直井　道生 （ナオイ　ミチオ）

NAOI Michio

写真a

所属（所属キャンパス）

経済学部 （三田）

職名

教授

HP

外部リンク
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経歴 【 表示 ／ 非表示 】

  • 2021年04月
    -
    継続中

    慶應義塾大学, 経済学部, 教授

  • 2013年04月
    -
    2021年03月

    慶應義塾大学, 経済学部, 准教授

  • 2010年10月
    -
    2013年03月

    東京海洋大学, 海洋工学部, 助教

  • 2009年04月
    -
    2010年09月

    慶應義塾大学, 経済学部, 大学特別研究講師（経済学部）

  • 2006年04月
    -
    2009年03月

    慶應義塾大学, 大学院商学研究科, 大学院特別研究講師（商学研究科）

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学歴 【 表示 ／ 非表示 】

  • 1997年04月
    -
    2001年03月

    慶應義塾大学, 経済学部

    大学, 卒業

  • 2001年04月
    -
    2003年03月

    慶應義塾大学, 経済学研究科

    大学院, 修了, 修士

  • 2003年04月
    -
    2006年03月

    慶應義塾大学, 経済学研究科

    大学院, 単位取得退学, 博士

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学位 【 表示 ／ 非表示 】

  • 修士（経済学）, 慶應義塾大学, 課程, 2003年03月

  • 博士（経済学）, 慶應義塾大学, 課程, 2008年06月

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研究分野 【 表示 ／ 非表示 】

  • 人文・社会 / 経済統計

  • 人文・社会 / 経済政策

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研究キーワード 【 表示 ／ 非表示 】

  • 都市経済学

  • 応用計量経済学

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著書 【 表示 ／ 非表示 】

  • 人口変動と家族の実証分析

    津谷　典子, 菅　桂太, 四方　理人, 吉田　千鶴, 慶應義塾大学出版会, 2020年09月,  ページ数： 384

    担当範囲: 第3章,  担当ページ： 77-107

  • 学力・心理・家庭環境の経済分析

    赤林 英夫・直井 道生・敷島 千鶴, 有斐閣, 2016年06月

  • 都市・地域・不動産の経済分析

    隅田　和人・直井　道生・奥村　保規, 慶應義塾大学出版会, 2014年03月

    担当範囲: 編者, 第1章

  • Lessons in Sustainable Development from Japan and South Korea

    Hsu, Sara, Naoi, Michio, Zhang, Wenjie, Palgrave, 2014年

  • 日本の家計行動のダイナミズムⅧ

    直井　道生, 慶應義塾大学出版会, 2012年

    担当範囲: 第11章

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論文 【 表示 ／ 非表示 】

  • 都市防災整備の便益評価: 地価の空間パネルデータ分析

    安田昌平， 河端瑞貴， 直井道生

    住宅土地経済/日本住宅総合センター [編], 20-27 2022年

  • 2020年度秋季全国大会（学術講演会）報告

    氷鉋 揚四郎, 前川 俊一, 直井 道生, 中城 康彦

    日本不動産学会誌 （公益社団法人 日本不動産学会）  34 （ 4 ） 100 - 102 2021年03月

    ISSN  09113576

  • Causal effects of family income on educational investment and child outcomes: Evidence from a policy reform in Japan

    M Naoi, H Akabayashi, R Nakamura, K Nozaki, S Sano, W Senoh, ...

    Journal of the Japanese and International Economies 60, 101122 2021年

  • 所得の世代間弾力性：JHPS第二世代付帯調査による分析

    赤林 英夫, 直井 道生

    Keio-IES Discussion Paper DP2021-007   1 - 18 2021年

  • 家計資産の世代間相関：JHPS第二世代付帯調査を用いた実証分析

    直井 道生, 瀬古 美喜, 隅田 和人

    慶應義塾大学パネルデータ設計・解析センターディスカッションペーパー 2020-011 2021年

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KOARA（リポジトリ）収録論文等 【 表示 ／ 非表示 】

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総説・解説等 【 表示 ／ 非表示 】

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競争的研究費の研究課題 【 表示 ／ 非表示 】

  • 既存住宅ストックの有効活用に向けた理論・実証・政策研究

    2022年04月
    -
    2027年03月

    科学研究費助成事業, 瀬古 美喜, 岩田 真一郎, 隅田 和人, 行武 憲史, 直井 道生, 石野 卓也, 新倉 博明, 鈴木 雅智, 安田 昌平, 基盤研究(A), 未設定

    　研究概要を見る

    既存住宅ストックの有効活用は、少子高齢化と人口減少に直面する日本の住宅市場の主要な課題であるが、世帯数を上回る住宅ストックの余剰により空き家は増加している一方で、住宅取引に占める既存住宅の流通シェアは諸外国と比較して低い。
    本研究では既存住宅ストックの有効活用という観点から、「空き家問題と既存住宅市場の活性化」という住宅市場における2つの課題を総合的に検討し、その解決に向けた理論・実証・政策分析を行う。
    本研究の特色は、既存住宅市場における取引可能性の低さと空き家の増加は、相互に関連した現象と考えられるため、これらの２つの課題の関連を明示的に扱う点にある。

  • コロナ危機以降の多様な格差の構造と変容：家計パネルデータを活用した経済学研究

    2022年04月
    -
    2027年03月

    科学研究費助成事業, 山本 勲, 赤林 英夫, 直井 道生, 大垣 昌夫, 駒村 康平, 土居 丈朗, 大津 敬介, McKenzie Colin, 大久保 敏弘, 佐藤 一磨, 川本 哲也, 中村 亮介, 瀬古 美喜, 隅田 和人, 奥山 尚子, 窪田 康平, 山田 篤裕, 井深 陽子, 別所 俊一郎, 寺井 公子, 北尾 早霧, Hsu Minchung, 特別推進研究, 未設定

    　研究概要を見る

    本研究では、コロナ危機で露呈した柔軟な働き方や社会関係資本、危機管理などのショックに対するレジリエンスや、健康や生活、住環境などのウェルビーイングといった非金銭的な側面での格差も含めた従来よりも広範な格差概念を研究対象とする。その上で、コロナ危機によって幅広い側面での格差がどのように顕現化し、中長期的にどのように変容しうるか、また、新しいテクノロジーの進展や少子高齢化などのメガトレンドや各種の制度・政策が、格差への影響度合いも含めて中長期的にどう変化するかについて、国際比較可能な家計パネルデータを共通インフラとして構築し、応用ミクロ経済学やマクロ経済学の幅広い経済学分野からの解明を図る。

  • ポストコロナの教育格差研究：世界的課題の解明とオンラインでの調査・実験手法の革新

    2021年07月
    -
    2026年03月

    科学研究費助成事業, 赤林 英夫, 敷島 千鶴, 島田 夏美, 竹ノ下 弘久, 加藤 承彦, 井深 陽子, 稲葉 昭英, 野崎 華世, 川本 哲也, 中村 亮介, 直井 道生, 佐野 晋平, 田村 輝之, 栗野 盛光, 基盤研究(S), 未設定

    　研究概要を見る

    新型コロナパンデミックは、子供の教育格差研究に対し、取り組むべき課題と研究手法との双方に、変革の必要性を迫っている。社会のオンライン化に伴い、家庭環境が子供に与える影響が強まることが懸念されている。また、教育格差拡大を防ぐために、世界各国で、新たな政策的対応の必要性が議論されている。そこで、本研究では、全国の子供を対象とし、オンラインにより、ポストコロナの新たな課題に対応した調査や実験による研究手法を考案する。それらを通じ、コロナ禍が子供の学力や日常生活に及ぼした影響を厳密に分析し、国際比較も行うことで、コロナ後の研究と政策のあり方を提示する。
    交付申請段階では、以下の５項目の計画を示していた。
    １．調査対象コホートの設計：本研究では、一般コホート、活動記録コホート、介入コホート、経済実験コホートの４サンプルを用意するが、計画通り、年度内に、サンプリングでカバーすべき子どもの年齢（学年）幅と、各コホートへの割り当てを決定した。
    ２．全国を対象としたベースラインサンプル抽出：１．での設計に基づき、調査会社を通じて対象自治体の住民台帳から小中学生の子供をもつ世帯を抽出し、調査依頼を行い、全国の子供の大規模なランダムサンプル（ベースラインサンプル）を構築することとしていたが、前例のない調査であることから、調査会社と相談の上、計画を変更し、小サンプルによる１次調査依頼の実施を完了した。大規模サンプルを対象とした２次調査依頼は、令和４年度４月より実施することとした。
    ３．ベースライン調査とウェブアンケートシステムの設計：２．で抽出された対象者に実施するベースライン調査の設計チームを編成し、調査の設計を計画通り進めている。また、調査手法については、既存のウェブシステムを改良の上、２回目の調査から活用する方向で計画の微調整を行った。
    ４．調査対象者登録システム（マイページ）の構築：調査対象者とのコミュニケーションのベースとなる登録システム（マイページ）を、過去に作成した同様のシステムをそのまま活用する方向で決定した。
    ５．個別課題に利用する国の統計調査の利用申請：当初、利用を申請した国の統計調査の内、全国学力・学習状況調査、児童生徒の問題行動等生徒指導上の諸問題に関する調査、学校等の教育の情報化実態調査、国民生活基礎調査を申請・取得し、分析への利用を開始した。
    本年度の当初計画では、本研究計画に必要な、大規模な子供のサンプルを構築するために、自治体への住民台帳閲覧と抽出された対象者への調査依頼を、本年度内にすべて終了することとしていた。しかしながら、１０月頃の調査委託先との打ち合わせの中で、今回の調査依頼は前例のないタイプの調査であることから、小サンプルでの調査依頼（１次依頼）を試験的に先行させ、自治体側の反応を確認し、そこで生じた課題を解決しつつ、当初計画していたサンプルサイズの調査依頼（２次依頼）を行うことに計画を変更した。
    計画変更は行いつつも、年度内での調査依頼完了を予定していたが、１次依頼での契約手続きと自治体の住民台帳閲覧の承認（調査研究内容に関する自治体からの問い合わせへの対応を含む）に予想以上の時間がかかり、同時にコロナオミクロン株の急速な蔓延による自治体側の事務の停滞もあり、１月時点で、計画よりも２ヶ月の遅れとなることが明らかになった。そのタイミングで２次調査依頼を開始しても、年度内に契約を完了することは不可能であること、年度の切れ目で委託契約を事務的に分割することは、依頼先の自治体への説明の観点から不可能との判断から、現実的対応として、年度明け４月早々に調査委託先と２次調査の契約を行い、残りの自治体への調査依頼を開始することに計画を変更した。
    ２次依頼の契約金額は初年度の予算規模の大半を占めているため、かなりの金額が未執行となった。しかし、金額面で想像されるほどの研究計画の遅れはなく、令和４年４月時点で３ヶ月程度の遅れである考えている。２次調査は、令和４年度直接経費を利用して実施しており、令和４年度の研究計画の一部は調整金での交付を待って実施することで、研究の遅延は、令和４年度後半には問題なく解決できると考えている。
    また、計画に記載していた国の統計調査データで、年度内に取得できなかったデータがある。
    進捗状況で記載したとおり、契約金額の大きい調査の２次依頼が、年度を挟むタイミングを避けるために翌年度の実施となったが、研究計画自体に大幅な遅れはなく、令和４年度半ばまでに計画通りの進捗に戻すために、全力を尽す予定である。
    現時点での他の計画変更として、当初、ウェブサーベイシステムの利用を想定していた１回目の調査は、伝統的な紙調査票を使う方向で微修正している。しかしながら、紙調査票の読み取りに、最先端のOCR技術の適用を想定している点で本研究プロジェクトの趣旨に変更はない。今後も、正確で効率的な調査の実施のために必要な程度において、先端技術を適切に利用していく方針である。

  • 災害リスク認知と防災行動：実験的手法に基づく制度設計

    2021年04月
    -
    2026年03月

    文部科学省・日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 直井 道生, 基盤研究(C), 補助金,  研究代表者

    　研究概要を見る

    低頻度・大規模な自然災害に対する事前の防災対策をいかにして促進するかは、重要な政策課題であるが、本研究課題が対象とする主観的リスク認知の問題はこれまで必ずしも十分な研究がなされてこなかった研究トピックである。本研究課題では、オンライン介入実験を通じて、(1) 自然災害に対する主観的リスクの認知バイアスの計測、(2) 追加的な客観リスク情報の影響の検証、(3) 主観的リスク認知が防災行動におよぼす因果的効果の測定という3つの研究課題を遂行し、防災対策の推進に向けた災害リスク情報の提供のあり方について、有意義な知見を得ることを、最終的な目標としている。
    本研究課題は、個人の災害リスク認知プロセスに焦点を当てて、リスク情報の提供が、主観的リスク認知の更新を介して防災行動の選択におよぼす影響を明らかにすることを目的としている。具体的には、大規模アンケート調査とリスク情報の提供に関するオンライン介入実験を組み合わせて実施することで、(1) 自然災害に対する主観的リスクの認知バイアスの計測、(2) 追加的な客観リスク情報の影響の検証、(3) 主観的リスク認知が防災行動におよぼす因果的効果の測定という3つの研究課題を遂行する。
    当初の計画では、2021年度にオンライン調査の検討・設計／パイロット調査の実施／第1回調査の実施を計画していたが、予算配分額が予定よりも削減されたことを踏まえて、パイロット調査については第1回調査の一部分のサンプルを用いて行い、かつ第1回調査の実施については2022年度に持ち越すこととした。
    この変更を受けて、本年度はオンライン調査の検討・設計、および利用可能な既存のデータを用いた分析を進めた。前者については、現段階で作業はおおむね完了しており、2022年度の早い段階で調査が実施できる状況にある。後者については、ヘドニックアプローチに基づき東日本大震災発生後の個人のリスク認知の変化を検討した研究 (Yasuda, Naoi and Yukutake, 2022)および木造住宅密集地域と地価の関係性を検討した研究 (Kawabata, Naoi and Yasuda, 2022)をそれぞれ進めており、国際学会での発表や学術誌への投稿が行える段階にある。
    前述の通り、予算配分額が予定よりも削減されたことを踏まえ、パイロット調査については第1回調査の一部分のサンプルを用いて行い、かつ第1回調査の実施については2022年度に持ち越すこととした。そのため、2021年度の進捗状況は当初の計画よりやや遅れているが、調査の検討は終えており、2022年度の早い段階で上記調査を実施できる見込みである。
    2022年度は、前年度に検討・設計を行ったパイロット調査および第1回調査を年度の早い段階で実施する。この結果が出そろい次第、調査結果の整理・データ構築を行い、予備的な分析を国内外の学会等で報告する予定である。
    また、2021年度に実施した研究成果については、年度内に学術誌への投稿が行えるよう、引き続き分析作業等を進める。

  • 中古住宅市場におけるサーチとマッチングの実証分析

    2016年04月
    -
    2020年03月

    慶應義塾大学, 科学研究費補助金(文部科学省・日本学術振興会）, 直井道生, 基盤研究(C), 補助金,  研究代表者

    　研究概要を見る

    我が国の中古住宅市場は、諸外国と比較して取引のボリュームが極めて小さいことが知られている。中古住宅市場の活性化は、我が国が直面する重要な政策課題であるが、どういった要因が市場の活性化を阻害しているのか、また、政策的な介入がどの程度のインパクトを持つのかといった点については、必ずしも実証的なエビデンスが得られているわけではない。
    本研究課題は、(1) 我が国の中古住宅におけるマッチング効率性の計測、およびそれに基づく (2) 取引件数および価格水準への影響の評価、という2点を目的としている。(1)については、マッチング関数の推定を通じて、中古住宅市場の規模拡大がマッチング効率の改善につながるという仮説を検証する。(2)については、マッチング効率の改善が取引件数の増加と価格上昇をもたらすという仮説を検証する。そのうえで、これらの実証結果に基づいて、中古住宅市場を対象とした各種政策の定量的評価につなげることを最終的な目的とする。
    上記の問題意識に基づき、研究期間の第3年度に当たる平成30年度には、主に上記の(2)の課題について、中古市場におけるマッチング効率性が住宅取引および価格水準に与える影響を検討した。具体的には、研究目的での利用が認められた大規模な家計パネルデータである「日本家計パネル調査」(Japan Household Panel Survey, JHPS) を利用し、地域別流通物件数などの市場特性が、住宅購入者のサーチ行動および購入する住宅価額におよぼす影響を検討した。
    研究計画書に記載した方向に沿って、住宅市場のサーチモデルの実証分析を進めた。具体的には、昨年度実施した家計パネル調査を用いた家計の住宅取得行動に関する検討をさらに進め、マーケットごとの市場特性を考慮に入れた分析を実施した。さらに、関連する研究成果をWestern Economic Association International、International Conference on Sustainable Development、応用地域学会などの国内外の学会で報告し、研究成果の発信に努めた。
    上記のとおり、個別の研究トピックの分析、研究成果の発信とも、おおむね順調に進展している。
    本研究課題は、これまでおおむね順調に進展しており、今後も当初の研究計画・方法に沿った形で、進めていく予定である。
    平成31年度は、これまでに構築したデータセットおよびこれに基づく実証分析の結果を踏まえ、研究成果の総括とさらなる研究成果の発信を行う。研究成果は、国内外の学会などで積極的な報告を行ない、査読付き学術雑誌などへの掲載を目指す。また、個別の分析課題としては、これまでに実施したサーチ行動の実証分析に、市場参加者の異質性および（買い手と売り手の）マッチ固有の質といった要因を考慮することで、さらなる分析の拡張・精緻化を試みる。加えて、分析結果を踏まえた政策評価にも取り組んでいく。

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受賞 【 表示 ／ 非表示 】

  • 坂下賞

    直井道生, 2017年11月, 応用地域学会

    受賞区分： 国内学会・会議・シンポジウム等の賞

  • Best Paper Award at the AREUEA-AsRES 2009 Joint International Conference (Maury Seldin Advanced Studies Institute Award)

    Naoi, Michio, Seko, Miki, Sumita, Kazuto, 2009年07月, American Real Estate and Urban Economics Association, Residential Mobility Decision in Japan: Identifying the Effects of Housing Equity Constraints and Income Shocks Under the Recourse Loan System

    受賞区分： 国内外の国際的学術賞

  • European Real Estate Society, Journal of Property Research Prize for the Best Paper in Real Estate Economics

    Naoi, Michio, Seko, Miki, Sumita, Kazuto, 2007年12月, European Real Estate Society, Earthquakes and the Quality of Life in Japan

    受賞区分： 国内外の国際的学術賞

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担当授業科目 【 表示 ／ 非表示 】

  • 都市経済論ｂ

    2024年度

  • 都市経済論ａ

    2024年度

  • 都市と地域のモビリティー産業論

    2024年度

  • 社会・環境論演習

    2024年度

  • 経済地理学演習

    2024年度

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所属学協会 【 表示 ／ 非表示 】

  • American Economic Association, 

    2011年
    -
    継続中

  • 日本不動産学会, 

    2011年
    -
    継続中

  • American Real Estate and Urban Economics Association, 

    2008年
    -
    継続中

  • 応用地域学会, 

    2005年
    -
    継続中

  • Asian Real Estate Society, 

    2005年
    -
    継続中

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委員歴 【 表示 ／ 非表示 】

  • 2016年

    Program Committee for the 21st International Conference, Asian Real Estate Society

  • 2015年

    2015年度研究発表大会 実行委員長, 応用地域学会

  • 2014年

    2014年度秋季大会 プログラム委員, 日本経済学会

  • 2013年
    -
    継続中

    編集委員, 季刊住宅土地経済

  • 2013年
    -
    継続中

    研究委員, （公財）日本住宅総合センター

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