Books - Karaki, Kunikazu

東アジア経済研究のフロンティア

KARAKI KUNIKAZU, 慶應義塾大学出版会, 2004.10

Scope: 368

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東アジア経済圏の形成に向けて歩み始めた東アジア経済について、中国、韓国を中心に社会経済的要因の基層的な変化から分析したもの。赤川元章教授とともに編集を担当し、序ならびに第2章「中国改革開放政策と『三つの代表論』」を執筆した。第2章は、江沢民の提唱した三つの代表論の意義と限界を、政治・経済・社会・対外の諸側面について考察したものである。

現代アジアの統治と共生

唐木 圀和後藤一美／松本三郎／長坂寿久／山本信人／金子芳樹／中野亜里／大野拓司／宮原辰夫／板谷大世／高埜健／青木健／岩崎裕子／中原龍輝／司馬純詩, 慶應義塾大学出版会, 2002.11

Scope: 75-104

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標題のもとに、現代アジア像の構築へ向けて、国際協力、国際政治、世界経済、市民社会について鳥瞰した後、各国、地域についての課題を論じた著書。私は、編集とともに、第3章「世界経済」を担当した。そこでは、グローバリゼーションを産業革命以来の第一次グローバリゼーション、第２次大戦後の第二次グローバリゼーション、1970年前半に始まり90年代に入って本格化した第三次グローバリゼーションに区分し、各時期の覇権国とアジアとのかかわりを考察した。また、グローバリゼーションの定義や、モダナイゼーションとシビライゼーションのかかわりについて論じた。

文眞堂

大山道広、嘉治佐保子、木村福成、佐竹正夫、浦田秀次郎、池問誠、石川城太、長岡貞男、古沢泰治、馬田啓一、高梨和絋、小浜裕久、小川英治, 2002.03

Scope: 148-168

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第9章「日中貿易とセーフガード」を担当。2001年4月に発動された日本のセーフガード暫定措置をめぐって、その正当性を認めつつも、広く日中貿易及び世界との自由貿易の視点から問題点を指摘した。

文眞堂

大山道広、丹下敏子、和気洋子、山形辰史、後藤乾一、高梨和絋、犬憲迅、谷口興二、横山久, 1993.07

Scope: 146-171

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7「中国の市場経済化と対外開放」を担当。社会主義の初級段階論と市場経済化、郷鎮企業と市場経済化などを中心に、1992年10月「市場経済」が公認された中国の現状を進むべき道を論じた。

文眞堂

白石孝、和気洋子、長谷川聰哲、福島義久、馬田啓一、小野田欣也, 1991.11

Scope: 108-133

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第5章「中国発展政策の展望」を担当。1991年3月の「国民経済・社会発展10ヵ年計画と第8次5ヵ年計画」を基に、その後の中国発展政策の方向を論じたもの。住宅制度と社会保障制度の推進等、新動向を指摘した。

大修館書店

松本三郎、可児弘明、川本邦衛、樋泉克夫、李国卿、野村亨、金子芳樹、高埜健、高木暢之、国分良成、松本国義, 1991.03

Scope: 392-427

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第3部2「中国の対外開放政策と東南アジア貿易」を担当。中国の対外開放の進展にともない、東南アジアとの貿易投資がどのように変化したかを実証分析。また将来は、分権化(連邦制を含む)の進展を提唱。

文眞堂

首藤信彦、大山道広、深海博明、斎藤優、太田辰幸、大西昭、丹下敏子、田中拓男、渡辺利夫、小島眞、高梨和絋、矢内原勝、山本登, 1988.11

Scope: 169-196

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9「中国の体制改革と日中経済関係」を担当。1979年以降の中国の経済体制改革を、中国の歴史段階との関連で論じ、改革と日中関係の展開との考察から、中国に「全方位外交」を今後　　することを予測した。

有斐閣

田中喜助、大畑弥七、岡山隆、小田正雄、桜井一郎、入江成雄、大宮偀一、本田光雄、国本和孝、加藤義喜、斎藤優、高際弘夫, 1980.11

Scope: 78-97

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Ⅲ「国際貿易－政策」を担当。自由貿易と保護貿易主義、貿易政策の目的と手段、関税の種類と機能、関税の効果分析、NTB等について論じた。

社団法人日本貿易会

白石孝、和気洋子、福島義久, 1980.06

Scope: 151-230

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第2篇　自立貿易の確立（昭和27年〜同33年）のうち、昭和28年以降の第2章、昭和31年以降の第3章を担当。

日本経済新聞社

板垣興一、深海博明、黒岩俊郎、古澤實、松村清二郎、大畑弥七、斎藤優、鈴木英夫, 1972.07

Scope: 117-137

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4「資源貿易」を担当。資源需要と資源貿易の関連を分析し、日本の重化学工業化と原油需要増大の相互関連を明らかにした。その上で、日本の資源政策の在り方を論じた。

ダイヤモンド社

速水優、矢内原勝、古田精司、大宮偀一、大山道広、高橋潤一郎、原豊、川合隆男、賀川俊彦, 1970.06

Scope: 39-73

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Ⅲ「対外接触と近代化の開始」を担当。日本近代化の始点を1858年の「日米修好通商条約」の締結に求め、日本開国時の経済水準、対外的対応の仕方から、日本が近代化をとげた原因を解明した。

世界経済研究協会

山本登、藤村瞬一、大畑弥七、斎藤優、原豊、太田辰幸, 1969.10

Scope: 108-151

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第6章「ベトナム特需とタイ経済」を担当。タイ国の国際収支構造の分析から、ベトナム戦争がタイ国経済に対えた影響について、実証的に分析した。