竹森 俊平 (タケモリ シュンペイ)

Takemori, Shumpei

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所属(所属キャンパス)

経済学部 (三田)

職名

教授

経歴 【 表示 / 非表示

  • 1985年04月
    -
    1990年03月

    大学助手(経済学部)

  • 1990年04月
    -
    1992年03月

    大学通信教育部学習指導副主任

  • 1990年04月
    -
    1997年03月

    大学助教授(経済学部)

  • 1991年10月
    -
    1993年09月

    大学国際センター学習指導主任

  • 1997年04月
    -
    継続中

    大学院経済学研究科委員

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学歴 【 表示 / 非表示

  • 1980年03月

    慶應義塾, 経済学部

    大学, 卒業

  • 1982年03月

    慶應義塾, 経済学研究科

    大学院, 修了, 修士

  • 1985年03月

    慶應義塾, 経済学研究科

    大学院, 単位取得退学, 博士

学位 【 表示 / 非表示

  • 経済学 , ロチェスター大学, 1989年09月

 

著書 【 表示 / 非表示

  • 東洋経済新報社

    1999年12月

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    本書は、最新の経済理論までを、数式を一切使わずに、経済学の知識がなくてもわかるように説明している。東アジアの通貨危機や、八次ファンドLTCMの倒産といった、近年世界で起こったスリルに満ちた出来事の謎を解く為に、理論は鍵の役目をするのである。グローバル化した現代の「脆弱性」はどこにあるのか、というパズルを解いて行く課程で、読者はジェットコースターに乗ったようなスリルを味わうことになり、経済学のエキサイティングな側面を知ることができる。

  • 東洋経済新聞社

    1995年01月

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    本書は、①貿易はなぜ起こるのか、各国の貿易パターンはどのように決まるのか、といった貿易メカニズム、②保護貿易政策はどんな時に理論的に正当化されるのか、また関税等の貿易政策の手段やその効果、③資本や労働の移動が発生するメカニズムや各国の厚生に与える効果、という3つの中心的なテーマから構成されている。内容の中心は、国際貿易の「理論」で、「実証研究」は理論との関連で紹介されている。

  • 慶応通信

    1994年04月

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    本書は、①財と貨幣の取引の基本的な仕組み、②資本主義システムの仕組み、③国際経済秩序への模索、の3つのテーマから構成されている。①では、国際取引の基本原理や、貨幣と経済等、②では、経済システムの基本原理や、旧社会主義体制の改革等、③では国際資本取引の拡大や、国際通貨体制等についてわかりやすくまとめている。

論文 【 表示 / 非表示

  • 特別論文・セーフガードの是非を問う  日本は即時「セーフガード」を撤回せよ

    エコノミックス(東洋経済新報社)    170-176 2001年06月

    単著, 査読無し

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    本論文は、2001年4月の三つの農産品目に対する暫定セーフガード措置を検討している。WTO協定のなかの[セーフガード」という非常手段が設けられた事情と日本経済の低迷のなか政治改革を標榜する小泉内閣が生まれた国内政治の流れの二つを検討しつつ、セーフガード発動に反対の論拠を述べている。

  • 東アジアの景気回復と情報技術革命

    三田学会雑誌 93 ( 1 ) 267-274 2000年04月

    単著, 査読無し

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    本論文は、東アジア諸国の深刻な不況からの短期間の回復とわが国のよりマイルドな不況の長期化を比較し、Greenwood=Jovanovicの理論モデルを用いて、日本の方がIT革命導入のラグが長かったとしている。その根拠として既存型の生産体制へのSunkCostが大きいこと、既存体制の抵抗がより強かったことを指摘している。

  • 日米不均衡を無理になくすとどうなるか

    経済セミナー 533   21-25 1999年06月

    単著, 査読無し

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    本論文は、世界の資本がアメリカに集まり株式市場が活況となることをよしとし、一方で貿易赤字が増えることを懸念するといった誤解を解くことを目的としている。経常収支の定義より、経常収支の赤字は対外借入の増大であることを説明し、日本とアメリカの間の経常収支不均衡を無理になくせば、アメリカにおける株高も消えることを指摘しつつ説明している。

  • 高い地価は対日直接投資の阻害要因か?

    中野英夫

    三田学会雑誌 90 ( 2 ) 257-281 1997年07月

    共著, 査読無し

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    本論文では、対日直接投資の低水準の理由を「土地の高価格」という要因にもとめ、特に資産に恵まれていない外国企業にとっての阻害要因となる仮説を、1980年から1994年までの期間について検証している。理論モデルに加え、外国企業の新規対日直接投資の件数を日本の外国通貨建て土地価格、外国企業の純資産の変数の相関から、理論的仮説を裏付ける分析結果が得られている。

  • A political economy theory of foreign investment:An alternative approach

    Masatoshi Tsumagari

    Japan and the World Economy 9 ( 4 ) 515-31 1997年

    共著, 査読無し

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    本論文は、Grossman and Helpmanの政治経済モデルを用いて2国間ゲームを分析している。自国は目的関数を最大化する貿易政策をとり、外国は資本流入をコントロールしているとする。そして2国の生産関数が同じであるならば、2国にとっての均衡が自由貿易となりやすいことを示している。

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KOARA(リポジトリ)収録論文等 【 表示 / 非表示

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Works 【 表示 / 非表示

  • 書評 小田正雄著「現代国際経済学」

     

    その他

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    本稿は、小田正雄著「現代国際経済学」の特徴・内容を紹介しつつ、対象とされた読み手である初学者により分かりやすい構成・説明する上でのアイディアを示している。また、本書が紹介している国際経済学理論の一連の研究に対する批判を加えている。

 

担当授業科目 【 表示 / 非表示

  • 国際金融論b

    2019年度

  • 研究会(卒業論文)

    2019年度

  • 研究会a

    2019年度

  • 研究会b

    2019年度

  • 研究会c

    2019年度

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社会活動 【 表示 / 非表示

  • (財)東京経済研究センター

    1994年04月
    -
    継続中

所属学協会 【 表示 / 非表示

  • 理論計量学会, 

    1991年04月
    -
    1992年03月

委員歴 【 表示 / 非表示

  • 1994年04月
    -
    継続中

    理事(研究会担当), (財)東京経済研究センター

  • 1991年04月
    -
    1992年03月

    運営委員, 理論計量学会