松本　英彦 (マツモト　ヒデヒコ)

Matsumoto, Hidehiko

写真a

所属（所属キャンパス）

経済学部 （三田）

職名

准教授
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経歴 【 表示 ／ 非表示 】

  • 2001年04月
    -
    2009年02月

    日本放送協会（NHK）, 記者

  • 2018年08月
    -
    2020年09月

    日本銀行, 金融研究所, エコノミスト

  • 2020年10月
    -
    2024年03月

    政策研究大学院大学, 助教授

  • 2024年04月
    -
    継続中

    慶應義塾大学, 経済学部, 准教授

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学歴 【 表示 ／ 非表示 】

  • 1997年04月
    -
    2001年03月

    東京大学, 教養学部, 総合社会科学科

  • 2010年04月
    -
    2012年03月

    東京大学, 大学院経済学研究科

  • 2012年
    -
    2018年

    メリーランド大学, 経済学部

    アメリカ合衆国

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研究分野 【 表示 ／ 非表示 】

  • 人文・社会 / 経済政策 (国際金融、マクロ経済学)

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研究キーワード 【 表示 ／ 非表示 】

  • マクロプルーデンス政策

  • 内生成長モデル

  • 動学的確率的一般均衡モデル

  • 通貨危機

  • 金融危機

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論文 【 表示 ／ 非表示 】

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競争的研究費の研究課題 【 表示 ／ 非表示 】

  • 新興国における通貨危機に対する最適な事前・事後政策の理論的分析

    2021年04月
    -
    2025年03月

    日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 松本 英彦, 若手研究, 未設定

    　研究概要を見る

    本研究は、アジアや中南米の新興国で繰り返し起きている、大規模な資本流出を伴う経済危機・通貨危機に対する最適な政策について、主に理論的な研究を行うことである。
    申請時の実施計画で述べた研究案①「金融政策とマクロプルーデンス政策の分析」については、以下の結果が得られた。まず、大規模な資本流出によって為替レートに減価圧力がかかる時には、金融政策を引き締めることによって減価をある程度防ぐことができる。しかし、こうした政策介入が事前に予期される場合には、民間の経済主体はそれを見越して事前に海外からの外貨建ての借入を増やしてしまうので、実際に危機が起きた時の政策介入の効果は限定的となる。次に、金融政策とマクロプルーデンス政策の両方を用いる場合には、マクロプルーデンス政策によって事前に民間主体が借入を増やすことを抑えることができる。このため、危機が起きた時の金融政策による介入はより効果的になる。結果として、事前のマクロプルーデンス政策と事後的な金融政策の引き締めを組み合わせることによって、資本流出を伴う経済危機を効果的に和らげることが可能になることが示された。
    直近では、いまだ収まらないコロナウィルスやウクライナの紛争によって、国際情勢の不確実性は非常に高まっており、国際的な資本移動も急激な動きを見せている。このような時代にあって、国際資本移動に最も影響を受けやすい新興国の経済を安定化させる政策について理解を深める本研究の意義は、さらに高まっていると考えられる。
    この研究結果は、日本銀行・金融研究所のディスカッションペーパーとして２０２１年５月に公表したほか、１０月にはCentral Bank Macroeconomic Modelling WorkshopとEconometric Society Latin American Meetingという国際学会で発表し、学術誌に投稿した。

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担当授業科目 【 表示 ／ 非表示 】

  • 国際経済論演習

    2024年度

  • 演習ｂ

    2024年度

  • 演習ａ

    2024年度

  • 演習

    2024年度

  • 研究会ｃ

    2024年度

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