競争的研究費の研究課題 - 倉田　敬子

DMPを中核とする研究プロセスへの変革：オープンサイエンス時代の研究データ管理

2024年04月

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2028年03月

倉田 敬子, 基盤研究(B), 補助金,  研究代表者

オープンサイエンス時代の学術コミュニケーション変容に関する総合的研究

2019年04月

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2022年03月

文部科学省・日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 倉田　敬子, 基盤研究（Ｂ）, 補助金,  研究代表者

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研究プロセスがデジタル化し，研究成果とデータの共有を目指すオープンサイエンスの時代に，学術コミュニケーションの将来を考えることは重要な課題である。本研究は，①オープンサイエンスで提案されてきた政策等の分析，②学術雑誌論文と研究データのオープン化のマクロな動向の把握，③個別の研究プロセスと研究データのミクロな調査の３つのアプローチから，学術コミュニケーション全体の生態系を具体的な根拠に基づき明らかにする。
本研究は，研究プロセスがデジタル化していく中，研究成果のオープンアクセスのみならず，研究データの共有も促進しようとするオープンサイエンスの動きを踏まえて，①オープンサイエンス関連の政策・方針の分析，②論文と研究データのオープン化に関するマクロな動向の把握，③個別の研究プロジェクトにおける研究データのあり方に関するミクロな分析の3つのアプローチから研究を行った。特にマクロな動向把握に力をいれ，多くの調査を実施した。代表的な成果としては，2015年と2020年のオープンアクセス状況をOA種別から特徴づけた。また，学術雑誌論文におけるデータ共有を再利用と公開の観点から3類型で分析した。
オープンサイエンスに関する関心は高まっており，その推進を目指す政策等も出されているが，実際にオープンアクセス，オープンサイエンスがどの程度どのように進んでいるのかについては日本ではあまり知られていない。本研究は，学術雑誌出版を中心とする伝統的な学術コミュニケーションの強固な体制の中で，オープンアクセス，オープンサイエンスを巡る最新の状況を具体的に，実証的に検討している点で大きな意義がある。日本でも公的資金助成における研究データ管理計画の提出の義務化政策がだされており，本研究で得られた情報は当該分野の研究者だけでなく大学等の研究機関や研究者などにも役立つものとなりうる。

オープンサイエンスとデジタル時代における知の構築と学術コミュニケーション

2014年04月

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2017年03月

文部科学省・日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 倉田　敬子, 基盤研究(B), 補助金,  研究代表者

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学術研究において，デジタルを基盤とするオープンと共有がどのように進んできているかを明らかにすることが本研究の目的である。研究成果のオープンアクセス化は全分野で半分を超え，電子ジャーナルではデジタルで読みやすい新しい論文形式が進んだ。研究データ共有の体制が整備されている先進事例も見られたが，多くの研究者のデータへの意識は非常に複雑で多様であり，研究実践と深く関わらざる得ないデータ共有は，成果のオープン化以上に実現に困難が多く，多様な視点から検討する必要がある。

デジタル化時代の学術情報利用

2013年04月

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2017年03月

科学研究費助成事業, 佐藤 義則, 竹内 比呂也, 倉田 敬子, 小山 憲司, 三根 慎二, 逸村 宏, 佐藤 翔, 基盤研究(B), 研究分担者

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国内45機関の参加・協力の下，2014年11月から12月にかけ電子ジャーナルおよび電子情報資源の利用に関するアンケート調査を実施し，広範囲の主題領域の研究者（教員，博士後期課程大学院生）から3,933の回答を得た。これらのデータを多方面から分析した結果，電子ジャーナルの利用がより広範囲にかつ深く浸透するようになっただけでなく，学術論文をPCまたはモバイル端末の画面で読む比率が増加している等，利用者の行動も大きく変化していることが明らかとなった。

イーリサーチとオープンアクセス環境下における学術コミュニケーションの総合的研究

2011年04月

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2014年03月

科学研究費助成事業, 倉田 敬子, 上田 修一, 松林 麻実子, 三根 慎二, 酒井 由紀子, 加藤 信哉, 森岡 倫子, 林 和弘, 國本 千裕, 横井 慶子, 基盤研究(B), 補助金,  研究代表者

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イーリサーチと呼ばれる研究プロセスの特徴，および学術コミュニケーションのデジタル化とオープン化の現状を明らかにすることが本研究の目的である。研究計画ごとにインタビュー，質問紙調査，ウェブの検索・データ収集などの多様な方法により調査を行った。主要な成果は，日本人研究者のデータを巡る実践と意識のモデルの構築，日本の学術雑誌のデジタル化の現状の把握，生物医学分野のデジタル化現況，一般人の医療情報等専門情報のニーズと探索の実態の把握である。

図書館情報学教育を高度化するための研究基盤形成

2010年04月

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2015年03月

科学研究費助成事業, 根本 彰, 影浦 峽, 青柳 英治, 海野 敏, 小田 光宏, 河西 由美子, 岸田 和明, 倉田 敬子, 古賀 崇, 鈴木 崇史, 竹内 比呂也, 谷口 祥一, 研谷 紀夫, 中村 百合子, 野末 俊比古, 松本 直樹, 三浦 太郎, 三輪 眞木子, 芳鐘 冬樹, 吉田 右子, 今井 福司, 河村 俊太郎, 浅石 卓真, 常川 真央, 南 亮一, 基盤研究(A), 未設定

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5年間にわたる本プロジェクト（通称LIPER3）では、過去2回のLIPER研究で抽出した図書館情報学教育の問題構造に変化を与えるために次の実践研究を行った。
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第一に、図書館情報学教育の教育内容を見直すために、新しい標準的な教科書シリーズを執筆し刊行した。第二に、この標準的な教育内容に沿って各教育機関がどのような教育成果を上げているかを自己評価できるように、図書館情報学検定試験を4年間にわたり実施した。第三に、外国の図書館情報学教育の状況を把握し関係者と交流するために、アメリカの標準的教科書を翻訳・刊行し、国際学会で日本の図書館情報学教育について発表し、欧米の教育機関での聞き取り調査を実施した。

学術コミュニケーションの変化と電子情報資源へのアクセス

2010年

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2012年

科学研究費助成事業, 佐藤 義則, 竹内 比呂也, 倉田 敬子, 小山 憲司, 三根 慎二, 逸村 宏, 基盤研究(B), 未設定

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国内 45 機関の参加・協力の下, 2011 年 10 月から 12 月にかけ電子ジャーナルの利用に関するアンケート調査を実施し,広範囲の主題領域の研究者(教員,博士後期課程大学院生)から 3,922の回答を得た。これらのデータを多方面から分析した結果,電子ジャーナルの利用がより広範囲にかつ深く浸透するようになっただけでなく,利用者の読書行動や意識(選好)も変化しつつあることが明らかとなった。

オープンアクセス、サイバースカラシップ下での学術コミュニケーションの総合的研究

2008年

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2010年

科学研究費助成事業, 倉田 敬子, 上田 修一, 時実 象一, 三根 慎二, 松林 麻実子, 加藤 信哉, 酒井 由紀子, 森岡 倫子, 林 和弘, 國本 千裕, 横井 慶子, 基盤研究(B), 未設定

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主な研究成果は3点である。1)生物医学分野のOA 論文の割合は2007年掲載論文の37%から2009年掲載論文の50%へ増大していた。2)26名の多様な領域の研究者へのインタビュー調査の内容分析の結果、データ共有のあり方や意識は研究領域によって多様であった。3)全国1,200人への健康医学情報ニーズ調査の結果、実際に健康医学情報を探索した人は52%、医師とインターネットが主要な情報源であった。専門的医学論文でも日本語なら読みたい人は49%存在した。

エビデンスベーストアプローチによる図書館情報学研究の確立

2006年

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2007年

科学研究費助成事業, 上田 修一, 永田 治樹, 倉田 敬子, 小田 光宏, 岸田 和明, 吉田 右子, 北 克一, 基盤研究(B), 未設定

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この研究の全体的な目標は,図書館情報学研究に焦点をあて,研究における「エビデンス」を明らかにすることにある。どのような研究もエビデンスに基づいて行われているとはいえ,エビデンスの解釈には大きな揺れがある。図書館情報学においては,他の分野と同じく,研究方法に関してエビデンスの問題が存在している。図書館情報学では,利用調査や書誌コントロール,情報検索において固有の方法論があるが,他の分野から様々な方法を導入してきた。現在では,どの分野でも関連領域から種々の方法を取り入れるのが通例となっているが,図書館情報学では,社会科学,人文科学諸分野から自然科学,工学までその範囲が多岐に及び,図書館情報学としてのエビデンスの提示という点において必ずしも共通理解が形成されていない。
そこで,図書館情報学における研究方法をエビデンスの観点から見直すために,1図書館情報学の文献の内容分析に基づいた,エビデンス・ベースト・ライブラリアンシップ概念の再検討,2図書館情報学で用いられている研究方法でどのようなエビデンスが得られるかを議論するワークショップの開催,3眼球運動装置を用いた目録探索活動の測定からのエビデンスの導出,4エビデンスをと研究方法を多角的な側面から取り上げたシンポジウムなどを行った。また,根拠に基づいた実務の基盤となる文献探索のための文献データベースの設計を行った。

オープンアクセス状況下における学術情報流通変容の総合的研究

2005年

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2007年

科学研究費助成事業, 倉田 敬子, 上田 修一, 村主 朋英, 松林 麻実子, 基盤研究(C), 未設定

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1 電子ジャーナルの現状と研究者の利用
(1)既存学術雑誌の電子化の進展状況を継続的に調査することで、電子ジャーナルの黎明期の特徴がわかった。
(2)STM分野の日本の研究者への質問紙調査により、電子ジャーナルの利用が急激に普及してきたことが判明した。ただし、利用者の多くがPDF版をプリントアウトしており、EJの新規な特徴を利用したものではなかった。これらの結果は日本および海外の査読つき学会誌に原著論文として掲載された。
2 オープンアクセスの現状
(1)オープンアクセスに関わる特に海外の政府、学会、出版社、大学等の動向の把握につとめ、Open Access Japanで主要な情報の提供を行った。
(2)米国NIHによるPublic Access Policyの発布、実施を受け、医学分野におけるオープンアクセス進展状況調査に着手した。今回は、この施策の影響以前の2005年刊行論文のOA割合(26%)と特徴を明らかにした。
(3)機関リポジトリ、オープンアクセスジャーナルの現状についても調査を行い、各時点でのデータを収集した。
3 研究者の情報入手、電子メディア利用行動、オープンアクセスへの対処
医学分野の研究者が雑誌論文を入手、利用する状況を調査した。最近読んだ論文の約7割が電子ジャーナルであり、PubMedから入手する論文が8割を超えていた。欧米における他の調査結果と異なり、サーチエンジンの利用は多くなかった。オープンアクセスの理念の認知度は34%と低かったが、無料での雑誌論文の利用は、PubMed Centralおよびオープンアクセス雑誌を通してかなりなされていることが判明した。

無料電子論文アーカイブの構築可能性から見た学術情報流通システムの将来

2002年

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2004年

科学研究費助成事業, 倉田 敬子, 上田 修一, 村主 朋英, 松林 麻実子, 基盤研究(C), 研究代表者

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1 日本の科学技術医学分野の研究者の電子メディア利用とそれに対する意識
物理学、化学、病理学分野の日本人研究者(1427名,1026名,1276名)に対して1)学術雑誌の利用形態、2)電子ジャーナルとそれ以外の電子メディアの利用状況、3)学術情報流通の将来に関して質問紙調査を行った。回収率は各々54.3%,48.1%,42.4%で主な結果は以下の通りである。電子ジャーナルを週1回以上利用する研究者は7割前後であったが、印刷版の学術雑誌の利用は9割であった。電子ジャーナル以外の電子メディアに関しては、物理学分のe-print archive以外はほとんど利用されていなかった。5年後の学術情報流通は現状と同じという予測が半分、残りはより電子化が進むというものであった。
2 e-print archiveの情報メディアとしての位置づけ
物理学分野におけるarXivのみは、新しい無料での論文単位の学術情報流通システムとして利用されていた。1999年と2003年の調査データの比較、および電子ジャーナルとの比較から、e-print archiveは学術雑誌を代替するメディアではなく、むしろ既存学術雑誌の存在を前提として、その機能の一部を補完するものであることを見出した。
3 学術雑誌の電子化状況
心理学、物理学、一般分野の主要学術雑誌の電子化状況の継続調査を行い、電子ジャーナル黎明期の状況とその特性をまとめた。日本の雑誌(一般雑誌も含む)の電子化状況は、2005年2月時点で、最新号の目次提供で45%、論文本文提供は8%にとどまった。
4 学術情報流通の電子化とオープンアクセス
1990年代以降の学術雑誌以外の無料での電子的な学術情報流通システムが、2003,2004年頃からオープンアクセス運動として議論されるようになった。オープンアクセス運動の動向把握を行い、それらの情報を共有するためのWebサイトの構築を行った。

ネットワーク環境における学術情報メディアの変容の実証的研究

1997年

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1999年

科学研究費助成事業, 上田 修一, 村主 朋英, 倉田 敬子, 基盤研究(C), 未設定

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本研究は、ネットワーク環境下に移行する中で、学術情報伝達メディアの役割の変容を明らかにしようとするものである。科学コミュニケーションのモデルを前提とし、さらには研究過程を含む学術研究全体におよぼす電子メディアの影響を明らかにする。自然科学、社会科学、人文科学の各分野に視野を広げ、電子メディア調査と面接調査に質問紙調査を組み合わせた手法を用い、具体例と全体像とを明らかにした。平成9年度には、方法の開発を行いつつ、心理学分野の調査を行った。平成10年度には、心理学の調査結果の分析を進める一方、物理学分野の調査を行った。また、電子メディアの中で特に重要である電子雑誌の実態を調査した。平成11年度には、物理学の調査結果の分析とともに、新たに人文科学として歴史学、社会科学として経済学における調査を行った。また電子雑誌の調査を継続した。
調査結果からは、大学ではインターネットの利用環境は比較的よく整備され、コンピュータや電子メディアの利用は浸透しつつあること、科学コミュニケーションの観点からするとフォーマルコミュニケーションよりもインフォーマルコミュニケーションにおいて電子メディア利用が進んでいることが明らかになった。物理学におけるe-print-archiveは、ネットワークとデータアーカイブ機能を用いた新しい学術情報伝達システムであるが、他の分野に広がるわけではなく、学術雑誌を中心とした既存の伝達システムに組み込まれていると言える。電子版のみの学術雑誌が成り立たない現状から見て、電子メディアは、学術情報の公的な伝達過程には大きな影響を与えたいと考えられる。しかし、研究過程における電子化は定着している。その利用態度について、経済学では、電子メールなどによる情報交換を重視する研究者とWWWによる情報検索と入手を重視する研究者とに分かれる傾向がみられた。