著書 - 草野　厚

癒しの楽器　パイプオルガンと政治

草野 厚, 文藝春秋社, 2003年03月

担当範囲: 190

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既得権益や無駄遣いと最も縁の薄い音楽の世界でも、公共事業などと同様の構造がみられることを、全国のオルガンが設置されている公共ホールを訪ね歩いて、明らかにしたもの。筆者の得意な実証研究の一例。

官僚組織の病理学

草野 厚, 筑摩書房, 2001年09月

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人間は失敗する生きものである。とはいえ、各人が、組織の目標やプライオリティを見失わずに責務にあたっていれば、組織はそれほど大きな失敗を犯さずにすむはずだ。しかし近年、日本の官僚組織は、重大な局面において失敗を繰り返してきた。官僚機構が恒常的に犯す過ちはどのようなパターンになっているのか。なぜそうした過ちが繰り返されるのか。阪神淡路大震災や東海村核臨界事故時のものからODAまでの、政策決定・実施の過程を、危機時、非常時、常時に分類し、詳細に追求していく。

テレビ報道の正しい見方

草野 厚, PHP研究所, 2000年10月

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同じニュースが、なぜ報じ方によってかくも印象が異なるのか。司会者のコメントや仕切り方、映像編集、テロップ、音響など、テレビ報道にはあらゆる演出が駆使されている。本書では、公平性や正義を装いながら視聴者を巧みに誘導する番組作りを徹底検証。NHKのドキュメンタリー番組を俎上に、著者自ら現地を取材し、制作者側と激しく議論。さらに民放各社の番組を比較し、その傾向を分析。視聴者の判断力を向上させるメディア検証機構の設立を提唱する。報道番組の本質を見抜いた意欲作。

公務員試験 わかる現代政治学ゼミ―現実の政治から理論を学ぶ新しい演習書

草野 厚, 実務教育出版社, 2000年04月

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今日の日本政治のさまざまな局面をとりあげ、身近な事例でわかりやすく解説しています。多くの読者が理解しやすいよう記述をつとめて平易にしています。各章末に公務員試験で出題された問題をつけ、重要事項の復習を容易にしています。知識の整理を助ける図表を入れて、視覚的な面からの理解を助けています。

現代アメリカの政治変容

草野 厚 久保文明、大沢秀介, 勁草書房, 2000年01月

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日本に対しても多大の影響力を持つアメリカ政治の変動を、60年代以来の特に重要な分野に分け入り、緻密な分析・研究を通して現代政治の文脈の中に位置づける。アメリカ政治の将来像を考察するための必読書。

日米安保とは何か

草野 厚, PHP研究所, 1999年11月

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なぜ今、周辺事態法、有事法制整備なのか?憲法論議の前にこれだけは押さえておきたい日米同盟の基本知識。

連立政権－日本の政治1993〜

草野 厚, 文藝春秋社, 1999年10月

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自民党内の派閥政治に替わって、政治権力のゲームをどんな力学が支配するようになったのか。基本的な政策理念の相違はいかに克服、あるいは留保されたのか。そして政策過程の透明化は、「政」と「官」の従来の関係を、どのように変質させていったのか。―ポスト五五年体制の政治のパフォーマンスを、三つの視点から精緻に分析する。

考える力を養う情報収集法―分析力・判断力がアップする10章

草野 厚, 太陽企画出版社, 1999年04月

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明日から、読書の仕方、新聞の読み方が変わる。価値ある情報を探し出し、整理し、分析し、活かす力が身につく本。

山一証券破綻と危機管理―1965年と1997年

草野 厚, 朝日新聞社, 1998年07月

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1965年にはなぜ生き残り、1997年にはなぜ自主廃業だったのか…。政策過程論・危機管理論の観点から、山一証券の2回に挫折を、政治学者が重層的に分析する。

政策過程分析入門

草野 厚, 東京大学出版会, 1997年04月

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本書は、政策過程に関する事例研究の意義と有用性を、政治を学び始めた人々に説明し、分析の実践をすすめるものである。

国鉄解体―JRは行政改革の手本となるのか?

草野 厚, 講談社, 1997年01月

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戦後の大事件ともいえる国鉄解体は、どのような道筋を経て決定されたのか?第二次橋本内閣が行政改革を最重要政策課題として取り上げている今、十年目の分割、民営化を検証する。本書は土光臨調発足からJR誕生に至る六年間の政治過程を、一次資料と面接取材をもとに構成し、さらに現在のJRを分析する。

日米オレンジ交渉―経済摩擦をみる新しい視点

草野 厚, 日本経済新聞社, 1983年01月

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１９７７年から８２年にかけて行われたオレンジの輸入拡大をめぐる交渉を両国の政治過程を焦点に分析したもの。著者は国際システム内の相互作用の高まりによって、日本の対外政策の決定過程は、日本側のみならず、アメリカ側のアクターに規定されることを、この事例研究で明らかにした。筆者はその新しい分析枠組を相互浸透モデルと呼んでいる。尚、本書は東京大学大学院社会学研究科より博士号を授与された論文を土台としている。