論文 - 今口　忠政

戦略提携と組織間連携のマネジメント-ハイテク企業のアンケート調査・ケース研究を中心にして-

今口 忠政・三輪 尚巨・加藤 実禄

三田商学研究 （慶應義塾大学商学会）  54 （ 2 ） 65-83 2011年06月

研究論文（学術雑誌）, 共著

持続的な組織能力の構築プロセスに関する研究-日本、中国、韓国企業のケースを中心として-

今口 忠政・上野哲郎・申美花・李新建

三田商学研究 （慶應義塾大学商学会）  53 （ 2 ） 37-59 2010年06月

研究論文（大学，研究機関等紀要）, 共著, 査読有り

組織能力に関するアンケート調査結果

今口忠政・上野哲郎・申美花・李新建

三田商学研究 （慶應義塾大学商学会）  52 （ 2 ） 115-131 2009年06月

研究論文（大学，研究機関等紀要）, 共著, 査読有り

組織能力の再構築による復活戦略-日中韓企業の比較研究-

今口 忠政

平成20年度-平成21年度　科学研究費補助金　研究成果報告書 2009年06月

研究論文（その他学術会議資料等）, 単著

組織の衰退とイノベーション-ライフサイクルの視点から-

今口 忠政

三田商学研究 （慶應義塾大学商学会）  50 （ 3 ） 45－55 2007年08月

研究論文（学術雑誌）, 単著, 査読有り

組織文化の変革メカニズム

今口 忠政

国際プロジェクト・プログラムマネジメント学会誌 （国際プロジェクト・プログラムマネジメント学会）  1 （ 1 ） 121-128 2006年12月

研究論文（学術雑誌）, 単著, 査読有り

日本企業の事業再構築と進出・撤退行動の分析－日中韓の事例を中心として－

今口 忠政

平成１6年度－18年度　科学研究費補助金　研究成果報告書 2006年10月

研究論文（その他学術会議資料等）, 単著

事業再構築に関するアンケート調査結果

今口 忠政

三田商学研究 （慶應義塾大学商学会）  49 （ 3 ） 115－136 2006年08月

研究論文（大学，研究機関等紀要）, 共著

事業再構築と組織・人事・購買の再編（Ⅱ）－ブラザー工業株式会社とオムロン株式会社のケースを中心として－

今口 忠政

三田商学研究 （慶應義塾大学　商学会）  48 （ 4 ） 47－69 2005年10月

研究論文（大学，研究機関等紀要）, 共著

事業再構築と組織・人事・購買の再編（Ⅰ）－ブラザー工業株式会社とオムロン株式会社のケースを中心として－

今口 忠政

三田商学研究 （慶應義塾大学　商学会）  48 （ 3 ） 47－69 2005年08月

研究論文（大学，研究機関等紀要）, 共著

中小企業経営の視点からみた中国民営企業の現状（特集「中国の移行と産業発展の諸側面」）

今口 忠政

三色旗 （慶應義塾大学出版会／東京）   （ 674 ） 3－7 2004年05月

研究論文（学術雑誌）, 単著

Organizational Decline and Turnaround strategy

今口 忠政

School of Industrial Relations and Industrial Research Centre Seminar （School of Industrial Relations and Industrial Research Centre Seminar, UNSW）  2003年08月

研究論文（研究会，シンポジウム資料等）, 単著

事業再構築のための撤退戦略とマネジメント調査

今口忠政、李新建、申美花

三田商学研究 46 （ 3 ）  2003年08月

研究論文（大学，研究機関等紀要）, 共著

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バブル崩壊とともに、事業拡大による成長志向の経営から、事業を見直し、再構築によって本業重視の経営に回帰する動きが見られる。しかし、成長に対する関心に対して、撤退に関する関心は低く、しかもどのように撤退をマネジメントするかについての研究は少ない。そこで、海外への進出事業からの撤退、既存事業からの撤退えお含めた事業の再構築に焦点を当て、わが国企業の現状と効果的なマネジメントについて調査した結果をまとめた。

日中合弁企業におけるパートナー信頼関係の構築に影響を及ぼす要因

今口 忠政、李新建

経営行動科学 16 （ 3 ）  2003年05月

研究論文（学術雑誌）, 共著, 査読有り

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中国における日中合弁企業を対象として、その効果的なマネジメントと親会社からのマネジメントをアンケート調査から得られたデータを分析することによって明らかにした。

事業再構築のための撤退戦略とマネジメントの研究

今口 忠政

平成13年度－平成14年度　科学研究費補助金研究成果報告書 2003年03月

研究論文（その他学術会議資料等）, 単著

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平成13年度－平成14年度の科学研究費補助金研究成果報告書として、調査した結果とわが国企業の現状について分析した結果をまとめた。

日中合弁（合作）企業の効果的なマネジメントに関する調査研究

今口忠政、李新建、申美花

三田商学研究 Vol.44-4   195-222 2001年10月

研究論文（大学，研究機関等紀要）, 共著

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中国に進出している合弁企業は、成果をあげている企業もあれば、撤退を迫られた企業もある。そこで、日中合弁企業の効果的なマネジメントを明らかにすべく、合弁企業の親会社に、マネジメントに関するアンケート調査を実施した。本資料は、調査結果の一次資料としてとりまとめたものである。

わが国企業の成長・衰退類型と健全性－上場企業と京都企業調査をもとに－

今口忠政

三田商学研究　商学会　 （慶應義塾大学出版会）  43巻 （ 特別号 ）  2000年

単著, 査読有り

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わが国上場企業と京都企業について、成長類型と衰退類型に分けて健全性に関係する経営諸要因を明らかにした。

山口県発ベンチャー成長の事例研究－世界を目指すファーストリテイリング社とプライムゲート社の事例－

十川廣國、今口忠政、岡本大輔、高橋美樹、馬場杉夫、今野喜文、許伸江、横尾陽道

三田商学研究　商学会　 （慶應義塾大学出版会）  43巻 （ 2号 ）  2000年

共著

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ベンチャー企業研究の一環として、製造小売というビジネスモデルを確立したファーストリテイリング社を訪問し、柳井社長との面談を通じて明らかになった経営上の諸点を記録したものである。また、同時に、プライムゲート社についてもインタビューの結果を記録した。

資料「在台日系合弁企業のマネジメントに関する調査結果」－台湾側経営パートナーについて－

今口忠政、西原博之、李新建

三田商学研究 42巻 （ 3号 ）  1999年

共著

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台湾にある日系合弁企業のマネジメントに焦点をあて、アンケート調査によって、台湾側の現地パートナーからみた経営スタイル、現地従業員との意思疎通、などのマンジメントを明らかにした。

資料「在台日系合弁企業のマネジメントに関する調査」結果－日本側経営トップマネジメントについて－

今口忠政、西原博之、李新建

三田商学研究 42巻 （ 2号 ）  1999年

共著

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台湾にある日系合弁企業のマネジメントに焦点をあて、アンケート調査によって、トップマネジメントの経営スタイル、現地従業員との意思疎通、などについて明らかにした。

経営戦略におけるビジョンの機能と意義

今口忠政

『化学産業における経営ビジョンと戦略』社団法人、化学工学会経営システム特別研究会 1999年

共著

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化学産業も、環境変化によって、新しい環境に対応する戦略が必要視されている。そこで、戦略そのものの考え方、戦略の策定、戦略の実施に関わる新しい概念を提示した。

ネットワーク型組織の戦略

品質管理 49巻 （ 5号 ）  1998年

単著

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情報化の進展によって、企業形態は垂直的な構造から水平的な構造へと変化している。これからの要請される組織は、ネットワーク型の組織である。このような組織はどのように戦略と立て、運営していくのか、について論じている。

国際部品調達の拡大とその経済的な影響(3)

中園史彦

経済・経営論叢 32巻 （ 4号 ）  1998年

共著

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グローバリゼーションの進展とともに、国際的な事業活動は多岐にわたるようになってきた。研究ノートでは、国際的な部品調達活動に関する調査を実施したが、本論文はその調査結果を解釈し、理論的な体系付けを図ったものである(3)。

『京都市における産業の活性化』に関する調査報告書－企業の倒産・衰退の現状分析と再生化のための戦略－

今口忠政、柴孝夫、安永利啓、柿野欽吾、日夏嘉寿雄、藤岡章子

平成6年度－平成8年度京都市『地域研究助成金』研究成果 1997年03月

共著

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企業再生化研究会で、京都企業の衰退の現状と課題と再生化のための戦略に関する調査を実施した。京都企業は本業重視、規模の拡大を志向しないなど、これからのわが国企業の経営方法について学ぶところは多い。本報告書は京都企業の活性化に関する調査データを示している。

国際部品調達の拡大とその経済的な影響

中園史彦、今口忠政

平成7年度－8年度科学研究費補助金研究成果報告書 1997年03月

共著

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グローバリゼーションの進展とともに、国際的な事業活動は多岐にわたるようになってきた。報告書研では、国際的な部品調達活動に関する調査をもとに、調査結果を解釈し、国際的な部品調達活動について理論的な体系付けを図ったものである(１)。

企業の衰退メカニズムの分析と再生化のための戦略

今口忠政、柴孝夫、安永利啓、柿野欽吾、日夏嘉寿雄

平成7年度－8年度科学研究費補助金研究成果報告書 1997年02月

共著

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企業再生化研究会で、わが国上場企業の衰退の現状と課題と再生化のための戦略にかんする調査を実施した。資料は、この調査結果を取りまとめたものである。

国際部品調達の拡大とその経済的な影響(2)

中園史彦

経済・経営論叢 32巻 （ 3号 ）  1997年

共著

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グローバリゼーションの進展とともに、国際的な事業活動は多岐にわたるようになってきた。研究ノートでは、国際的な部品調達活動に関する調査を実施したが、本論文はその調査結果を解釈し、理論的な体系付けを図ったものである。(2)

国際部品調達の拡大とその経済的な影響(1)

中園史彦

経済・経営論叢 32巻 （ 2号 ）  1997年

共著

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グローバリゼーションの進展とともに、国際的な事業活動は多岐にわたるようになってきた。研究ノートでは、国際的な部品調達活動に関する調査を実施したが、本論文はその調査結果を解釈し、理論的な体系付けを図ったものである。(1)

組織の衰退類型とメカニズムに関する実証研究

現代経営学の課題、経営学論集　第67集 1997年

研究論文（研究会，シンポジウム資料等）, 単著

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組織の衰退はさまざまな類型に分類することができる。組織を再生させるためには、一律の再生戦略ではなく、類型に対応した戦略が必要でとされる。論文は衰退類型と再生戦略に関する実証研究を取りまとめたものである。

上場企業の成長・衰退類型と現状分析

今口忠政、柴孝夫、安永利啓、柿野欽吾、日夏嘉寿雄、藤岡章子

経済・経営論叢 32巻 （ 3号 ）  1997年

共著

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わが国上場企業を対象にアンケート調査を実施したが、そのデータをもとに、成長・衰退類型をデータによって分類し、その類型ごとに経営特性、財務指標、健全性などの項目を明らかにした。

西陣織の再生シナリオ－高付加価値産地を目指して－

柿野欽吾、他

西陣織の再生シナリオ－高付加価値産地を目指して－ （西陣織工業組合）  1996年03月

研究論文（その他学術会議資料等）, 共著

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西陣織は京都を代表するブランド製品であるが、産地は苦境に苦しんでいる。そこで、産地の再生のために委員会を組織し、高付加価値化を目指す産地として脱皮する方策をまとめて提言した。

資料「京都市における産業の活性化－に関する調査」

今口忠政、柴孝夫、安永利啓、柿野欽吾、日夏嘉寿雄、藤岡章子

経済・経営論叢 30巻 （ 4号 ）  1996年

共著

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企業再生化研究会で、京都企業の衰退の現状と課題と再生化のための戦略に関する調査を実施した。京都企業は本業重視、規模の拡大を志向しないなど、これからのわが国企業の経営方法について学ぶところは多い。資料は京都企業の活性化に関する調査データを示している。

資料「企業の衰退メカニズムの分析と再生化のための戦略」に関する調査

今口忠政、柴孝夫、安永利啓、柿野欽吾、日夏嘉寿雄、藤岡章子

経済・経営論叢 31巻 （ 3号 ）  1996年

共著

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企業再生化研究会で、わが国上場企業の衰退の現状と課題と再生化のための戦略に関する調査を実施した。資料は、この調査結果を取りまとめている。

地場産業の再生化とその戦略－燕市の金属洋食器・ハウスウエア工業の場合－

今口忠政、柴孝夫、安永利啓、柿野欽吾

経済・経営論叢 30巻 （ 4号 ）  1996年

共著

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燕市の金属洋食器・ハウスウエア工業を中心に訪問調査を実施し、その結果を地場産業の再生化とその戦略として取りまとめた。

資料「環境不測時代の経営に関する調査(2)」

十川広国、土居弘元、今口忠政、青木幹喜、岡本大輔、中野千秋、高橋美樹、古川靖洋、園田智昭、神戸和雄、遠藤健哉、馬場杉夫、李甲斗、黒川文子、韓中和、清水馨、大前慶和、今野喜文

三田商学研究 38巻 （ 3号 ）  1996年

共著

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環境が不連続に動くように時代に、経営方法も急激な変化に柔軟に対応するものが求められている。そこで、環境不測時代の経営方法に関する2回目のアンケート調査を実施した。そのデータを中心として結果をまとめている。

研究ノート「国際部品調達の拡大とその経済的な影響」に関する調査

中園史彦

経済・経営論叢 31巻 （ 3号 ）  1996年

共著

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グローバリゼーションの進展とともに、国際的な事業活動は多岐にわたるようになってきた。研究ノートでは、国際的な部品調達活動が活発化している現状をかんがみて実施した、調査結果をとりまとめたものである。

資料「環境不測時代の経営に関するアンケート調査」

十川広国、今口忠政、青木幹喜、岡本大輔、神戸和雄、遠藤健哉、馬場杉夫、李甲斗、黒川文子、韓中和、清水馨

三田商学研究 38巻 （ 3号 ）  1995年

共著

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環境が不連続に動くような時代に、経営方法も急激な変化に柔軟に対応することが求められている。そこで、環境不測時代の経営方法に関するアンケート調査を実施した。そのデータを中心として結果をまとめている。

組織の衰退類型とターンアラウンド戦略

経済・経営論叢 30巻 （ 2・3号 ）  1995年

単著

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組織の衰退はさまざまな類型に分類することができる。組織を再生させるためには、一律的な再生戦略ではなく、衰退類型に対応した再生戦略が必要である。そこで、論文では衰退類型と再生戦略との関連を述べている。

組織の衰退メカニズムについて

三田商学研究 37巻 （ 2号 ）  1994年

単著, 査読有り

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組織の成長と衰退は、事象の表裏の側面を表したものであるが、成長と衰退がわずかの差異でしかなく、容易に成長が衰退へと転落することを理論的に示している。

労慟時間短縮と生産性向上の進め方、調査報告書

今口忠政

協同組合　島津工業会 （協同組合　島津工業会）  1991年03月

共著

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京都の島津製作所と取引している島津工業会所属の事業者に対して、労働時間の実態と時間短縮のあり方について調査を試みた。

組織の有効性をめぐる指標について

三田商学研究 34巻 （ 1号 ）  1991年

単著, 査読有り

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組織の成果尺度である業績は財務指標として有用であるが、ここでは有効性という概念に拡大して、組織の有効性とは何か、有効性はどのような尺度で測定されるのか等について検討している。

既存組合の活性化と中央会の役割

柳原範夫、今口忠政

近畿ブロック中央会コーポラティブ21委員会, 京都府中小企業団体中央会 （近畿ブロック中央会コーポラティブ21委員会）  1989年

共著

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中小企業組合は、事業協同組合に見られるように相互扶助の精神に基づいて運営されている。近畿圏に属している協同組合の活性化に関する調査によって得られた調査データをもとに、事業組合の運営方法と活性化との関連性を分析した報告書である。この研究を通じて、独自の活性化指標という合成指標も開発した。

中小企業組合組織の活性化

経営行動科学 42巻 （ 2号 ）  1989年

単著, 査読有り

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中小企業組合は、事業協同組合に見られるように相互扶助の精神に基づいて運営されている。近畿圏に属している協同組合の活性化に関する調査に関で得られた調査データをもとに、事業組合の運営方法と活性化との関連を分析した結果である。独自に活性化指標という合成指標も開発した。

組織の成長段階と成果の規定要因について

経済・経営論叢 24巻 （ 2号 ）  1989年

単著

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組織は成長段階を推移することによって発展していく。したがって、成果に及ぼす要因も成長段階の移行にしたがって、変化していく。論文では、成長段階と成果を規定する要因の変化を詳細に論じている。

戦略計画と業績－その策定とプロセスから－

経済・経営論叢 23巻 （ 1号 ）  1988年

単著

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戦略計画は、企業戦略の策定に見られるように、企業の盛衰に重要な影響を与えている。そこで、論文では戦略計画の内容、戦略計画の策定プロセスに焦点を当て、どのような要件が企業の成果に重要な影響を与えるかについて論じた。

港湾産業(港湾運送・倉庫業等)の経営実態調査－58年、61年調査の比較をもとに－

港湾研究  （ 9号 ）  1988年

単著

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58年に実施した港湾産業(港湾運送・倉庫業等)の経営実態調査に加えて、61年にも同様の調査を実施した。港湾産業の経営の時系列的な変化の動向、企業業績に及ぼす要因の変化を比較することによって、業績に与える要因を明確にした。

環境変化への戦略的な対応と業績

経営行動科学 2巻 （ 2号 ）  1987年

単著, 査読有り

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港湾産業で得られた経営データを、クラスター分析などの分析手法を用いてグループ化し、業績との関連性を詳細にした分析した結果である。

高業績企業の環境適応戦略

日本経営教育学会年報  （ 5号 ）  1986年

単著

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マイルズ・スノーの環境適応戦略に関する考え方を、名古屋の高業績企業・低業績企業に関する調査、港湾産業に関する調査に適応し、高業績企業の経営について取りまとめたものである。

環境変化と経営戦略－名古屋港における港運業について－

名古屋商科大学論集 29巻 （ 1号 ）  1984年

研究論文（研究会，シンポジウム資料等）, 単著

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名古屋港管理組合に所属する67社の港湾運送業社を対象として調査したデータを、企業の環境適応戦略と企業業績について検討し、論説との関連を論じた論文である。

Organizational Climate and Human Motivation　in a Japanese Automobile Dealership

KSU Economic and Business Review  （ No.3 ）  1984年

単著

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組織風土と従業員のモチベーション行動との関連について、名古屋の自動車販売デイーラーの従業員を対象として調査した実証研究をまとめたものである。

港湾産業(港湾運送業)の環境適応戦略と企業業績－名古屋港67社の経営実態調査にもとづいて－

港湾研究  （ 第5号 ）  1983年

単著

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名古屋港管理組合に所属する67社の港湾産業(港湾運送業)を対象として、その環境適応戦略と企業業績について実証した論文である。その結果、企業業績には市場に対する戦略が大きな影響を及ぼしていることが理解できた。

高業績企業・低業績企業の経営比較－東海3県の経営指標データを用いて－

名古屋商科大学論集 28巻 （ 1号 ）  1983年

研究論文（研究会，シンポジウム資料等）, 単著

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東海3県の経営指標データを用いて、高業績企業と低業績企業に分類し、その経営比較を試みている。

職務特徴モデル

名古屋商科大学論集 27巻 （ 1号 ）  1982年

研究論文（研究会，シンポジウム資料等）, 単著

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ハックマン・オールダムの展開している職務特徴モデルを検討し、その効用と実際の測定について検討を加えている。

組織風土の概念に関する一考察

名古屋商科大学論集 25巻 （ 1号 ）  1980年

研究論文（研究会，シンポジウム資料等）, 単著

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組織風土が、行動や態度に影響を及ぼしていることは言うまでもないが、組織風土の概念は混乱しているのが現状である。そこで、主にアメリカで展開されている組織風土の概念について整理し、さまざまな論説を詳細に検討した。

窯業B社工場の職務特性に関する調査研究

名古屋商科大学論集 24巻 （ 1号 ）  1979年

研究論文（研究会，シンポジウム資料等）, 単著

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名古屋にある窯業の工場を対象として、組織風土を構成する上で重要な要因である職務特性について、ハックマン・オールダムの論説にしたがって測定した実証研究である。

組織風土とモチベーション(VIE)モデルについて

名古屋商科大学論集 23巻 （ 1号 ）  1978年

研究論文（研究会，シンポジウム資料等）, 単著

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重要な組織風土とモチベーションとの関係について、組織風土が期待理論を構成する、期待、誘因、道具性との関係について論理的に検討を加えた。

組織風土とモチベーション

名古屋商科大学論集 22巻 （ 1号 ）  1977年

研究論文（研究会，シンポジウム資料等）, 単著

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組織風土といわれる認知的側面が、行動や態度に影響を及ぼしていることは言うまでもない。そこで、組織風土はどのような概念であるのか、どのように他の組織要因と影響を及ぼし合っているのか、どのように測定するのかなどについて検討を加え、組織風土の重要性を指摘している。

経営諸要因と企業業績に関する実証研究

名古屋商科大学論集 21巻 （ 1.2号 ）  1976年

研究論文（研究会，シンポジウム資料等）, 単著

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経営活動はトップマネジメント、製品、組織、経営基盤等の諸活動から成り立っているが、これらの活動と企業業績との関係を理論的に整理したものである。

期待理論による態度測定について－実証研究の反省にもとずいて－

名古屋商科大学論集 20巻 （ 1号 ）  1975年

研究論文（研究会，シンポジウム資料等）, 単著

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人間のモチベーション理論に期待理論があるが、期待理論を用いて人間行動を測定することが組織における協働や対立を理解するのに有益であることを主張している。

企業組織における協調一コンフリクトを規定する諸要因について－わが国上場企業260社の組織効率実態調査を中心として－

三田商学研究 17巻 （ 1号 ）  1974年

単著

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わが国上場企業260社の組織効率調査をもとにして、企業組織において人間の協調や対立行動に影響を及ぼしている要因を明らかにした。

人事管理システムと要員の反応行動－要員計画モデルを基礎として－

三田商学研究 16巻 （ 2号 ）  1973年

単著

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要因計画を策定する際に、組織メンバーがもつ組織に対する反応を組み入れて要員計画モデルを設計すべきであると主張する。