著書 - 山田　篤裕

日本の家計行動のダイナミズムIII

石井 加代子山田 篤裕, 慶應義塾大学出版会, 2007年10月

年金を考える―持続可能な社会保障制度

山田篤裕, 中央経済社, 2006年03月

社会保障の新たな制度設計

駒村康平・山田篤裕, 慶應義塾大学出版会, 2005年11月

高齢社会日本の雇用政策

Organisation for Economic Co-operation and Development, 山田 篤裕, 金 明中, 清家 篤, 明石書店, 2005年

The public-private mix of retirement income in nine OECD countries: Some evidence from micro data and an exploration of its implications

Casey B.H., Yamada A., Rethinking the Welfare State: The Political Economy of Pension Reform, 2004年12月

高齢者就業の経済学

'山田 篤裕, 清家 篤', 日本経済新聞社, 2004年10月

Ageing and Employment Policies: Japan (Vieillissement et politiques de l’emploi)

山田 篤裕, OECD, Paris, 2004年03月

Rethinking the Welfare State: the Political Economy of Pension Reform

山田 篤裕, Edward Elgar, 2004年02月

Ageing and Income: Financial Resources and Retirement in 9 OECD Countries

'Peter HICKS, Monika QUEISSER, Bernard CASEY, Atsuhiro YAMADA, Bettina KASHEFI, Juan YERMO', OECD,Paris, 2001年11月

担当範囲: 1-187

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'This study of the material well-being of older people in 9 OECD countries uses new data to shed light on the challenges for policy-makers stemming from the coming retirement of the baby-boom generation. In all the countries surveyed, policies have been fundamentally successful: older people at all income levels tend to maintain or even increase their material standards of living once they stop working. This happens despite large differences in approaches to public policy, including the size of public pensions. Cited from <http://oecdpublications.gfi-nb.com/cgi-bin/OECDBookShop.storefront/EN/product/812001121P1>.'

家族・世帯の変容と生活保障機能

山田篤裕, 東京大学出版会, 2000年09月

担当範囲: 199-226

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生活保護制度の最低生活費を低所得者層のベンチマークとして利用し、高齢者の経済的地位および所得格差を、資産を考慮した上で、所得および消費額から測定した。使用したのは1989年、1992年、1995年の『国民生活基礎調査』（厚生労働省）の個票である。分析により資産などの考慮の仕方により、高齢者の低所得者層は幅をもって観察されることや、高齢者の所得格差の最大要因が就労収入であることを実証した。

先進諸国の社会保障1－イギリス

山田篤裕、（編者）国立社会保障・人口問題研究所, 東京大学出版会, 1999年03月

担当範囲: 425-441

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Phil AGULNIK氏の論文翻訳。イギリスの年金制度の発展（私的年金を含む）と体系を議論し、現労働党政権が直面している改革問題の広がりについて分析している。

先進諸国の社会保障1－イギリス

山田篤裕, 東京大学出版会,, 1999年03月

担当範囲: 199-225

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イギリスの公的扶助制度である所得補助と社会基金は、1996年時点で、イギリスの全人口の約17%が制度の対象者であり、その給付総額は社会保障総給付費の約15%を占めている。この所得補助と社会基金について制度と運用の詳細を解説し、制度の現状と労働党政権下における改革の方向性について分析した。

社会保険改革

清家篤、山田篤裕, 日本経済新聞社, 1998年06月

担当範囲: 99-127

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過去の職業経歴が公的年金給付額にどの程度反映されているかについて分析し、公的年金の給付構造が世代内の格差を反映した形になっていることを実証した。また、過去の職業経歴が年金給付額ばかりでなく、資産形成にも同じ方向で影響を与えていることも明らかにした。そして、こうした世代内の格差を反映した公的年金給付構造を賦課方式で維持することの問題点を指摘した。使用したデータは、1992年『高年齢者就業実態調査』（厚生労働省）の個票である。