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所属(所属キャンパス)
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総合政策学部 ( 湘南藤沢 )
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職名
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教授(有期)
北川 敬三 ( キタガワ ケイゾウ )
Kitagawa, Keizo
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1993年に米国海軍兵学校卒業後(日本人として8人目、93年ぶりに卒業), 海上自衛隊入隊。2007年に防衛大学校総合安全保障研究科修士課程を修了。2015年に慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科博士課程を単位取得退学し、2018年に同研究科より博士(政策・メディア)を取得。護衛艦まつゆき艦長、在英国防衛駐在官、第二護衛隊司令、海上幕僚監部海上防衛戦略室長、海上自衛隊幹部学校防衛戦略教育研究部長などを経て、2024年12月退官。元一等海佐。2025年4月より、現職。
専門:軍事・安全保障、戦略論、軍事史、リーダーシップ。
主著:『軍事組織の知的イノベーション――ドクトリンと作戦術の創造力』(勁草書房、2020年、単著)、『海洋国家としてのアメリカ――パクス・アメリカーナヘの道』(千倉書房、2013年、共著)、Strategy and the Sea(Boydell Press, 2016, 共著)、『軍事理論の教科書――戦争のダイナミクスを学ぶ』(勁草書房、2021年、監訳)など。
米国海軍兵学校
大学, 卒業, その他
防衛大学校, 総合安全保障研究科
大学院, 修了, 修士
慶應義塾大学, 政策・メディア研究科
大学院, 単位取得退学, 博士後期
科学士, 米国海軍兵学校, 課程, 1993年05月
修士(安全保障学), 大学評価・学位授与機構, 大学評価・学位授与機構, 2007年03月
博士(政策・メディア), 慶應義塾大学, 課程, 2018年02月
軍事組織における問題解決の方法論に関する研究:高等教育、ドクトリン、作戦術)
軍事理論の教科書
勁草書房, 2021年01月
原著者: ヤン・オングストローム、J.J. ワイデン
軍事組織の知的イノベーション:ドクトリンと作戦術の創造力
北川 敬三, 勁草書房, 2020年03月
「技術」が変える戦争と平和
道下徳成 編著, 芙蓉書房出版, 2018年09月
Strategy and the Sea
Benjamin Darnell, Evan Wilson ed, Boydell Press, 2016年06月
, 査読有り
海洋国家としてのアメリカーパクス・アメリカーナへの道
「阿川 尚之」「田所 昌幸」編, 千倉書房, 2013年10月
CSG25の戦略的意義:欧州の戦略とインド太平洋
北川 敬三
世界の艦船 (海人社) ( 1057 ) 102 - 109 2026年03月
記事・総説・解説・論説等(商業誌、新聞、ウェブメディア), 責任著者
トランプ氏が動員する「州兵」とは何かー浮き彫りになる政軍関係の強さと弱さ
北川 敬三
Foresight (新潮社) 2025年09月
記事・総説・解説・論説等(商業誌、新聞、ウェブメディア), 責任著者
「海上自衛隊基本ドクトリン」に見る歴史とイノベーション:考える組織の条件
北川 敬三
世界の艦船 (海人社) ( 1045 ) 189 - 195 2025年08月
記事・総説・解説・論説等(商業誌、新聞、ウェブメディア), 責任著者
わたしの五省
北川 敬三
J Ships (イカロス出版) ( 123 ) 88 - 89 2025年08月
記事・総説・解説・論説等(商業誌、新聞、ウェブメディア), 責任著者
素顔のイギリス海軍:防衛駐在官時代の思い出
北川 敬三
世界の艦船 (海人社) ( 1044 ) 98 - 101 2025年08月
記事・総説・解説・論説等(商業誌、新聞、ウェブメディア), 責任著者
英空母日本寄港とその戦略的意義
北川 敬三
[国内会議] 戦略研究学会定例研究会,
「軍人歴史家」と「純粋歴史家」の対話を考える
北川 敬三
[国内会議] 軍事史学会年次大会,
口頭発表(一般)
軍事組織と方法論
北川 敬三
[国内会議] 戦略研究学会定例研究会,
口頭発表(基調)
日本海軍のネイバルアカデミズム
北川 敬三
[国際会議] オックスフォード大学海軍史学会,
口頭発表(一般)
米新海洋戦略と21世紀のシーパワー
北川 敬三
[国内会議] 国際安全保障学会年次大会,
口頭発表(一般)
国家と防衛
2025年度
研究会B
2025年度
修士研究会
2025年度
特別研究
2025年度
卒業プロジェクト2
2025年度
Japan’s Changing Security Environment and National Security Strategy
インディアナ大学, 21st Century Japan Politics and Society Initiative,
,ICDS, ICDS Webinar: Critical Underwater Infrastructure Security and Protection in Japan and in the Nordic-Baltic Region,
,日本防衛学会,
軍事史学会,
戦略研究学会,
国際安全保障学会,
米国海軍協会,