著書 - 島田　晴雄

日本経済勝利の方程式

講談社, 2001年07月

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戦後の焼け野原から驚異的な繁栄を築いた２０世紀日本の成功方程式は、なぜ暗転したのか。教訓を生かし新たなる成功の方程式を提言する。

明るい構造計画－こうすれば仕事も生活もよくなる－

日本経済新聞社, 2001年07月

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新しい事業機会が開ける可能性が見えれば人々はそれを目指して投資するであろうし、必要な人材を雇うから雇用も増えるだろう。多くの人々がそうした可能性を目指して投資すれば後始末型の構造改革で喪失する雇用を補って余りある雇用が生まれるはずである。５３０万人雇用計画。成長する分野。

新生日本のシナリオ

斎藤精一郎、宮内義彦、今野由梨、岡本行夫、北川正恭、額賀福志郎, 経済界, 2000年11月

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世界を震撼させている急激なしかも広範な変化は一言でいえばグローバリゼーションの進展がもたらしたものである。新生日本に託された課題とは。２１世紀の日本のあるべき姿を提言する。

高齢、少子化と社会の家族と経済

フジタ未来経営研究所, ＮＴＴ出版, 2000年03月

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高齢、少子化の経済構造を多角的に分析。企業家は皆が働く社会を支える多様なサービスや商品を提供し、生活者はそれを活用していく、自立した豊かな社会への展望を描く。

行政評価

三菱総合研究所政策研究部, 東洋経済新報社, 1999年12月

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行政運営の効率化をどうやって進めるか。住民主役の行政評価。その理論と実践、具体例を分かりやすく解説。

「生活直結産業」が日本を救う

ＮＴＴ出版, 1999年12月

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少子化と高齢化の背後に巨大な市場が眠っている。生活者のウォンツ、もしくは真の願望に捉え、それに応えるサービスや商品を提供する産業を創出することができれば、そこから広大な市場が広がり、日本経済は本格的に回復するだけでなく、２１世紀にあらたな繁栄を手にすることができるはずである。

産業創出の地域構想

通産省地域経済研究グループ, 東洋経済新報社, 1999年06月

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中央から地域へ主役は交代する。地域経済活性化には何が必要なのか。資金・技術・人材、あらゆる角度から総合的に分析する。

Ｍａｒｋｅｔ　Ｐｏｗｅｒ－日本経済再生の鍵－

ＰＨＰ研究所, 1999年05月

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総合的制度改革とともに、民間部門のとりわけ生活直結産業が、新しい時代のニーズを捉えて、自己改革することが、現在の日本経済の危険な閉塞状態を脱却する鍵となるはずである。　民間産業が市場で何をすべきか具体的、実践的に考える。

法人課税改革

通産省研究グループ, 東洋経済新報社, 1998年06月

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高すぎる日本の法人課税が日本企業の立地条件と競争条件を著しく損なっている。日本の法人課税はあまりにも高く、真面目に働く企業に負担が集中するなど多くの欠陥があったが、長い間放置されてきた。　その本格的な改革がいよいよ始まろうとしている。

労働市場改革－管理の時代から選択の時代へ－

太田清, 経済企画庁研究グループ　, 東洋経済新報社, 1997年09月

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２１世紀、雇用や仕事が大きく変わる。日本経済の効率化、競争力強化のカギを握るといわれる労働市場システムの改革が緊急の課題だ。

日本再浮上の構想

東洋経済新報社, 1997年09月

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日本は今重大な歴史的岐路にたっている。ここ数年の舵取り次第で２あ１世紀の日本は新たな繁栄を手に入れることも出来るが、失敗すれば衰退の道に陥るおそれが少なくない。我々は次の世代に何をのこすことが出来るのか。日本の課題の総合分析。

２１世紀ビジネスはこうなる

ロワン・ギブソン編, 1997年

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これまでのビジネスを再考する。　・ビジネス原則はどうあるべきか。　・競争は変わる。　・経営管理と複雑性を考える　・新しいリーダーシップスタイルとは　・市場の変化とマーケティングのあり方　・世界はどう動くか。

日本産業二十一世紀への新戦略-市場価値創造の経営とは何か-

野村総合研究所産業構造研究グループ, ＰＨＰ研究所, 1996年

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高コスト・グローバル経済に勝つ戦略的競争力とは何か。世界大競争次代の経営の鉄則を大胆に提示。

ストップ・ザ・日米摩擦（第１章　日米摩擦の基本的視点と提言）

島田晴雄、南条俊二、近藤剛、竹森俊平、田村次朗　, 三田出版, 1995年07月

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日米経済関係における摩擦の激化の状況をふまえ、経済摩擦の本質を分析し、体系的な経済問題管理の対策を提言。担当（第１章　日米摩擦の基本的視点と提言）

安心と安全の経済学

島田晴雄、大田弘子、清家篤、山田武、山口光恒　, 岩波書店, 1995年03月

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人々の生活を突然破綻に陥れるリスクが多いが、交通事故、火災、病気といったよくあるリスクから、資産価値変動、転職、開業といった経済的リスク、そして地震情報化、環境破壊など大きな社会的リスクを含め、その性質から対応までを経済学的に分析。担当(第１章　自動車事故．第１１章　大都市災害．第１２章　国外のリスク．第１３章　情報化のリスク．終章　知は力なり）

日本改革論：新産業雇用創出計画

PHP研究所, 1995年01月

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日本経済をめぐる内外の環境条件の歴史的変化の下で、日本産業の空洞化をさけるために「新産業雇用創出計画」とでも言うべき大規模な政策誘導が必要である事を明らかにし、その政策のあり得べき効果をシミュレーシヨン分析によって示している。

日本の雇用：２１世紀への再設計

筑摩書店, 1994年09月

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日本の雇用と賃金制度の形成とその理論的意味を解説し長期的な環境条件の変化んの中でそれがどう変るべきか、その方向性と政策を提言。

Japan’Guest Wokers：Issues Public policies

University of Tokyo Press, 1994年01月

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上記研究〈外国人労働者問題の解決策）の英文　同時出版。

アメリカ財政と世界経済－赤字構造の分析－　〈序章　日米総合理解の深化のために）

島田晴雄、山口光秀、石山嘉英、柏木茂雄、勝栄二郎、金子孝文、川田康稔、木内暁、藤原総一、渋谷博史、竹内洋、平井規之、佐久間湖、富士彰夫、前田高志、山村浩, 東洋経済新報社, 1993年12月

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アメリカの財政問題の諸側面を総合的に研究した論集。　〈共著者が１３章にわたる本文を主として担当して執筆したが、全員の討議により何回も書き直すなどしたため各自が全編に責任を持つ共同執筆とした。）担当〈序章　日米総合理解の深化のために）

外国人労働者問題の解決策

東洋経済新報社, 1993年12月

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外国人労働者の受入門題について経済・社会的背景条件の分析から具体的政策提言まで総合的に考察した体系的研究。

高齢者の労働とライフデザイン　（第１章総論）

島田晴雄、木村文勝、稲上毅、足立信二、下平好博、森岡清志、藤原房子、野寺康幸、小林良暢、清家篤、高田一夫, 第１法規出版, 1993年09月

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高齢社会で高齢者が直面する多くの問題を総合的に分析。担当〈第１章　序論ー２１世紀の労働・生活モデル　第12章　あとがき）

日本経済の論点

PHP研究所, 1993年03月

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１９９１年から１９９２年まで２４ヶ月にわたった日本経済新聞の論壇評論をまとめ、その時代背景を総合的に位置づける巻頭論文を付したもの。

開花するフイランスロビー　　－日本企業の真価を問う－　　　

島田晴雄、山田太門、塩澤修平、細田衛士、今田忠、出口正之、土肥寿員、勝田哲司, TBSブリタニカ, 1992年12月

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バブル期を経て企業社会で関心の高まったフィランスロビー活動の理論的根拠を経済学的に分析した共同研究。担当(まえがき．序章：企業の社会的役割と貢献）

仕事と暮らしの経済学

島田晴雄、清家篤、井出多加子、山田武、駒村康平, 岩波書店, 1992年10月

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人が人生を生きていく上で直面する重大な選択ないし決断事項、すなわち進学、結婚、住居購入、財産形成、年金、介護、遺産などの１６のテーマを価額理論の視点からわかり易く解明した教科書。担当（はしがき．第３章　就労．第５章　労働時間．第８章　出産・育児）

責任ある平和主義を考える

島田晴雄　佐藤誠三郎　浅野一郎　佐々淳行　椎名素夫　 西廣整輝　薬師寺泰蔵　河村武和 小島明　糠沢和夫　 フレッド・イクレ　岡本行夫 木村昌人　井尻千男　 島田研究会, PHP研究所, 1991年10月

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湾岸戦争への日本の対応に曝け出された責任を欠く平和主義の中味と背景を分析し、責任ある平和主義のあるべき姿を描いた共同研究。担当（前書き．終章：責任ある平和国家をめざして．あとがき）

日本企業：次なる変革

PHP研究所, 1991年02月

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日本企業が経済環境の激変（バブル期）する中で、何を改革し、何を求めてゆくべきかを人材管理、技術、社会的役割などの観点から分析。

日本経済・矛盾と再生

筑摩書房, 1991年02月

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バブル期の構造変化の中で歪む日本経済の諸層を、とりわけ土地と金融問題の観点から捉え、こうした歪みを正すための経済構造改革を提言。

ヒューマンウェアの経済学　－アメリカのなかの日本企業－

岩波書店, 1987年10月

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対米進出日系自動車企業の現場の技術と労働の実態を米国企業などと比較しつつ、日本の組立系製造業が育てた独特な技術（ヒューマンウェア技術と命名）の概念化を行った独創的研究。

労働経済学

岩波書店, 1986年07月

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労働経済学の全体系を観察データ、理論そして制度政策の観点から総合的に解明した上級教科書。

フリーランチはもう食えないーアメリカ産業社会再生の構図ー

総合労働研究所, 1984年11月

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アメリカ各地の主要産業の詳細なフィールドワーク（実態調査）をもとにアメリカ産業の再生の可能性を採った研究。　　　

　

Shimada．Haruo Shirai. Taishiro Koike K Koshiro.Kazutoshi Naito. Norikuni Hnami. Tadashi Yamaguchi. Koichiro Tokunaga. Shigeyoshi, UNIVERSTY OF WISCONSIN PRESS, 1983年01月

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現代日本の労使関係の構造と特質を国際比較の観点から立体的に分析したもの。私の論文は本書が依拠する研究含積を総合的に展望し、かつ本書の貢献を評価している。

Earnings　Structure　and Human Invesment　

KOGAKUSHA, 1981年03月

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賃金の年齢カーブの構造を日米で比較研究し、その含意を人的資本理論の視点から分析したもの。

労働市場機構の研究

島田晴雄、 清家篤、 古都鞆子、 酒井幸雄、 細川豊秋, 経済企画庁研究所　研究シリーズ　　第３７号　　大蔵省印刷局, 1981年02月

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労働市場における需要と供給の相互作用と自立的津調節メカニズムを理論的・実証的に明らかにした総合的研究。日本で初めて個票(micro data file）を用いた先駆的研究である。　本書は分析の構想枠組の設定、文責の管理、執筆は島田が行い、他の共著者は分析作業を各自担当し、全員の共同研究としてとりまとめたもので、全員が等しく文責を負っている。

Economic　Policy　and General Interdependence

辻村江太郎、黒田昌裕、 島田晴雄, KOGAKUSHA, 1981年01月

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経済政策の市場経済における存在意義を一般均衡分析の枠組において明らかにし、軽量モデルを用いて経済政策の効果の実証的解明を行った研究　（全編にわたり共同討議により執筆したので、各執筆者が全編にわたり文責を負っている。）

労働経済学のフロンティア

総合労働研究所, 1977年01月

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アメリカにおける労働経済学の最近の状況を理論と政策の両面から展望した研究。