赤林 英夫 (アカバヤシ ヒデオ)

Akabayashi, Hideo

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所属(所属キャンパス)

経済学部 (三田)

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教授

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教員からのメッセージ 【 表示 / 非表示

  • 価格理論の家族や社会への応用が専門です。具体的テーマとしては、それぞれの分野において政策的インパクトの大きいものを選び、同時に、経済理論的にも新しい話題の提供できる研究を心がけています。研究対象となる地域は限定せず、方法としては、テーマによって、理論・実証両方を使っています。従って、アイデアと根気が勝負と思っていますので、その点では負けない自信のある皆さんとの出会いを楽しみにしています。現在は、日本の教育と労働市場の分析にほぼ集中しています。

経歴 【 表示 / 非表示

  • 1988年04月
    -
    1990年05月

    通商産業省, 係員・係長

  • 1995年08月
    -
    1996年06月

    マイアミ大学, ビジネススクール経済学科, 客員講師

  • 1996年07月
    -
    1997年03月

    世界銀行, コンサルタントエコノミスト

  • 1997年04月
    -
    2006年03月

    慶應義塾大学, 経済学部, 助教授

  • 1997年10月
    -
    1999年09月

    大学経済学部学習指導副主任

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学歴 【 表示 / 非表示

  • 1996年06月

    シカゴ大学, 経済学研究科

    -, 大学院, 修了, 博士

  • 1988年03月

    東京大学, 総合文化研究科, 広域科学

    大学院, 修了, 修士

  • 1986年03月

    東京大学, 教養学部, 基礎科学第二

    大学, 卒業

学位 【 表示 / 非表示

  • Ph.D., シカゴ大学, 1996年06月

職務上の実績に関する事項 【 表示 / 非表示

  •  

    レフェリー

  •  

    レフェリー

 

研究分野 【 表示 / 非表示

  • 理論経済学 (教育の経済学)

  • 理論経済学 (家族の経済学)

  • 理論経済学 (労働経済学)

研究キーワード 【 表示 / 非表示

  • パネルデータ

  • ミクロ計量経済学

  • 人的資本

  • 労働

  • 子どもの発達

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研究テーマ 【 表示 / 非表示

  • 親子の縦断調査を用いた家族、学力、心理のミクロ計量経済分析, 

    2009年
    -
    継続中

     研究概要を見る

    2010年から収集を続けている日本子どもパネル調査(JCPS)に基づき、子どもの学力や心理・行動の変化と家庭環境の関連を分析する。

  • 日本の家族の変動と取引, 

    2005年
    -
    継続中

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    出生率の変動や政策変更が結婚市場に与えた影響の分析等。

  • 日本における教育政策の実証研究, 

    2001年
    -
    継続中

     研究概要を見る

    学校選択、私学補助金制度、少人数学級政策、教育の多様化などが地域の教育力に与えた影響を分析。また、国立大学政策が日本の私立大学の発展に及ぼした影響の分析。

  • 家庭内教育の理論・実験的研究, 

    1995年
    -
    継続中

     研究概要を見る

    経済理論と経済実験を用いて、家庭内教育決定のメカニズムを明らかにする

 

著書 【 表示 / 非表示

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論文 【 表示 / 非表示

  • Toward an International Comparison of Economic and Educational Mobility: Recent Findings from the Japan Child Panel Survey

    赤林英夫、中村亮介、直井道生、敷島千鶴

    Educational Studies in Japan: International Yearbook (Japanese Educational Research Association)  10 2016年

    研究論文(学術雑誌), 共著, 査読有り

  • An Experimental Study of Intergenerational Altruism with Parent-Child Pairs

    Hideo Akabayashi, Akiko Kamesaka, Ryosuke Nakamura, Masao Ogaki, and Teruyuki Tamura

    Keio-IES Discussion Paper Series DP2014-005, Institute for Economic Studies, Keio University (Keio University)  2014年01月

    研究論文(研究会,シンポジウム資料等), 共著, 査読無し

  • Worldviews and Altruistic Behavior: A Progress Report on Experimental Study

    SunYoun Lee, Hideo Akabayashi,Akiko Kamesaka,.Byung-Yeon Kim, Hyeog Ug Kwon, Hyoung-Seok Lim, Masao Ogaki, Fumio Ohtake, and Xiangyu Qu

    Journal of Behavioral Economics and Finance 7   79 - 83 2014年

    研究論文(国際会議プロシーディングス), 共著, 査読無し

  • Can small class policy close the gap? An empirical analysis of class size effects in Japan

    Akabayashi Hideo, Nakamura Ryosuke

    Japanese Economic Review 65 ( 3 ) 253 - 281 2014年

    ISSN  1352-4739

     概要を見る

    <p>Can smaller classes lead to better educational outcomes and greater equality in achievement? We estimate the causal effects of class size on achievement tests by using discontinuous changes in class size under the Japanese public compulsory education system. We employ a value-added model that uses achievement tests conducted at two different times during the same school year. Our results show that a reduction in class size has significantly positive effects on Japanese language test scores in the sixth grade, especially at schools in wealthy areas. However, we find no evidence that a universal small class policy closes the achievement gap among schools. © 2013 Japanese Economic Association.</p>

  • 就学前教育・保育形態と学力・非認知能力:JCPS2010―2012に基づく分析

    赤林 英夫, 敷島 千鶴, 山下 絢

    慶應義塾大学パネル調査共同研究拠点ディスカッション・ペーパー(DP) (慶應義塾大学パネル調査共同研究拠点)  DP2012-011 2013年03月

    研究論文(その他), 共著, 査読無し

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KOARA(リポジトリ)収録論文等 【 表示 / 非表示

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総説・解説等 【 表示 / 非表示

  • 教育関係者はエビデンスと冷静に向き合うべき

    赤林 英夫

    教職研修 (教育開発研究所)     95 - 97 2015年08月

    総説・解説(商業誌、新聞、ウェブメディア), 単著

  • 少人数学級政策の教育効果の不都合な真実

    赤林 英夫

    シノドス (シノドス)   2015年02月

    総説・解説(商業誌、新聞、ウェブメディア), 単著

  • わが国における教育経済データの現状と課題

    赤林 英夫

    経済セミナー (日本評論社)  February/March   27 - 33 2005年02月

    総説・解説(商業誌、新聞、ウェブメディア), 単著

研究発表 【 表示 / 非表示

  • 日本における教育のパネルデータ・実験データの収集経済学の立場からの実践と課題

    赤林 英夫

    日本教育社会学会第67回大会 (駒澤大学(東京)) , 2015年09月, 口頭(招待・特別), 日本教育社会学会

  • Dynamics of Educational Inequality among Children in Japan: Findings from the First Four Years of the Japan Child Panel Survey

    Akabayashi, H., R. Nakamura, M. Naoi, K. Nozaki, S. Sano, W. Senoh, ,C. Shikishima, and J. Yamashita

    20th International Panel Data Conference (Hototsubashi University, Tokyo, Japan) , 2014年07月, 口頭(一般), International Panel Data Conference

  • "Determinants of Cognitive and Non-cognitive Outcomes in Japan: Findings fromJapan Child Panel Survey (JCPS):2010-2012,"

    赤林 英夫

    Children Youth and Families: Mini-Conference on International Perspectives on Child and Youth Health and Development (Columbia University) , 2013年05月, 口頭(一般)

  • "Long-Term Effects of Preschooling on Educational Attainments,"

    赤林 英夫

    WEAI (東京) , 2013年03月, 口頭(一般)

  • 「政策研究のための教育データの現状と日本子どもパネル調査」

    赤林 英夫

    教育経済・教育政策コンフェレンス (慶應義塾大学) , 2012年12月, 口頭(一般), 慶應義塾大学

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競争的資金等の研究課題 【 表示 / 非表示

  • 経済格差と教育格差の長期的因果関係の解明:親子の追跡データによる分析と国際比較

    2016年05月
    -
    2021年03月

    文部科学省・日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 赤林 英夫, 基盤研究(S), 補助金,  代表

  • 発達心理学の知見を取り入れた家庭内教育の経済理論のパラダイム転換

    2016年04月
    -
    2019年03月

    文部科学省・日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 赤林 英夫, 挑戦的萌芽研究, 補助金,  代表

  • チャンス・フォー・チルドレン事業評価に関する協定

    2012年01月
    -
    2013年03月

    一般社団法人チャンス・フォー・チルドレン, その他, 

  • 教育施策の費用効果分析業務

    2010年04月
    -
    2011年03月

    受託研究, 

  • 教育施策の費用効果分析業務

    2009年04月
    -
    2010年03月

    受託研究, 

Works 【 表示 / 非表示

  • ジャパン・ウィキデータ 開設・運営責任者

    赤林 英夫

    2006年08月
    -
    継続中

    その他, 共同

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    日本の政府公表統計のデータベースをボランティアの手によって作成するwikiである。日本の統計データの流通と国際化を目的としている。

  • 少人数ゼミナールにおける教育内容・方法の工夫

    赤林 英夫

    1998年
    -
    継続中

    その他, 単独

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    少人数ゼミナールは、学生にとって、単にアカデミックな知識をつけるだけでなく、限られた時間で能率良く共同作業を仕上げるといった、事務能力向上の機会でもある。私のゼミナールにおいては、一回当たり、相当の分量の英語の文献を、2人一組で読み、疑問点は可能な限り2人で解決し、その内容を紹介する、という実践を繰り返し行っている。2人で担当しているので、お互いの責任感も向上し、かつ、相当高いレベルの論文を読むことができるようになる。このような達成感を学生時代に身につけておくことは、学生にとって、社会に出たときに必要な一つのスキルになると考えている。

 

担当授業科目 【 表示 / 非表示

  • 労働経済論演習

    2019年度

  • 制度・政策論演習

    2019年度

  • 演習

    2019年度

  • 研究会d

    2019年度

  • 研究会c

    2019年度

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