石川　志麻 （イシカワ　シマ）

Ishikawa, Shima

写真a

所属（所属キャンパス）

看護医療学部 （湘南藤沢）

職名

専任講師
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研究分野 【 表示 ／ 非表示 】

  • ライフサイエンス / 高齢者看護学、地域看護学

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研究キーワード 【 表示 ／ 非表示 】

  • 社会的孤立・孤独

  • CBPR

  • 保健師の実践能力開発

  • 公衆衛生看護学

  • 医療的ケア児

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KOARA（リポジトリ）収録論文等 【 表示 ／ 非表示 】

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総説・解説等 【 表示 ／ 非表示 】

  • ICTを活用した保健師活動マネジメントツールの開発にむけた母子保健版臨床プロセスチャートの作成

    大澤 まどか, 赤塚 永貴, 田口 敦子, 石川 志麻, 平野 優子, 加藤 由希子, 吉田 裕美, 阿蘇 瑞季, 岸下 洸一朗, 高山 公子, 柳町 純子, 水流 聡子

    日本臨床知識学会学術集会 （日本臨床知識学会）  8回   19 - 19 2023年12月

  • 神奈川県における保健師養成校の保健師教員による新型コロナウイルス感染症応援派遣活動の報告　健康危機管理における受援体制整備とネットワーク構築に焦点を当てて

    臺 有桂, 田口 敦子, 中山 直子, 石川 志麻, 加藤 由希子, 宮川 祥子

    神奈川県立保健福祉大学誌 （神奈川県立保健福祉大学）  20 （ 1 ） 35 - 47 2023年03月

    ISSN  1349-4775

  • DX時代の新たな保健師活動の質評価にむけて　保健師DX先進自治体の取り組みからみる今後の展望

    田口 敦子, 水流 聡子, 春山 早苗, 杉山 大典, 宮川 祥子, 赤塚 永貴, 石川 志麻, 加藤 由希子, 平野 優子, 村嶋 幸代

    日本臨床知識学会学術集会 （日本臨床知識学会）  7回   17 - 17 2023年02月

  • 保健師活動分析・評価ツールの開発　母子保健版カスタマージャーニーレイヤーと患者状態適応型パスシステム

    赤塚 永貴, 田口 敦子, 石川 志麻, 加藤 由希子, 平野 優子, 水流 聡子

    日本臨床知識学会学術集会 （日本臨床知識学会）  7回   22 - 22 2023年02月

  • 子育て世代包括支援に向けた母子保健活動分析ツールの開発　カスタマージャーニーマップの構成要素の特定

    田口 敦子, 水流 聡子, 赤塚 永貴, 石川 志麻, 加藤 由希子, 平野 優子

    日本看護科学学会学術集会講演集 （(公社)日本看護科学学会）  42回   283 - 283 2022年12月

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競争的研究費の研究課題 【 表示 ／ 非表示 】

  • 大規模団地におけるVUCA時代の全世代対応型孤立化予防研究

    2023年04月
    -
    2027年03月

    科学研究費助成事業, 石川 志麻, 基盤研究(C), 補助金,  研究代表者

    　研究概要を見る

    わが国では2000年頃から社会的孤立への関心が高まり、近年では8050問題など、地域住民の複雑化・複合化した支援ニーズとして社会問題になっている。さらに自然災害や新型コロナ感染症による孤立も生じており、これまでのライフステージや健康課題の種別ごとの取り組みを超えた包括的なプログラムの開発が必要である。
    本研究ではVUCA（Volatility・Uncertainty・Complexity・Ambiguity）の時代に合わせ、人々が対面するからこそ効果がある方策と、ICT技術を活用した方策のハイブリッドのプログラム開発を目指す。

  • ライフヒストリ―法による援助要請しない地域在住高齢者への社会的孤立予防策の探求

    2022年06月
    -
    2025年03月

    科学研究費助成事業, 田口 敦子, 梅垣 佑介, 岸 恵美子, 石川 志麻, 加藤 由希子, 平野 優子, 挑戦的研究(萌芽), 未設定

    　研究概要を見る

    ライフヒストリー・インタビューを基に、1)当事者の人生において援助要請しない状況に至った心理的要因、2)身体的・精神的問題が生じた際に当事者が発する微妙な援助要請兆候、3)当事者に対する家族や近隣、専門家の着眼点と予防的介入の時期・方策を明らかにする。身体的・精神的問題に対してかつて援助要請しなかったが、現在はサービス機関の利用に至った地域在住の高齢者本人20人程度と、そこに関わりをもつ専門家（医療職・福祉職）を対象とする。
    社会的孤立は、「家族やコミュニティとは殆ど接触がない状態（Townsend，1968）」と定義され、英国や日本で孤立・孤独担当大臣が置かれる等、国内外で深刻な社会問題となっている。中でも社会的孤立の一タイプである“援助要請しない人”は日本の成人に2～10%存在し（厚生労働省，2020）、特にその高齢者においては、健康状態の悪化や孤立死といった深刻な状況に陥り易い（斉藤，2016）。このため効果的な対策に向けた実証研究を推進することが急務であるが、事象の潜在性や複雑さから、未だにエビデンスを伴う対策の解明は殆ど進んでおらず、実態調査に止まっている。
    そこで本研究は、社会的孤立の中でも身体的・精神的問題に対して“援助要請しない地域在住高齢者”に焦点を当て、1)当事者の人生において援助要請しない状況に至った心理的要因、2)身体的・精神的問題が生じた際に当事者が発する微妙な援助要請兆候、3)当事者に対する家族や近隣、専門家（医療職・福祉職）の着眼点と予防的介入の時期・方策を明確化することを目的とする。これらの知見を礎に高齢者の社会的孤立のない社会の実現を目指す。
    身体的・精神的問題に対して援助要請しない高齢者を対象とすることは実現可能性が低いため、かつて援助要請しなかったが、現在はサービス機関の利用に至った地域在住の高齢者本人と、そこに関わりをもつ専門家を対象にインタビューを行っている。
    本研究はライフヒストリ―法を基に行う。ライフヒストリー法は当事者の生活史を長いタイムスパンで記述することにより、実証研究に向けた新しい仮説や理論を導き出す研究法である。当事者にはライフヒストリー・インタビューを実施し、幼少期から時系列で話をして貰う。専門家には現在までの当事者への関わり（アセスメントや対応）を尋ね、特に当事者に尋ねた経過や状態と照合できるように時期を明確に聞き取る。
    身体的・精神的問題に対して援助要請しない高齢者へのライフヒストリー・インタビュー、およびその高齢者に関わった専門家へのインタビューの実施を行う予定であった。2023年3月現在で、専門家へのインタビューを3名終えたところであるが、高齢者本人へのインタビューは協力を得るのに難航している。このことからやや遅れているが、引き続き専門家や本人へのリクルートを行い進める必要がある。
    かつて援助要請しなかったが、現在はサービス機関の利用に至った地域在住の高齢者本人（以下、当事者）と、そこに関わりをもつ専門家（医療職・福祉職）を対象にインタビューを引き続き行う。今年度は10ペアを目標とする。
    2023年3月現在で、専門家へのインタビューを3名終えたところであるが、高齢者本人へのインタビューは協力を得るのに難航している。この推進方策として、ゲートキーパーである専門職との関係性を築くことの重要性を認識したため、今年度は専門家とのコミュニケーションに留意して進める。

  • 大学保健師課程におけるGIS学習カリキュラムの構築

    2022年04月
    -
    2025年03月

    科学研究費助成事業, 宮川 祥子, 田口 敦子, 石川 志麻, 加藤 由希子, 神原 咲子, 宮崎 浩之, 基盤研究(C), 未設定

    　研究概要を見る

    本研究の目的は、大学保健師課程でのGIS活用スキル習得を目標としたカリキュラムモデルを構築することである。保健医療分野におけるGIS教育は、そのポテンシャルに比してほとんど浸透しておらず、本研究の成果によってモデルカリキュラムが構築されれば、より導入が促進されることが期待できる。本研究の成果となるカリキュラムで学んだ看護学生がGISの応用可能性を理解した保健医療実践者となることで、ICT専門職を含む多職種による新しいケアの創出の取り組みに繋がることが期待できる。
    本研究では、大学保健師課程でのGIS 活用スキル習得を目標としたカリキュラムモデルについての検討を行う。2022年度は、保健師課程カリキュラムにおける地理情報（地図）およびGIS や電子地図の活用実態、活用ニーズ、および活用の課題について調査をするための準備として、保健分野に関連した国内外でのGIS活用の事例についての調査、関連する研究の調査、保健師課程教育でのGIS活用の可能性についての検討、保健師活動で利用している地理情報と今後の活用可能性についての検討を行った。
    さらに、保健師養成課程校への調査に向けて、キャリアラダー、モデル・コア・カリキュラム、国家試験出題基準棟を参考に調査項目の検討を行った。
    予定していた事例調査や検討を実施し、大学調査のための準備を実施することができた。
    今後は、保健師課程を持つ大学を対象に、GIS活用の現状と課題、今後の活用可能性に関する調査を行い、さらに特徴的な取り組みを行っている大学担当者に対するインタビュー調査を実施する。その結果を参考に、GIS活用能力育成のためのミニマムリクワイヤメントを抽出し、これらを統合して保健師業務に必要となるGISのミニマムスキルを身につけるためのカリキュラム案を構築する。

  • 住民のヘルスアウトカムに寄与する住民組織養成プログラムの開発と実装モデルの構築

    2021年04月
    -
    2025年03月

    科学研究費助成事業, 田口 敦子, 村山 洋史, 石川 志麻, 桜井 政成, 赤塚 永貴, 加藤 由希子, 基盤研究(B), 未設定

    　研究概要を見る

    本研究は活動開始期における住民組織の養成プログラムを開発し、その実装モデルを構築することを目的とする。住民のヘルスアウトカムへのロジックを明確にした養成プログラムを開発することにより、効果的な住民組織活動の促進にもつながり、積極的に実施していない市町村においても必要性を理解し、養成プログラムを取り入れる市町村が増えることが期待できる。4年間の計画として、第1段階では、好事例による住民組織の養成プログラムの試案作成、第2段階では、2市町村で養成プログラムの試案を基に効果検証を行い、第3段階では、6～8市町村での実装検証を行うと共に、実装モデルを構築する。
    【目的】好事例による住民組織の養成プログラムの試案作成
    【方法】当初の計画では、好事例とされる文献およびインタビューから住民組織の活動開始期の養成プログラムの要素を収集・分析することとなっていたが、新型コロナウィルスの感染拡大に伴い、住民組織活動の休止を余儀なくされたことは、今後の活動に少なからず影響を与える。このことからポストコロナにおける住民組織と行政との新たな活動モデルを探った上で養成プログラムを検討する必要性があると考え、まずは現在の課題を明らかにするためにA自治体にて、行政担当者4名、健康づくりを推進する住民組織（以下、推進員）のメンバー3名にインタビュー調査を行った。
    【結果および考察】
    「推進員自らが引きこもりがちな人への声掛けを行う」など、行政よりも地区の詳細を知る推進員によって、声掛け等のアウトリーチが行われていることが明らかになった。ボランタリー精神で活動されている推進員は、住民だけでなく行政にとっても貴重な存在である。
    一方で、推進委員はやりがいというよりも責任感で活動している人の声もあったことから、職員の望む自主性による活動とのギャップが生じていることが明らかになった。町内会の加入率も減少する中、町内会からの推薦で選出され、負担感が大きく活動を楽しめていない推進員の存在が懸念される。推進員の活動のやりにくさの背景として、住民同士のつながりの希薄さがあった。これは職員も推進員も一致した見解であった。推進員が「近隣と関係性を築くことで漸く協力して貰える」といった、住民同士の関係づくりから始めていることが語られた。
    推進員からは「活動について若い人や三世代など、参加者の年齢層を広げる」ことの必要性が挙がった。推進員の活動対象を広げるために最も重要なのは、行政組織内の連携である。
    新型コロナウィルス感染症の拡大を伴い、住民組織活動を休止する自治体も多いことや、対象とする行政部署が感染症対策にかかわる部署であったことから、研究協力を得ることが難しい状況が続いたため。
    当初の計画では、好事例とされる文献およびインタビューから住民組織の活動開始期の養成プログラムの要素を収集・分析することとなっていたが、新型コロナウィルスの感染拡大に伴い、住民組織活動の休止を余儀なくされたことは、今後の活動に少なからず影響を与える。このことから、今後はポストコロナにおける住民組織と行政との新たな活動モデルを探った上で養成プログラムを検討する。

  • coordinationレベルの地域包括ケアシステムの評価指標開発

    2018年04月
    -
    2021年03月

    文部科学省・日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 石川　志麻, 基盤研究(C), 補助金,  研究代表者

    　研究概要を見る

    2020年度から半構造化面接によるインタビュー調査を実施した。インタビュー対象者は，医療的ケア児とその家族（以下、当事者）に対し、多職種での支援経験のある者9人（医師1、行政保健師１、看護師２、保護者４、相談支援専門員１）である。多職種が関わり、当事者の生活が広がったと感じる事例について出生から時系列に沿って語ってもらった。①出生～退院まで、②退院後～3歳、③3歳以降～就学前、④就学以降の４フェーズに分け、子どもの社会生活の広がりや保護者自身の時間の確保・意欲向上の局面に着目し、生活の広がりにつながる支援を逐語録からコードとして抽出し、質的帰納的に分析した。語られた事例は12事例であり、フェーズ①「家族が退院後の生活を具体的にイメージできる支援」「家族が納得して意思決定できる支援」等４カテゴリ、②「親がどのような子育てを望んでいるのかを捉える支援」「前例がなくても必要なサービス導入を諦めずに交渉する姿勢」「退院時から地域の生活者として当事者を捉え孤立させない姿勢」等7カテゴリ、③「親が納得して意思決定ができる支援」「医療的ケアへの不安を有する新規支援者に対する支援」等９カテゴリ、④「本人と家族のそれぞれの思いを汲んで支援する姿勢」「当事者を中心に関係機関が自律した情報交換ができる仕組みの構築」等5カテゴリが抽出された。
    新型コロナウイルス蔓延により，研究対象者へのコンタクトが難しかった。また研究者も保健所応援にて積極的疫学調査に相当な時間数を割いていた。さらに自身の感染や体調不良もあり，進捗が遅れた。
    医療的ケア児と家族のQOLの向上を志向した多職種連携に関するアウトカム評価指標試案の妥当性の検証を行う。
    1）調査項目：これまでの研究成果で得られた4フェーズに含まれる合計25カテゴリを医療的ケア児と家族のQOLの向上を志向した多職種連携に関するアウトカム評価指標試案として精錬し、調査項目とする。
    2）調査方法：指標案について、それが医療的ケア児本人と家族双方のQOLの拡大に必要な内容となっているか、多職種連携によって当事者の生活の拡大につながったか否かを確認できる内容となっているかを問うインタビュー調査を実施する。
    3）調査対象者：多職種と連携しながら医療的ケア児と家族の支援に当たる者および当事者とし、できるだけ多様な事例を支援した経験のある人をリクルートする。フェーズ1－4のライフステージも網羅できるようにリクルートする。具体的には病院看護師、保育士、行政保健師、特別支援学校教諭、そして当事者の立場として医療的ケア児の保護者を予定し、合計10名程度を想定している。リクルートの際、医療的ケア児支援について保健師ジャーナルなどの商業誌に掲載されている記事や文献から把握できるもの、インターネットに当事者団体として情報公開している者を研究対象候補とする。
    4）データ分析：研究対象者の語りを逐語録とし、指標案について語っている部分を抽出し、意味内容で分類整理し、カテゴリを作成する。カテゴリをもとに指標案について修正の必要性や削除、新たな項目を追加する必要性を研究班で検討する。

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担当授業科目 【 表示 ／ 非表示 】

  • プロジェクトⅡ（応用）

    2024年度

  • プロジェクトⅠ（基礎）

    2024年度

  • 学校・産業保健

    2024年度

  • 公衆衛生看護活動方法論Ⅱ

    2024年度

  • 公衆衛生看護活動方法論Ⅰ

    2024年度

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社会活動 【 表示 ／ 非表示 】

  • サステイナブルキャンパス　キャップがつなげるD＆I

    慶應義塾大学

    2023年04月
    -
    継続中

    　概要を見る

    エコキャップ運動にて，キャンパス内で分別収集したキャップの回収作業を学生・教職員とキャンパス近隣福祉施設の利用者の方と共に行うことにより，リサイクルの推進と障がい理解の推進を目指すプロジェクトである。

  • 茅ヶ崎市難病対策地域協議会

    茅ヶ崎市

    2019年04月
    -
    継続中

  • 地区診断に関する人材育成研修

    茅ヶ崎市

    2018年12月
    -
    2021年06月

    　概要を見る

    地域包括支援センター職員を対象とした地区診断に関する研修

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所属学協会 【 表示 ／ 非表示 】

  • 日本公衆衛生看護学会, 

    2017年
    -
    継続中

  • 日本看護科学学会, 

    2012年
    -
    継続中

  • 日本公衆衛生学会, 

    2010年
    -
    継続中

  • 日本地域看護学会, 

    2004年
    -
    継続中
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