論文 - 榊原　研互

ドイツ一般経営経済学における方法論的問題状況 ―Chr. ユルミの所説を中心に―

榊原研互

三田商学研究 （慶應義塾大学商学会）  63 （ 4 ） 35 - 46 2020年10月

自律的な学としてのナレッジマネジメントの可能性

榊原 研互

三田商学研究 58 （ 2 ） 33 - 43 2015年06月

研究論文（大学，研究機関等紀要）, 単著

経営学における混合研究法の方法論的検討―ドイツ経営経済学における議論を中心に―

榊原 研互

三田商学研究 56 （ 6 ） 103-114 2014年02月

研究論文（大学，研究機関等紀要）, 単著

ポパーの社会科学方法論について―シンポジウム報告への若干の補足―

榊原 研互

批判的合理主義研究 （日本ポパー哲学研究会）  3 （ 2 ） 1-3 2011年12月

研究論文（学術雑誌）, 単著

経営学の方法論的基礎づけ――批判的合理主義の適用可能性に関する一考察――

榊原 研互

経営哲学 （経営哲学学会）  6 （ 1 ） 41-55 2009年07月

研究論文（学術雑誌）, 単著

超越論的実在論の批判的検討―Ｒ．バスカーの所説を中心に―

榊原 研互

三田商学研究 51 （ 4 ） 43-57 2008年10月

研究論文（大学，研究機関等紀要）, 単著

ナレッジマネジメントにおける知識選択の問題――ドイツ経営経済学における科学論的考察――

榊原 研互

三田商学研究 50 （ 3 ） 121-137 2007年08月

研究論文（大学，研究機関等紀要）, 単著

ナレッジマネジメントにおける知識概念―ドイツ経営経済学における知識概念論争―

榊原 研互

三田商学研究 49 （ 4 ） 115-129 2006年10月

研究論文（学術雑誌）, 単著

　概要を見る

1990年代以降、ナレッジマネジメントは経営学における主要なトピックの１つになっている。しかし他方で、実践への移転においてそれが期待されたほどの成果をあげていないことも指摘されている。その原因の１つとしてあげられているのがナレッジマネジメントにおける知識概念の曖昧さである。とくにドイツ経営経済学においては、シュライエッグ・ガイガーとギュルデンベルク・ヘルティンクとの間で知識概念の定義と境界設定をめぐる論争が展開された。本稿では両者の見解の分析を通して、この論争の背景に組織知の理解の問題があることを明らかにする。

ドイツ経営経済学における最近の方法論的問題状況

榊原 研互

三田商学研究 48 （ 1 ） 103-112 2005年04月

研究論文（学術雑誌）, 単著

　概要を見る

近年、ドイツ経営経済学において方法論議が再び活発化してきている。フランク(U. Frank)によれば、それは、(1)経営経済学の新たな研究テーマの出現、(2)等閑視された科学論の諸問題、および(3)研究の周辺条件の変化といった要因によって引き起こされているが、ドイツ語圏経営経済学会の科学論部会でとくに集中的に議論されているのが「経営情報論」と「ナレッジマネジメント」に関する諸問題である。本稿では、経営経済学における方法論議活性化の背景を整理したうえで、経営情報論においてオントロジーをめぐって展開されている科学論的議論を素描し、それを批判的に吟味する。

Ａ．ピコー／Ｈ．ディートル／Ｅ．フランク『新制度派経済学による組織入門――市場・組織・組織間関係へのアプローチ』

丹沢安治・榊原研互・田川克生・小山明宏・渡辺敏雄・宮城徹

（白桃書房）     181-225 1999年06月

共著

　概要を見る

第６章３節「マクロ組織の諸形態」を担当。従来の組織論は企業を所与として、もっぱらその内部の機能を研究対象としてきたため、企業間関係のような多様な制度の存在を満足に扱うことができなかったが、本書は新制度派経済学のアプローチを採用し、従来の狭い組織観にとらわれない包括的で体系的な組織論を展開している。

Ｈ.ウルリッヒ／Ｇ.プロープスト『全体的思考と行為の方法――新しいネットワーク社会の可能性を問う』

清水敏允・安西幹夫・榊原研互

（文眞堂）     1-107 259-343 1997年11月

共著

　概要を見る

第Ⅰ部「全体的思考のために」、第Ⅱ部「全体的思考の構成要素」、および第Ⅳ部「全体的マネジメント」を担当。本書は従来の科学的方法を特徴づけてきた孤立的で分析的な思考方法の問題点を明らかにし、システム論的な観点から合理的な管理の方法を模索する。

進化論的経営経済学の再検討――ザンクト・ガレン・グループの所説を中心に――

榊原　研互

三田商学研究 37 （ 2 ） 129-139 1994年06月

研究論文（学術雑誌）, 単著

　概要を見る

経営学の新たなパラダイムとして近年注目を集めている進化論的アプローチは、企業を有機体になぞらえ、その生成、変化、発展のプロセスを生命体の進化のメカニズムとの対比において考察している。ドイツ語圏でこの構想を積極的に展開しているザンクト・ガレン・グループは、マネジメント問題の解決として「全体的問題解決方法論」を提唱したが、本稿ではそれが実り多い解決案ではないことが論証される。

行動理論的経営経済学の再検討

三田商学研究 35巻 （ 1号 ） 84-96 1992年04月

単著

　概要を見る

ドイツ経営経済学における第４次方法論争の渦中にあって、批判的合理主義を標榜するG.シャンツは「行動理論的経営経済学」の構想を提唱し、経営経済学を行動心理学に還元することを主張したが、本稿では、それが批判的合理主義の基本理念と矛盾するものであることが論証される。

ドイツ・マーケティング研究の現状

日経広告研究所報  （ 139号 ） 24-28 1991年10月

単著

　概要を見る

１９６０年代以降のドイツにおけるマーケティング論への関心の高まりは、経営経済学の市場志向的な方向での再編成を促した。本稿ではその背景を明らかにするとともに、マーケティング論の受容をめぐって展開されたいくつかの議論を紹介する。

Ｇ.シャンツ『経営経済学の課題と方法――批判的合理主義をめざして』

（同文舘）  1991年06月

単著

　概要を見る

批判的合理主義の科学哲学に基づいて展開された経営経済学方法論の書。著者シャンツは、経営経済学を「社会科学の一般理論（行動心理学的知識）を経営経済学的な説明課題や形成課題に利用する応用科学」ととらえ、この構想を行動理論的経営経済学と呼んだ。

Rolle und Status des Rationalitatsprinzip in Poppers Kritischem Rationalismus

榊原研互、菊澤研宗

Keio Business Review  （ No.27-3 ） 19-30 1990年

共著

　概要を見る

今日最も影響力のある科学哲学として知られる批判的合理主義の提唱者K.R.ポパーは、社会科学であれ自然科学であれ科学の方法は基本的に同一としながらも、他方で社会科学の特殊性にも言及し、その接近方法として合理性原理をあげている。しかしその発言が曖昧であることから、この原理の採用に対してはさまざまな批判や解釈が行われてきた。本稿ではこうした議論を整理し、合理性原理の整合的な位置づけを試みる。

Ｂ.Ｊ.コールドウェル『実証主義を超えて――20世紀経済科学方法論』

堀田一善・榊原研互・渡部直樹・堀越比呂志・塚田朋子・大屋忠明・上沼克徳

（中央経済社）     135-190 1989年06月

共著

　概要を見る

第６章「ロビンズ対ハチスン――経済学方法論への実証主義の導入――」を担当。本書は経済学の方法にとって重要な論点を２０世紀の科学哲学の発展に関連づけて展開し、経済学方法論をめぐる諸説を批判的に整序するものであるが、第６章ではロビンズ対ハチスンの有名な論争に焦点が当てられ、オーストリー学派に対して慎重な評価が行われる。

批判的合理主義における合理性原理の身分と役割

榊原研互、菊澤研宗

三田商学研究 30巻 （ 4号 ） 19-30 1987年10月

共著

　概要を見る

今日最も影響力のある科学哲学として知られる批判的合理主義の提唱者K.R.ポパーは、社会科学であれ自然科学であれ科学の方法は基本的に同一としながらも、他方で社会科学の特殊性にも言及し、その接近方法として合理性原理をあげている。しかしその発言が曖昧であることから、この原理の採用に対してはさまざまな批判や解釈が行われてきた。本稿ではこうした議論を整理し、合理性原理の整合的な位置づけを試みる。

W. リュッケ『「処理的要素」と「マネジメント」――その比較考察――』

（三田商学研究）  28巻 （ 特別号 ） 36-48 1986年04月

単著

　概要を見る

グーテンベルクによれば、投入-産出の変換プロセスは経営経済の基本事象の１つであり、生産要素の投入量、投入方法、結合方法は、能動的な「処理的要素」によって計画され意思決定される。本稿ではこの「処理的要素」の概念が、アングロ・アメリカからドイツに普及した「マネジメント」という概念とどの程度共通の内容を有しているかが、制度的、機能的側面から解明される。

H．コッホの行為理論的経営経済学の方法論的検討

三田商学研究 28巻 （ 特別号 ） 213-225 1986年04月

単著

　概要を見る

H.コッホによって提唱された行為理論的経営経済学の構想は、経営経済学の対象を人間の意志統制的道具的行動（「行為」）に限定し、その課題を目的的因果関係の形成に置く一方、経営経済学を実践志向的な応用科学ととらえ、命題の有効性を相対的観察頻度基準によって測定しようとするものである。しかしその基準が恣意的でアドホック性を免れないことが本稿で示される。

ベルヌーイ原理とその問題性――西ドイツ経営経済学における論争の批判的論評――

三田商学研究 27巻 （ 6号 ） 33-56 1985年02月

単著

　概要を見る

西ドイツ経営経済学界では1974年から約５年にわたって、ベルヌーイ原理の妥当性をめぐる激しい論争が繰り広げられた。H.ヤコブ/W.レーバーとW.クレレを中心に展開されたこの論争は、大部分が定義をめぐる不毛な議論に終始したが、本稿ではこれを批判的に再構成し、ヤコブ/レーバーの主張が１つの理論的に前進的な問題解決を示すものとして評価される。

意思決定志向的経営経済学の方法論的検討

三田商学研究 25巻 （ 6号 ） 148-167 1983年02月

単著

　概要を見る

ドイツ経営学の重鎮H.ハイネンによって提唱された意思決定志向的経営経済学は、「ニックリッシュとグーテンベルクのジンテーゼ」をスローガンに、経営経済学を学際的な応用科学と位置づけ、「実践規範性」にその独自性を求めたが、本稿ではこの「実践規範性」の意味内容が不明確であることを指摘し、ハイネンの企てが失敗に帰していることが論証される。

Ｈ．ラフェー／Ｂ．アベル『現代科学理論と経済学・経営学方法論』

小島三郎・堀田一善・樫原正勝・堀越比呂志・海野潔・丹沢安治・冨塚嘉一・大平浩二・菊澤研宗・豊田哲山

（税務経理協会）     200-219 1982年11月

共著

　概要を見る

第Ⅵ章「構成主義批判」を担当。本書は、現代科学哲学、とくに批判的合理主義の経済学、経営学への適用問題をテーマとしているが、第Ⅵ章では批判的合理主義と構成主義の方法論的対立に焦点を当て、価値自由原理の問題が検討される。