Watanabe, Naoki

写真a

Affiliation

Faculty of Business and Commerce (Mita)

Position

Professor Emeritus

Career 【 Display / hide

  • 1975.04
    -
    1982.03

    大学助手(商学部)

  • 1982.04
    -
    1992.03

    大学助教授(商学部)

  • 1983.10
    -
    1984.08

    大学国際センター学習指導副主任

  • 1983.10
    -
    1984.08

    大学商学部学習指導副主任

  • 1987.10
    -
    1989.09

    大学国際センター学習指導主任

display all >>

Academic Background 【 Display / hide

  • 1972.03

    Keio University, Faculty of Commerce

    University, Graduated

  • 1974.03

    Keio University, Graduate School, Division of Commerce, 経営専攻

    Graduate School, Completed, Master's course

  • 1977.03

    Keio University, Graduate School, Division of Commerce, 経営専攻

    Graduate School, Withdrawal after completion of doctoral course requirements, Doctoral course

 

Books 【 Display / hide

  • knowledge of the Firm

    WATANABE NAOKI, Chuokeizaisha, 2014.06

    Scope: 編著

     View Summary

    What is the knowledge of the fiirm?

  • 経営哲学の授業

    WATANABE NAOKI, PHP研究所, 2012.01

    Scope: 186-193

  • ケイパビリティの組織論・戦略論

    WATANABE NAOKI, 中央経済社, 2010.09

    Scope: 263

     View Summary

    現在、組織の経済学、特に新制度は経済学といわれる分野で、取引コスト論と並びケイパビリティ論が注目されている。本書では、ケイパビリティとは何かの議論を中心に、その理論の説明力、応用可能性について理論的、かつ具体的に説明を加えている。

  • ステークホルダーの経営学

    WATANABE NAOKI, 中央経済社, 2009.05

  • 経営学史辞典

    WATANABE NAOKI, 文眞堂, 2002.06

display all >>

Papers 【 Display / hide

  • Bounded Rationality: Its Evolution and Philosophical Significance

    Naoki Watanabe

    三田商学研究 (慶應義塾大学出版会)  63 ( 4 ) 19 - 33 2020.10

    Research paper (scientific journal),  ISSN  0544-571x

     View Summary

    「個人は合理的であろうと意図するが,その合理性は限定されている」と一般に解釈されている限定合理性の概念が,サイモンによって示されてから,その用語を用いた研究が、多くの分野で多くの研究者によって展開されている。限定合理性の議論は、はじめはマーチ、サイヤート、ウィリアムソンといったカーネギースクールやその影響を受けた経営学者や新制度派経済学者を中心に展開されていた。科学哲学者であるラトシスは1972年の論文で,サイモンたち限定合理性を主張するカーネギーの研究等を経済的行動論主義と名づけ,新古典派ミクロ経済学に対する新しいライバルとみなした。合理性原理を用いた新古典派経済学のこれまでの状況決定論的プログラムに対し、経済的行動主義は、満足化基準や限定合理性を用いた心理主義的研究プログラムと位置付けられたのである。しかし限定合理性の解釈に関しては、サイモン、マーチ、ウィリアムソン、ティースの中でも明らかな相違がみられる。それのみならず、利潤極大化を標榜する新古典派経済学者の中から、サージェントといった合理的期待形成学派の研究者からも、限定合理性を採用する者も現れたのである。また、以前からケインズやナイトといった経済学者からも、完全合理性の過程について明確な疑義が提示されてきたという経緯もある。この問題状況において、「行為者が自ら置かれた状況に対して合理的に行為を行う」と仮定する状況決定主義と、「行為者の心理的性向が行為を決定する」という仮定の経済的行動論主義とのラトシスによる二分法だけでは、限定合理性の概念を適切に理解することが難しくなっている。当稿では、限定合理性の概念をこれとは異なる視点から検討する。ここで注目するのは、世界は決定されているのか、決定されていないのかという、決定論に対する非決定論の科学レベルでの議論である。より詳しく述べれば、われわれの合理性が限定されているのは、ただ、われわれの知識が不足しているためなのか、もしくは、世界自体が決定されていないためなのか、という議論である。この点に関して、デイビッドソン等のポスト・ケインジアンの研究者たちが、エルゴード性の観点からこの決定論・非決定論の論点と類似した議論を進めている。本来、デイビッドソン等が目指すのは、均衡体系を仮定する主流派経済学とその他との対比を通して、ポスト・ケインジアンの主張の正当性を示そうというものであり、その妥当性について批判が無いわけではない。当稿では、彼らの議論を限定合理性の進化を見るための1つの視点と用いる。これによって、限定合理性は、単に個人の知識の欠如に関わる問題だけなく、社会・経済世界自体の決定論的性格とも結びついていることを示す。そして、サイモン、ウィリアムソン、ティース、そしてサージェントといった研究者のそれぞれの限定合理性について、より別の視点から考察を加える。

  • ソーシャル・スタディ(social studies)とダーウィニズム(darwinism)-Popperのgenetic dualismの意義ー

    渡部 直樹

    批判的合理主義研究 (日本ポパー哲学研究会)  08 ( 1 ) 5 - 9 2016.07

    Research paper (scientific journal), Single Work, Accepted

     View Summary

    ソーシャル・スタディでは、古来より進化論的視点を採用していたが、historicismに典型的に見られるような定向進化(orthogenesis)の主張や、学習の効果を強調する研究が多く存在した。そのような理由から、多くの研究者が、進化概念として自然科学で用いられる自然選択の概念、つまり進化の偶然性と獲得形質の非遺伝を仮定するDarwinism(特にneo-Darwinism)の採用に対して否定的な態度をとっている。そして、論理的には偽とされるLamarckismを標榜するものも少なくない。Popperは、一貫して反本質主義、反帰納主義、可謬主義に基づく「推測と反駁」による知識の成長を主張し続けていたが、本格的にDarwinismに言及した進化概念を提示したのは、Objective Knowledge(1972)であるといわれる。その概念に対してPopperはそれをgenetic dualismと名づけたが、その後、spearhead model としてWatkins等に引き継がれ、展開された。それは、全ての有機体は生き残りを目的とする、という前提のもと、有機体それぞれのcontrolとmotorという2つの部分が、前者が後者をリードするというメカニズムを通じて、自然選択による進化がなされるというモデルである。彼によれば、これは「いかにして、教化によるLamarckian進化を自然選択によるDarwinian進化によって、シミュレートするか」(O.K. p.268)という問題を解決すために出されたものという。このシミュレーションによる説明は、LamarckismをDarwinismの第一次近似として説明するもので、Newton理論をEinstein理論へ、そして真理への近似として説明することと同様なものであるとされている。
    まず第1に「genetic dualismを通じ定向進化(orthogenesis)や獲得形質の遺伝というLamarckianの主張をDarwinismの枠内で位置づける」というPopper のObjective Knowledge(1972)での問題状況をより明らかにする。その際、The Poverty of Historicism (1957) 以来の彼の進化、並びに進化論、自然選択、Darwinismに対する問題・関心の移動は、その明確な説明にとって重要であると考える。
    彼は基本的には、Darwinismを形而上学的なリサーチ・プログラムであるとしながら、「自然選択の理論は殆どトートロジーであり、テスト不可能である」(O.K.1972)という見解であった。しかし、後年になり、ある意PopperがDarwinismを――知識の成長と同様に――状況の論理の応用としていることは、ソーシャル・スタディにおける進化論を論ずる際、特に注目される。
    世界3についてPopperは、世界1(物理的世界)や世界2(主観的世界)との根本的相違を強調し、さらに「人間は文明、学習、非遺伝的成長といった:遺伝子コードによって伝達されない成長: 自然選択というよりも合理的批判に依存した成長、という新しい世界を作り出した」(O.U. 1982 p.123)と述べる。
    彼が提示したこの視点は、世界3を主な研究対象とするソーシャル・スタディにとって大きな意味を持つと思われる。

  • On the Philosophy of Management

    WATANABE NAOKI

    journal of management philosophy (経営哲学学会)  11 ( 1 ) 6 - 16 2014.03

    Research paper (scientific journal), Single Work,  ISSN  1884-3476

  • knowledge of the Firm

    WATANABE NAOKI

    三田商学研究 (商学会)  56 ( 5 ) 171 - 184 2014.02

    Research paper (scientific journal), Single Work, Accepted

  • 経済危機をどう見るのか? ジョージ・ソロス、ハイエク、ポパーの観点から

    WATANABE NAOKI

    経営哲学 (経営哲学学会)  7 ( 1 ) 30-36 2010.07

    Research paper (scientific journal), Single Work,  ISSN  1884-3476

     View Summary

    リーマンショック以来の経済危機の引き金となった金融市場の問題性をジャージ・ソロス、はいえく、ポパーの観点から説明し、これが市場自体ではなく市場のルールに問題があったことを明らかにする。

display all >>

Papers, etc., Registered in KOARA 【 Display / hide

display all >>

Presentations 【 Display / hide

  • 企業行動研究の進化―限定合理性の視点からー

    渡部 直樹

    経営行動研究学会 (日本大学) , 

    2020.12

    Oral presentation (invited, special), 経営行動研究学会

     View Summary

    知識の進化は、問題から始まり問題に至る、推測と反駁によるダーウィニズムのプロセスと考えられる。科学的議論について述べれば、それは問題(P1)とともに出発し、その問題に関してある種の暫定的解決―暫定的理論(TT)を提示される:この理論は誤り排除(EE)のために批判される:そして…新しい問題を生み出す(Popper)といえる。
    当報告では、1950年代にサイモンが主張した「個人は合理的であろうと意図するが,その合理性は限定されている」という限定合理性(bounded rationality)の概念に着目する。限定合理性を用いた研究は、多くの研究者によって異なった研究プログラムの中で展開されてきたが、その内容は、時代・研究ごとに大きく変化している。カーネギー学派だけから見ても、Simon、March、Williamson、Teeceの提示した理論を比較すると、限定合理性の捉え方について明らかな相違がみられる。さらに、Simonが批判の対象としてきた利潤極大化を標榜する新古典派経済学者の中からも、Sargent等の合理的期待形成学派の研究者が、限定合理性を採用している。他にも、Selten、Aumann等のゲーム理論家、Kahneman、Tverski、Thalerといった(新)行動経済学の研究者も限定合理性を用いるようになっている。
    当報告では、限定合理性に関わる議論の変化が、いかにそれぞれの理論(知識)の進化と関わっているかを哲学的、認識論的に吟味する。この際、Latsisが行った、状況決定主義に対する行動主義という従来の視点のみならず、Davidsonが行った経済世界の実在に関するに関する議論を参考としながら、科学哲学や物理学で議論されている、決定論に対する非決定論という観点からも検討を加える。

  • これからの経営哲学ー経営哲学研究のために

    WATANABE NAOKI

    経営哲学学会全国大会(沖縄) (沖縄) , 

    2013.09

    Oral presentation (keynote), 経営哲学学会

  • ケイパビリティの方法と系譜ー進化経済学との関連から

    WATANABE NAOKI

    日本経営学会全国大会 (九州産業大学) , 

    2009.09

    Oral presentation (general), 日本経営学会

     View Summary

    ケイパビリティ論は、リソース・ベイスト・ビューから発展した系統と、組織の経済学の系統から発展した系統がある。果たしてケイパビリティ論は、取引費用経済学に匹敵するほどの研究プルグラムとなりうるのか?について検討する。

  • 経済危機と経営哲学

    WATANABE NAOKI

    Academy of Management Philosophy (京都大学) , 

    2009.09

    Oral presentation (invited, special)

     View Summary

    リーマンショック以来の市場経済の問題性について、市場自体の否定という議論がある。それに対し、あくまで市場の役割の意義をソロス、ハイエク、ポパーの観点から明らかにする。

  • ケイパビリティ論の方法と系譜

    WATANABE NAOKI

    日本経営学会関東部会例会 (中央学院大額) , 

    2009.04

    Oral presentation (general), 日本経営学会関東部会

     View Summary

    ケイパビリティ論の方法的特徴を取引費用経済学と比較する。

display all >>

 

Courses Taught 【 Display / hide

  • SPECIAL STUDY OF SCIENCE OF BUSINESS ADMINISTRATION

    2020

  • SEMINAR: SPECIAL STUDY OF SCIENCE OF BUSINESS ADMINISTRATION

    2020

  • SEMINAR: SCIENCE OF BUSINESS ADMINISTRATION

    2020

  • BUSINESS ORGANIZATION

    2020

  • ADVANCED STUDY OF MODERN BUSINESS ADMINISTRATION

    2020

display all >>

 

Social Activities 【 Display / hide

  • 財団法人 雇用情報センター

    2007.04
    -
    2010.06
  • 日本私立大学連盟 学生委員会就職支援分科会

    2007.04
    -
    2009.03
  • 日本私立大学団体連合会 就職問題委員会

    2007.04
    -
    2008.03
  • 日本私立大学連盟 就職委員会

    2005.10
    -
    2007.03
  • 伊勢丹奨学会

    2000.04
    -
    2012.06

display all >>

Memberships in Academic Societies 【 Display / hide

  • 国際戦略経営研究学会, 

    2008.01
    -
    Present
  • 日本経営学会, 

    2007.09
    -
    Present
  • 日本ポパー哲学研究会, 

    1990.07
    -
    Present
  • ドイツ経営学研究会, 

    1974.04
    -
    Present
  • 経営哲学学会

     

Committee Experiences 【 Display / hide

  • 2008.01
    -
    Present

    Director, 国際戦略経営研究学会

  • 2007.09
    -
    Present

    Director, 日本経営学会

  • 2007.04
    -
    2009.03

    President, 日本私立大学連盟 学生委員会就職支援分科会

  • 2007.04
    -
    2008.03

    Committee Member, 日本私立大学団体連合会 就職問題委員会

  • 2007.04
    -
    2010.06

    Director, 財団法人 雇用情報センター

display all >>