研究者詳細 - 山田　篤裕

研究発表 - 山田　篤裕

分割表示 10 件中 1 - 10 件目／全件表示 >>

高齢女性はなぜ低所得に陥るのか

山田篤裕

第108回社会政策学会大会（法政大学多摩キャンパス、東京） ,

2004年05月

口頭発表（一般）

Who Bears the Burden of Social Insurance?

山田篤裕

Annual Trio Conference （Ark Academy Hills, Ark Mori Building, 36th Floor at Ark Hills, Tokyo） ,

2003年12月

口頭発表（招待・特別）, NBER-CEPR-TCER-RIETI

国際比較からみた日本における高齢者の所得格差と貧困

山田篤裕

平成15年度生活経済学会関西部会（アピア大阪、大阪） ,

2003年11月

口頭発表（招待・特別）

日本における高齢者の所得不平等の傾向－国際比較の観点から－

山田篤裕

自己責任と社会連帯 - 社会保障に関する経済的及び法律的諸問題の日独比較国際会議（東京） ,

2002年09月

口頭発表（招待・特別）, ドイツ日本研究所・筑波大学／Harald Conrad、新井誠

日本の高齢者の所得格差が、1985年から1995年までの間に所得構成や世帯構成の大きな変化を経験したにもかかわらず、高止まりしている理由をOECDデータを用いて国際比較分析した。その結果、高齢無職世帯は増大したが、他世帯との所得格差が縮まっていること、総所得に占める就労収入比率は低下したが、就労収入自体の分布が不平等になったことなどの各要因が相殺して、高止まりしていることが明らかになった。また、公的年金をはじめとする社会移転が同時期に急速に中間所得階層に手厚く配分されるようになったことも明らかにした。

引退期所得の実態と格差の動向－OECD9カ国の比較から

山田篤裕

統計研究会労働市場委員会（東京） ,

2002年07月

口頭発表（招待・特別）, 統計研究会

経済協力開発機構(OECD)におけるプロジェクト「引退期所得政策の9ヶ国比較研究」での成果の一部を発表。具体的には、(1)日米のみ高齢者の所得格差のほうが就労世代の所得格差より大きいこと、(2)半数の国で、所得格差の変化には人口高齢化が支配的な影響を与えていること、(3)日米で就労所得が引退期においても大きな比重を占めるが、就労収入が高齢者の所得格差に支配的な影響を与えているのは日本であること、などを示した。

The Relationship between Income Inequality and Accessibility to Health Care Services

Hisashi ENDOU, Kouhei KOMAMURA, Takehisa SHINOZAKI, Atsuhiro YAMADA

International Comparative Research in Population Health （Ottawa） ,

2001年12月

口頭発表（招待・特別）, カナダ政府

'The aim of this research is to investigate whether Japanese features of public health insurance improve the income distribution or not from international perspective. We found that the redistributive effects of the public health insurance on income distribution. Those effects are following; (a) There is income transfer from the non-elderly to the elderly. (b) Even among same age category, there is income transfer from high-income group to low-income group. (c) The income redistribution effect of the premiums is larger among old age groups than among younger age groups.

The Public-Private Mix: A Comparative Perspective in Nine OECD Countries

Atsuhiro YAMADA

The Political Economy of Pension Reform （Bremen） ,

2001年05月

口頭発表（招待・特別）, Hanse Institute for Advanced Study

経済協力開発機構(OECD)におけるプロジェクト「引退期所得政策の9ヶ国比較研究」での成果の一部を発表。具体的には、(1)引退期所得の置換率平均は9ヶ国でほぼ等しいこと、(2)過去10年間において所得構成の変化は高所得者層でしかみられないこと、(3)日米で就労所得が引退期においても大きな比重を占めること、(4)高齢者関係の社会的支出は55歳以上の就労比率に大きく依存すること、などを示した。

高齢者の人的資源活用と公的年金

清家篤、山田篤裕

統計研究会労働市場委員会（東京） ,

1997年11月

口頭発表（一般）, 統計研究会

厚生年金保険制度・定年退職制度と人的資源損失

清家篤、山田篤裕

日本年金学会（東京） ,

1997年10月

口頭発表（一般）, 日本年金学会

Pension Richの条件－職業経歴と公的年金の豊かさ

清家篤、山田篤裕

高齢社会における税・社会保険制度の改革の方向コンファレンス（東京） ,

1996年07月

口頭発表（一般）, 日本経済研究センター

　前のページ - 次のページ　

山田 篤裕

研究発表 - 山田 篤裕

山田　篤裕

研究発表 - 山田　篤裕