】

  • 2021年04月
    -
    継続中

    慶應義塾大学, 経済学部, 教授

  • 2013年04月
    -
    2021年03月

    慶應義塾大学, 経済学部, 准教授

  • 2010年10月
    -
    2013年03月

    東京海洋大学, 海洋工学部, 助教

  • 2009年04月
    -
    2010年09月

    慶應義塾大学, 経済学部, 大学特別研究講師（経済学部）

  • 2006年04月
    -
    2009年03月

    慶應義塾大学, 大学院商学研究科, 大学院特別研究講師（商学研究科）

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学歴 【 表示 ／ 非表示 】

  • 1997年04月
    -
    2001年03月

    慶應義塾大学, 経済学部

    大学, 卒業

  • 2001年04月
    -
    2003年03月

    慶應義塾大学, 経済学研究科

    大学院, 修了, 修士

  • 2003年04月
    -
    2006年03月

    慶應義塾大学, 経済学研究科

    大学院, 単位取得退学, 博士

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学位 【 表示 ／ 非表示 】

  • 修士（経済学）, 慶應義塾大学, 課程, 2003年03月

  • 博士（経済学）, 慶應義塾大学, 課程, 2008年06月

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研究分野 【 表示 ／ 非表示 】

  • 人文・社会 / 経済統計

  • 人文・社会 / 経済政策

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研究キーワード 【 表示 ／ 非表示 】

  • 都市経済学

  • 応用計量経済学

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著書 【 表示 ／ 非表示 】

  • 人口変動と家族の実証分析

    津谷　典子, 菅　桂太, 四方　理人, 吉田　千鶴, 慶應義塾大学出版会, 2020年09月,  ページ数： 384

    担当範囲: 第3章,  担当ページ： 77-107

  • 学力・心理・家庭環境の経済分析

    赤林 英夫・直井 道生・敷島 千鶴, 有斐閣, 2016年06月

  • 学力・心理・家庭環境の経済分析 : 全国小中学生の追跡調査から見えてきたもの

    赤林 英夫, 直井 道生, 敷島 千鶴, 野崎 華世, 中村 亮介(労働経済学), 佐野 晋平, 妹尾 渉, 山下 絢, 有斐閣, 2016年

  • 都市・地域・不動産の経済分析

    隅田　和人・直井　道生・奥村　保規, 慶應義塾大学出版会, 2014年03月

    担当範囲: 編者, 第1章

  • Lessons in Sustainable Development from Japan and South Korea

    Hsu, Sara, Naoi, Michio, Zhang, Wenjie, Palgrave, 2014年

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論文 【 表示 ／ 非表示 】

  • Causal effects of family income on educational investment and child outcomes: Evidence from a policy reform in Japan

    M Naoi, H Akabayashi, R Nakamura, K Nozaki, S Sano, W Senoh, ...

    Journal of the Japanese and International Economies 60, 101122 2021年

  • Natural hazard information and migration across cities: evidence from the anticipated Nankai Trough earthquake

    Naoi M., Sato K., Tanaka Y., Matsuura H., Nagamatsu S.

    Population and Environment （Population and Environment)  41 （ 4 ） 452 - 479 2020年06月

    研究論文（学術雑誌）, 査読有り,  ISSN  01990039

    　概要を見る

    © 2020, The Author(s). This paper examines the effects of the 2012 revisions to the damage predictions of an anticipated Nankai Trough megathrust earthquake on subsequent inter-municipality migration in Japan’s coastal areas. We find that an increase in predicted tsunami height—rather than anticipated seismic movements—after the 2012 revision is associated with a subsequent reduction in net migration. While the reducing effect of tsunami predictions on in-migration persisted throughout the study period, the effect on out-migration was only temporary. Moreover, working-age people are more likely to respond to tsunami risk and avoid moving to municipalities with a high tsunami risk after the revisions.

  • School Quality and Residential Property Values: A Review of Recent Developments and Applications

    M Naoi

    Public Policy Review 16 (6), 1-23 2020年

  • 持ち家取得時の情報収集行動と住宅満足度

    新倉博明， 直井道生， 瀬古美樹

    日本不動産学会誌= The Japanese journal of real estate sciences 34 (3), 93-100 2020年

  • Subject variety and incentives to learn: Evidence from public high school admission policies in Japan

    Akabayashi H., Naoi M.

    Japan and the World Economy （Japan and the World Economy)  52 2019年12月

    研究論文（学術雑誌）, 査読有り,  ISSN  09221425

    　概要を見る

    © 2019 Elsevier B.V. This paper provides evidence on whether mandating wider subject variety on high school entrance exams affects long-term educational achievement using Japanese historical experiences. In Japan, where high school education is non-compulsory, prefectural boards of education have retained the freedom to set admission criteria for public high schools within their prefecture, including the number of subjects tested on entrance exams. Using prefectural-level panel data, we estimate the effect of the number and choice of subjects tested at the time of high school entrance on the probability of college attendance three years later. We find that the variety of subjects tested has a positive effect on the later college enrollment. Our findings are broadly consistent with the incentive theory of testing (Lazear, 2006) and the empirical results from other countries.

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KOARA（リポジトリ）収録論文等 【 表示 ／ 非表示 】

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総説・解説等 【 表示 ／ 非表示 】

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競争的研究費の研究課題 【 表示 ／ 非表示 】

  • 災害リスク認知と防災行動：実験的手法に基づく制度設計

    2021年04月
    -
    2026年03月

    文部科学省・日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 直井 道生, 基盤研究(C), 補助金,  研究代表者

  • 中古住宅市場におけるサーチとマッチングの実証分析

    2016年04月
    -
    2020年03月

    慶應義塾大学, 科学研究費補助金(文部科学省・日本学術振興会）, 直井道生, 基盤研究(C), 補助金,  研究代表者

    　研究概要を見る

    我が国の中古住宅市場は、諸外国と比較して取引のボリュームが極めて小さいことが知られている。中古住宅市場の活性化は、我が国が直面する重要な政策課題であるが、どういった要因が市場の活性化を阻害しているのか、また、政策的な介入がどの程度のインパクトを持つのかといった点については、必ずしも実証的なエビデンスが得られているわけではない。
    本研究課題は、(1) 我が国の中古住宅におけるマッチング効率性の計測、およびそれに基づく (2) 取引件数および価格水準への影響の評価、という2点を目的としている。(1)については、マッチング関数の推定を通じて、中古住宅市場の規模拡大がマッチング効率の改善につながるという仮説を検証する。(2)については、マッチング効率の改善が取引件数の増加と価格上昇をもたらすという仮説を検証する。そのうえで、これらの実証結果に基づいて、中古住宅市場を対象とした各種政策の定量的評価につなげることを最終的な目的とする。
    上記の問題意識に基づき、研究期間の第3年度に当たる平成30年度には、主に上記の(2)の課題について、中古市場におけるマッチング効率性が住宅取引および価格水準に与える影響を検討した。具体的には、研究目的での利用が認められた大規模な家計パネルデータである「日本家計パネル調査」(Japan Household Panel Survey, JHPS) を利用し、地域別流通物件数などの市場特性が、住宅購入者のサーチ行動および購入する住宅価額におよぼす影響を検討した。
    研究計画書に記載した方向に沿って、住宅市場のサーチモデルの実証分析を進めた。具体的には、昨年度実施した家計パネル調査を用いた家計の住宅取得行動に関する検討をさらに進め、マーケットごとの市場特性を考慮に入れた分析を実施した。さらに、関連する研究成果をWestern Economic Association International、International Conference on Sustainable Development、応用地域学会などの国内外の学会で報告し、研究成果の発信に努めた。
    上記のとおり、個別の研究トピックの分析、研究成果の発信とも、おおむね順調に進展している。
    本研究課題は、これまでおおむね順調に進展しており、今後も当初の研究計画・方法に沿った形で、進めていく予定である。
    平成31年度は、これまでに構築したデータセットおよびこれに基づく実証分析の結果を踏まえ、研究成果の総括とさらなる研究成果の発信を行う。研究成果は、国内外の学会などで積極的な報告を行ない、査読付き学術雑誌などへの掲載を目指す。また、個別の分析課題としては、これまでに実施したサーチ行動の実証分析に、市場参加者の異質性および（買い手と売り手の）マッチ固有の質といった要因を考慮することで、さらなる分析の拡張・精緻化を試みる。加えて、分析結果を踏まえた政策評価にも取り組んでいく。

  • 住宅所有と家計行動のミクロ計量経済分析：家計消費と労働移動に与える影響

    2013年04月
    -
    2016年03月

    慶應義塾大学, 科学研究費補助金(文部科学省・日本学術振興会）, 直井道生, 若手研究(B), 補助金,  研究代表者

    　研究概要を見る

    本研究課題では、(1) 住宅価格の変動が家計の消費および世帯形成に及ぼす影響、(2) 住宅所有が家計の労働移動に及ぼす影響、の2点について、計量経済学的な検証を行った。(1)の研究課題については、複数のデータセットを活用した住宅資産効果の計測、および住宅資産効果の背後にある行動経済学的なメカニズムの検証を試みた。(2)の研究課題については、集計データと個票データの双方を活用して、家計の住宅所有と労働移動の関係を検討した。これらの研究成果については、国内外の学会・研究会での発表を行うとともに、計4編の研究論文として学術誌および書籍の形で公表している。

  • 家計のリスクマネジメントと住宅ローン選択

    2010年04月
    -
    2012年03月

    住宅金融普及協会, 「住宅・金融フォーラム」研究助成, 直井道生, 補助金,  研究代表者

  • 不動産市場とリスク：地震および犯罪リスクと不動産市場の相互関係に関する実証分析

    2007年04月
    -
    2009年03月

    慶應義塾大学, 科学研究費補助金(文部科学省・日本学術振興会）, 直井道生, 若手研究(B), 補助金,  研究代表者

    　研究概要を見る

    本研究課題では、(1)自然災害リスクとしての地震発生確率が、不動産価格へ与える影響の検討、(2)地域における持ち家率の高さが、住人の周辺環境改善に対するインセンティブを高め、犯罪リスクを引き下げるという仮説の検証、という2点に焦点を当てて分析を行った。(1)の研究課題については、地震発生リスクの社会的コストの定量的な分析を行い、その地域間格差を議論した。(2)の研究課題については、地域の持ち家率と犯罪発生率の間に一定の関係があることが、暫定的な結果として得られている。

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受賞 【 表示 ／ 非表示 】

  • 坂下賞

    直井道生, 2017年11月, 応用地域学会

    受賞区分： 国内学会・会議・シンポジウム等の賞

  • Best Paper Award at the AREUEA-AsRES 2009 Joint International Conference (Maury Seldin Advanced Studies Institute Award)

    Naoi, Michio, Seko, Miki, Sumita, Kazuto, 2009年07月, American Real Estate and Urban Economics Association, Residential Mobility Decision in Japan: Identifying the Effects of Housing Equity Constraints and Income Shocks Under the Recourse Loan System

    受賞区分： 国内外の国際的学術賞

  • European Real Estate Society, Journal of Property Research Prize for the Best Paper in Real Estate Economics

    Naoi, Michio, Seko, Miki, Sumita, Kazuto, 2007年12月, European Real Estate Society, Earthquakes and the Quality of Life in Japan

    受賞区分： 国内外の国際的学術賞

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担当授業科目 【 表示 ／ 非表示 】

  • 都市経済論ｂ

    2022年度

  • 都市経済論ａ

    2022年度

  • 都市と地域のモビリティー産業論

    2022年度

  • 都市経済論演習

    2022年度

  • ミクロ経済学演習

    2022年度

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所属学協会 【 表示 ／ 非表示 】

  • American Economic Association, 

    2011年
    -
    継続中

  • 日本不動産学会, 

    2011年
    -
    継続中

  • American Real Estate and Urban Economics Association, 

    2008年
    -
    継続中

  • 応用地域学会, 

    2005年
    -
    継続中

  • Asian Real Estate Society, 

    2005年
    -
    継続中

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委員歴 【 表示 ／ 非表示 】

  • 2016年

    Program Committee for the 21st International Conference, Asian Real Estate Society

  • 2015年

    2015年度研究発表大会 実行委員長, 応用地域学会

  • 2014年

    2014年度秋季大会 プログラム委員, 日本経済学会

  • 2013年
    -
    継続中

    編集委員, 季刊住宅土地経済

  • 2013年
    -
    継続中

    研究委員, （公財）日本住宅総合センター

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