藤原　一平 （フジワラ　イッペイ）

Fujiwara Ippei

写真a

所属（所属キャンパス）

経済学部 （三田）

職名

教授

HP

特記事項

藤原一平
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経歴 【 表示 ／ 非表示 】

  • 1993年04月
    -
    2011年09月

    日本銀行

  • 1993年04月
    -
    2011年09月

    日本銀行

  • 2011年10月
    -
    継続中

    オーストラリア国立大学, クロフォード行政大学院, 准教授（2011～2013年）、教授（2013年～）

  • 2011年10月
    -
    継続中

    オーストラリア国立大学, クロフォード行政大学院, 准教授（2011～2013年）、教授（2013年～）

  • 2014年04月
    -
    継続中

    慶應義塾大学, 経済学部, 教授

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学歴 【 表示 ／ 非表示 】

  • 1986年04月
    -
    1989年03月

    早稲田大学高等学院

  • 1986年04月
    -
    1989年03月

    早稲田大学高等学院

    その他, 卒業

  • 1989年04月
    -
    1993年03月

    早稲田大学, 政治経済学部, 政治学科

  • 1989年04月
    -
    1993年03月

    早稲田大学, 政治経済学部, 政治学科

    大学, 卒業

  • 1998年10月
    -
    2000年07月

    オックスフォード大学, 経済学部

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学位 【 表示 ／ 非表示 】

  • 政治学士, 早稲田大学, 課程, 1993年03月

  • Master of Philosophy in Economics, University of Oxford (St. Antony's College), 2000年07月

  • 応用経済学部博士, 大阪大学, 課程, 2005年03月

  • Doctor of Philosophy in Economics, University of Oxford (Nuffield College), 課程, 2010年07月

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研究分野 【 表示 ／ 非表示 】

  • 人文・社会 / 理論経済学

  • 人文・社会 / 理論経済学

  • 人文・社会 / 経済政策

  • 人文・社会 / 経済政策

  • 人文・社会 / 金融、ファイナンス

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研究キーワード 【 表示 ／ 非表示 】

  • マクロ経済学

  • マクロ経済学

  • 国際金融論

  • 国際金融論

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論文 【 表示 ／ 非表示 】

  • Automation and disappearing routine occupations in Japan

    Kikuchi S., Fujiwara I., Shirota T.

    Journal of the Japanese and International Economies 74 2024年12月

    ISSN  08891583

    　概要を見る

    We examine the implications of automation technology in Japan since 1980, comparing different local labor markets with different degrees of automation exposure. First, we do not find evidence that automation reduces employment rate within demographic groups and automation encourages workers to move from regular to non-regular employment. Second, we show that automation shifts employment from routine occupations in the manufacturing sector to service sectors, while increasing the share of establishments and sales in the manufacturing sector. Finally, we show that this shift in labor demand is attributed to younger generations and non-college-educated workers.

  • Institute for Economic Studies, Keio University

    I Fujiwara, Y Hirose

    2024年

  • Connecting Exchange Rates to Fundamentals Under Indeterminacy

    I Fujiwara, Y Hirose

    Keio-IES Discussion Paper Series 2024年

  • A Technology-Gap Model of ‘Premature’Deindustrialization

    I Fujiwara, K Matsuyama

    American Economic Review 114 (11), 3714-3745 2024年

  • Re-Examining What We Can Learn About Counterfactual Results from Time Series Regression

    I Fujiwara, A Pagan

    CAMA Working Papers 2024年

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KOARA（リポジトリ）収録論文等 【 表示 ／ 非表示 】

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総説・解説等 【 表示 ／ 非表示 】

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競争的研究費の研究課題 【 表示 ／ 非表示 】

  • 実物・貨幣経済を統合する中長期理論の構築：構造変化、長期停滞、金融政策をめぐって

    2023年04月
    -
    2028年03月

    日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 古澤 泰治, 濱野 正樹, 青木 浩介, 藤原 一平, 坂本 陽子, クチェリャヴィ コンスタンティン, 基盤研究(A), 未設定

    　研究概要を見る

    産業構造や人口動態の変化による自然利子率の低下が引き起こす長期停滞や金融政策効果の国際伝播は、各国の経済構造に影響を与える大きな問題となっている。これらの中長期的重要課題を適切に分析し政策提言につなげるためには、貨幣面のショックが、短期のみならず中長期において実物経済に影響を与えうる新たな理論的枠組みの構築が必要であり、精緻な実証分析に基づいた定量分析が求められる。本研究では、長期停滞や金融政策効果の国際伝播といった具体的課題に取り組むことを通じて、新たな中長期実物・貨幣経済統合理論を構築し定量分析を行うことにより、国際貿易とマクロ金融分野を融合する学術研究を大きく前進させる。

  • グローバル・インバランスの行方：国際金融論と国際貿易論の統合アプローチ

    2022年04月
    -
    2026年03月

    日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 青木 浩介, 中嶋 智之, 藤原 一平, 高橋 修平, 脇 雄一郎, 基盤研究(A), 未設定

    　研究概要を見る

    グローバル・インバランスの発生要因を、国際貿易と国際金融の両面から明らかにしたうえで、今後の帰趨を展望し、政策対応を提案する。従来は金融要因や構造要因(高齢化)がグローバル・インバランスの主な原因として指摘されていた。しかし現在は、国際資金移動と世界貿易の構造が共に大きく変化している。その事実を背景に、本研究では、国際金融的側面、国際貿易的側面の両面を考慮した分野横断的視点からの分析を行う。

  • ロボット化（自動化）は、経済活動のあり方を変えてしまうのか？

    2021年04月
    -
    2025年03月

    文部科学省・日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 藤原 一平, 基盤研究(B), 補助金,  研究代表者

    　研究概要を見る

    「ロボットが仕事を奪う」ことに対する懸念が強まっている。こうした懸念を受けて、ロボット化についての学術的研究は増えているが、その 多くが理論的研究であり、実証研究は少ない。さらに、ロボット先進国である日本についての研究は、極めて限られたものにとどまっている。 本研究では、「ロボット化は経済活動 のあり方を変えてしまうのか?」といった問いに対し、理論的かつ実証的に答えを提示することを目的と している。 特に、日本では、労働力不足への対応としてのロボット化が提唱されていた経緯がある。このため、本研究では、経済情勢がロボ ット化に影響する、という逆の因果も考慮した分析を行う。
    研究代表者、研究分担者と新たに加わった研究協力者（菊池信之介）との共著論文（Automation and the Disappearance of Routine Work in Japan）を、経済産業研究所のディスカッションペーパーとして公表した。
    本研究では、1980年以降の日本における自動化技術の労働市場における影響について、自動化が代替しうるタスクを念頭に、多面的な検証を行った。わが国全体で観察される定型的作業を主とする職業の就業割合低下が自動化に起因するものかを考察するために、各産業の自動化技術進展がもたらす影響が、通勤圏ごとに、期初の産業構造に応じて異なることを用いて、通勤圏単位での実証分析を行った。第一に、自動化は、通勤圏全体の就業率に有意な影響をもたらさないことを発見した。より細かい労働者の属性に限定しても同様であり、また正規から非正規雇用への転換を促進する効果も観察されなかった。第二に、自動化は、製造業を中心とした定型的作業を主とする職業の就業割合を減少させ、通勤圏単位での労働需要をサービス業の非定型的タスクを主とする職種へとシフトさせることを示した。同時に、製造業とサービス業における、事業所数や売上出荷額の変化を調べると、自動化は製造業の規模をむしろ相対的に拡大させていることがわかった。第三に、自動化がもたらす労働需要の変化は、大卒未満、あるいは若い世代の労働者に対して、とりわけ観察されることを示した。
    今回のプロジェクトで最も明らかにしたかった、自動化が労働市場に与えた影響について、ディスカッションペーパーとして発行することができたため。
    ディスカッション・ペーパーとして発行した論文（Automation and the Disappearance of Routine Work in Japan）について、外部でのプレゼンテーションなどを通じて、コメントを受け、より分析を精緻化させた上で、学術誌への掲載を目指す予定。さらに、自動化を生じさせた要因にも着目し、８０年代からの人手不足、９０年代の円高が、自動化さらにオフショアリンゴをどのように加速させ、それが日本経済に不可逆的な影響を与えたかについて、分析していく予定。

  • 国際流動性としての政府債務と国際間政策協調

    2018年04月
    -
    2021年03月

    文部科学省・日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 藤原　一平, 基盤研究(A), 補助金,  研究代表者

    　研究概要を見る

    国債は債務であると同時に、国の信用を背景に安全資産（担保）として金融仲介を円滑化させる役割も果たしている。本プロジェクトでは、まず、国債の安全資産としての役割を理論的に明らかにした。さらに、先進国の国債残高が増大の一途を辿る中、これを可能としてきた国際的な資金フローに変化の兆しが窺われる。こうした問題は、個別国の政策だけで解消することは難しい。このため、ありうべき国際政策協調の姿も提示した。さらに、こうした政策を、どのようにアナウンスしていくべきか、といった点についても明らかにした。
    先進国（特に、日本）では、債務残高が歴史的にみても非常に高い水準にあり、これをどのように削減していくかが、政策の大きな関心事項となっている。将来、なんらかの財政再建は不可避であるが、債務残高をどこまで削減していくべきなのか、といった点については明らかになっていない。本研究プロジェクトは、最適な債務残高がどのような要因に左右されて決定されるかを示したという点で、学術的な意義のみならず、その政策へのインプリケーションの大きさから、社会的意義も大きいと考えている。

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その他 【 表示 ／ 非表示 】

  • 　内容を見る

    Editor, Asia and the Pacific Policy Studies, 2012-

  • 　内容を見る

    Associate Editor, Japan and the World Economy, 2009-

  • 　内容を見る

    Research Associate, Globalization and Monetary Policy Institute, FRB Dallas, 2010-

  • 　内容を見る

    Deputy Director, Centre for Applied Macroeconomic Analysis, Australian National University, 2011-

  • 　内容を見る

    Fellow, Euro Area Business Cycle Network, 2010-

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担当授業科目 【 表示 ／ 非表示 】

  • マクロ経済学演習

    2025年度

  • 研究会ｄ

    2025年度

  • 研究会ｃ

    2025年度

  • 研究会ｂ

    2025年度

  • 研究会ａ

    2025年度

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担当経験のある授業科目 【 表示 ／ 非表示 】

  • 研究会ｃ

    慶應義塾

    2024年04月
    -
    2025年03月

  • 研究会ｂ

    慶應義塾

    2024年04月
    -
    2025年03月

  • 研究会ａ

    慶應義塾

    2024年04月
    -
    2025年03月

  • マクロ経済学

    慶應義塾

    2024年04月
    -
    2025年03月

  • マクロ経済学初級Ⅰ

    慶應義塾

    2024年04月
    -
    2025年03月

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