長島 由佳 (ナガシマ ユカ)

Nagashima, Yuka

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所属(所属キャンパス)

研究所・センター等 保健管理センター (日吉)

職名

助教(有期)

経歴 【 表示 / 非表示

  • 2006年04月
    -
    2007年03月

    東京歯科大学市川総合病院, 初期臨床研修医

  • 2007年04月
    -
    2008年03月

    慶應義塾大学病院, 初期臨床研修医

  • 2008年04月
    -
    2008年09月

    佐野厚生病院, 小児科

  • 2008年10月
    -
    2009年03月

    慶應義塾大学病院, 小児科

  • 2009年04月
    -
    2010年03月

    静岡赤十字病院, 小児科

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学歴 【 表示 / 非表示

  • 2000年04月
    -
    2006年03月

    慶應義塾大学, 医学部

    大学, 卒業

 

論文 【 表示 / 非表示

  • Impact of school closure due to the coronavirus disease 2019 pandemic on body mass index in Japanese children: Retrospective longitudinal study.

    Nagashima Y, Inokuchi M, Yasui Y, Uchida K, Tokumura M, Hasegawa T

    Journal of paediatrics and child health 58 ( 10 ) 1841 - 1846 2022年10月

    ISSN  1034-4810

  • 新型コロナウイルス感染症対策としての長期休校後の小学生の視力低下

    徳村 光昭, 井ノ口 美香子, 内田 敬子, 康井 洋介, 長島 由佳, 河津 桃子, 佐藤 幸美子, 木村 奈々, 山岸 あや

    慶應保健研究 (慶應義塾大学保健管理センター)  40 ( 1 ) 45 - 51 2022年09月

    ISSN  1340-9379

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    新型コロナウイルス感染症(COVID-19)対策として2020年3月から約3ヵ月に亘って実施した長期休校が,小学生の視機能に与えた影響について検討した。東京都および神奈川県内の私立小学校2校に,2017~2021年度に在学した小学生のべ7,318人(男4,699人,女2,619人)を対象に,学校健康診断において視力1.0未満および眼位異常を認めた児童の頻度を後方視的に検討した。視力1.0未満の児童は,横断的検討では長期休校後の2020年度は,2019年度に比べて有意に増加した。2018年度と2019年度,2020年度と2021年度の間では有意差を認めなかった。縦断的検討では長期休校を挟む2019~2020年度の学年ごと増加は,2018~2019年度の変化量に比べて,男女ともに有意に大きかった。眼位異常の児童は,横断的検討では長期休校後の2021年度は,2019年度に比べて有意に増加した。2017年度と2019年度の間では有意差を認めなかった。縦断的検討では長期休校を挟む2019~2021年度の2年間の学年ごとの増加は,2017~2019年度の変化量に比べて男女ともに有意に大きかった。小学生では,COVID-19流行対策としての長期休校後に,視力低下および眼位異常の児童が有意に増加し,かつ,増加量がCOVID-19流行前に比べて拡大した。長期休校や外出自粛による屋外活動の減少に加えて,同時にデジタル機器を使う近業が増加したことも加わって,小児の近視化が加速し,内斜視が増加した可能性がある。(著者抄録)

  • 2020年度の小中学校健康診断における男子児童生徒の腹部肥満の実態 新型コロナウイルス感染症対策としての休校措置の影響

    井ノ口 美香子, 長島 由佳, 徳村 光昭, 内田 敬子, 有馬 ふじ代, 康井 洋介

    慶應保健研究 (慶應義塾大学保健管理センター)  39 ( 1 ) 57 - 62 2021年09月

    ISSN  1340-9379

     概要を見る

    新型コロナウイルス感染症(COVID-19)対策として行われた外出自粛を伴う長期の休校措置が小児の体型に与えた影響について、特に男子小中学生の腹部肥満に着目して検討を行った。2015~2020年度に都内および神奈川県内の私立小中学校、計5校に在籍した男子児童生徒のべ13,908人を対象とし、2020年度における腹部肥満の割合(腹囲あるいは腹囲身長比により判定)について、過去5年度(2015~2019年度)を対照として比較検討を行った。さらに腹部肥満と判定されても肥満度あるいはbody mass indexにより肥満と判定されない場合を潜在的な肥満、すなわち「かくれ肥満」と定義して、同様の比較検討を行った。2020年度の腹部肥満、および「かくれ肥満」の割合は、小中学生ともに、その多くが他年度より比較的高値を示した。特に小学生全体における検討では、腹部肥満、および腹囲身長比により判定される「かくれ肥満」の割合において、すべての他年度と比較して有意に高値であった。一方、中学生では、特に「かくれ肥満」の割合において他年度との有意差をほとんど認めなかった。2020年度における腹部肥満の割合が他年度より比較的高値であった要因として、外出自粛を伴う休校措置に関連する生活習慣の変化、特に座位時間の増加や運動時間の減少などを考える。こうした生活習慣の変化は、小学生においてより強く影響した可能性を考える。(著者抄録)

  • 2020年度の小中学校健康診断における肥満傾向・やせ傾向の実態 新型コロナウイルス感染症対策としての休校措置の影響

    長島 由佳, 井ノ口 美香子, 徳村 光昭, 内田 敬子, 有馬 ふじ代, 康井 洋介

    慶應保健研究 (慶應義塾大学保健管理センター)  39 ( 1 ) 51 - 56 2021年09月

    ISSN  1340-9379

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    新型コロナウイルス感染症対策として行われた長期の休校措置が小中学生の体型に与えた影響を評価するため、2020年度の学校健康診断における肥満傾向・やせ傾向の実態について検討した。2015~2020年度に在校した男子のべ13,890人、女子のべ6,151人を解析対象として、2020年度における肥満傾向・やせ傾向の割合について、性別、学年別に過去5年度(2015~2019年度)を対照として比較検討した。2020年度の肥満傾向の割合は、小学生男子において有意に高値であった。肥満の程度別の検討では、小学生男子の軽度肥満、中学生男子の中等度肥満において、2020年度の割合は有意に高値であった。女子では有意差を認めなかった。2020年度のやせ傾向の割合は、小学生男子において有意に低値を示したが、有意な高値を示した群はなかった。本研究では休校期間中の生活習慣に関する調査は行っていないが、肥満傾向の増加を男子に多く認めたのは食事の増加の影響、特に小学校中学年以降に顕著であったのは食事の増加に加えて運動不足の影響に起因した可能性を考えた。次なる休校措置に際しては、特に小中学生男子に対して肥満予防に重点をおいた生活指導を行うことが望ましい。(著者抄録)

  • イオン飲料への過大評価と家庭環境の問題の関与が示唆されたイオン飲料習慣多飲によるWernicke脳症の1歳男児

    釜田 秀人, 高橋 修平, 長島 由佳, 吉田 真

    小児科臨床 ((株)総合医学社)  74 ( 8 ) 963 - 967 2021年08月

    ISSN  0021-518X

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    近年本邦ではイオン飲料習慣多飲によるビタミンB1欠乏症の報告が散見されるが、イオン飲料習慣多飲の危険性はあまり知られていない。症例は1歳男児。入院1ヵ月前から胃腸炎を契機にイオン飲料多飲(1.5~2L/日)していた。繰り返す嘔吐、経口摂取不良のため入院した。入院4日目に意識障害、眼球運動異常、運動失調を認め、Wernicke脳症を疑いビタミンB1補充を開始した。症状は改善し、後日ビタミンB1低値からWernicke脳症と診断した。入院12日目に退院し、後遺症なく経過している。Wernicke脳症は早期診断が難しく、神経学的後遺症を残すことが多い。症状や検査所見が非典型例でも、「イオン飲料多飲」という病歴があればビタミンB1補充を検討すべきである。本症例の発症に母のイオン飲料への過大評価と家庭環境の問題の関与が示唆された。小児科医はイオン飲料習慣多飲の危険性を周知するとともに、問題を抱える家庭に対してより慎重な対応が望まれる。(著者抄録)

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総説・解説等 【 表示 / 非表示

  • 第6病日にIVIGとステロイドパルスで解熱したが巨大瘤を残した川崎病の8歳男児

    浅野 聡, 高橋 修平, 長島 由佳, 吉田 真, 柴田 映道

    日本小児科学会雑誌 ((公社)日本小児科学会)  123 ( 2 ) 363 - 363 2019年02月

    ISSN  0001-6543

  • 痙攣で発症した新生児脳梗塞の1例

    長島 由佳, 高橋 修平, 玉井 直敬, 吉田 真

    日本小児科学会雑誌 ((公社)日本小児科学会)  122 ( 7 ) 1266 - 1266 2018年07月

    ISSN  0001-6543

  • 【小児の治療指針】 内分泌 尿崩症

    長島 由佳

    小児科診療 ((株)診断と治療社)  81 ( 増刊 ) 586 - 588 2018年04月

    ISSN  0386-9806

  • 糖尿病性ケトアシドーシス(DKA)の治療中に低Na血症を認めた1例

    高橋 修平, 玉井 直敬, 長島 由佳, 吉田 真

    日本小児科学会雑誌 ((公社)日本小児科学会)  122 ( 4 ) 838 - 838 2018年04月

    ISSN  0001-6543

  • 小児心肺蘇生への当科の取り組みについて

    吉田 真, 高橋 修平, 玉井 直敬, 長島 由佳

    日本小児科学会雑誌 ((公社)日本小児科学会)  122 ( 4 ) 838 - 838 2018年04月

    ISSN  0001-6543

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研究発表 【 表示 / 非表示

  • 小中学校における保護者の記載した書類を用いた季節性インフルエンザの登校許可に関する検討

    康井 洋介, 井ノ口 美香子, 内田 敬子, 長島 由佳, 篠原 尚美, 河津 桃子, 徳村 光昭

    小児保健研究, 

    2023年05月

    (公社)日本小児保健協会

  • やせの若年成人女性における6~20歳時のBMI SDS低下に寄与する身長・体重の変化の特徴

    長島 由佳, 井ノ口 美香子, 長谷川 奉延

    日本成長学会雑誌, 

    2022年10月

    日本成長学会

  • 新型コロナウイルス感染症流行下において実施した小学校の宿泊行事における感染症対策と宿泊行事実施に向けた課題について

    康井 洋介, 徳村 光昭, 井ノ口 美香子, 内田 敬子, 長島 由佳, 河津 桃子, 山岸 あや, 佐藤 幸美子

    慶應保健研究, 

    2022年09月

    慶應義塾大学保健管理センター

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    新型コロナウイルス感染症の流行により2020年度は関東地方の多くの学校で修学旅行を含む宿泊行事が中止となった。東京都および神奈川県の私立一貫教育小学校2校では新型コロナウイルス感染症の新規感染者数が低値で推移していた2021年10月に,感染症対策下において2泊3日の宿泊行事を4年生3件,5年生および6年生各1件の計5件実施した。宿泊行事中は食事および入浴を除き不織布マスクの着用を求めた。宿泊施設までの往復にはバスを利用し1台あたりの乗車人数を学級所属人数の半数とした。宿泊施設1部屋あたりの使用人数は定員の50-75%とし,食事場所には児童の前方および左右方向にパーテーションを設置した。小学4年生では宿泊行事後1週間以内に体調不良を訴えた児童数は宿泊行事前1週間以内と比較して増加したが,新型コロナウイルス感染症と診断された児童は認めなかった。新型コロナウイルス感染症の新規陽性者数が低値で推移していれば,小学校における宿泊を伴う行事は厳密な感染症対策を取ることで実施できる可能性がある。(著者抄録)

  • 新型コロナウイルス感染症対策としての都市封鎖による小児の体型への影響 諸外国の現状

    長島 由佳

    慶應保健研究, 

    2022年09月

    慶應義塾大学保健管理センター

     概要を見る

    2020年3月,新型コロナウイルス感染症(COVID-19)のパンデミックが宣言され,諸外国では相次いで都市封鎖が行われた。感染対策として都市封鎖の必要性を認めつつも,それに伴う小児の肥満の増加を危惧する声は早くから上がっていた。実際に,2021年に入り,小児の体重やBody Mass Index(BMI)が増加したという報告が様々な国から発表されるようになった。アメリカ,ドイツ,中国,韓国の各国で行われた検討では,どの国においても,都市封鎖後のBMIあるいは肥満の有病率が都市封鎖前と比較して有意に増加したことが示された。イタリアではBMIと生活習慣の変化との関連について検討が行われ,BMI増加には身体活動時間の減少および座位時間の増加が影響した可能性が示された。サブグループ解析では,小学生に相当する年齢層においてBMI増加が特に顕著であったという傾向が複数の国に共通して認められ,この年齢層の小児は都市封鎖に伴う環境の変化の影響を受けやすかったことが示唆された。COVID-19のパンデミックや都市封鎖は異例の事態ではあるが,このような状況が小児の体型にどのような影響を及ぼしたか認識しておくことは重要である。(著者抄録)

  • 新型コロナウイルス感染症対策としての休校措置に伴う小中学生の体型の変化 BMI-SDスコアを用いた縦断的検討

    長島 由佳, 井ノ口 美香子, 徳村 光昭, 長谷川 奉延

    日本成長学会雑誌, 

    2021年11月

    日本成長学会

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