English
慶應義塾大学 
経済学部 
経済学科 

教授 
山田 篤裕 
ヤマダ アツヒロ 
YAMADA ATSUHIRO 

経歴
国立社会保障・人口問題研究所 ,研究員  1997/04-2002/03 
経済協力開発機構社会政策課、エコノミスト  1999/02-2001/09 
慶應義塾大学経済学部専任講師  2002/04-2005/03 
慶應義塾大学経済学部助教授  2005/04-2007/03 
ミシガン大学社会調査研究所訪問研究員  2006/09-2007/09 
慶應義塾大学経済学部准教授  2007/04-2012/03 
慶應義塾大学経済学部教授  2012/04-現在 

学歴
慶應義塾大学  経済学部  1994/03/31  卒業 
慶應義塾大学  経済学研究科  修士  1996/03/31  修了 
慶應義塾大学  経済学研究科  博士  1999/03/31  単位取得退学 

学位
経済学修士  慶應義塾大学  1996/03/31 
博士(経済学)  慶應義塾大学  2010/11/11 

学術受賞歴(賞、称号)
山口新一郎賞  「支給開始年齢引上げ、繰り上げ支給、高年齢者雇用安定法改正、在職老齢年金制度改革が「年金と雇用の接続」に与えた影響」『年金と経済』第32巻第4号  2014/06/02 
生活経済学会奨励賞  “Income Distribution of People of Retirement Age in Japan”, Journal of Income Distribution, vol.16, No.3-4, pp.31-54 (Nov. 2007).  2009/06/13 
第4回医療経済研究年間優秀賞  介護保険の利用実態と介護サービスの公平性に関する研究(共著)  2008/12  平成19年度に『医療経済研究』掲載の最も優秀な投稿論文(研究ノートをの除く)にたいする授賞。 
第48回日経経済図書文化賞  高齢者就業の経済学  2005/11 
詳細表示...

研究分野
経済政策 

研究業績(著書)
社会政策:福祉と労働の経済学  山田 篤裕  有斐閣  2015/08  978-4-6412-2058-4 
最低生活保障と社会扶助基準-先進8ヶ国における決定方式と参照目標  山田 篤裕  明石書店  2014/11/12  978-4750340968 
Demographic Change in Japan and the EU; Comparative Perspectives  山田 篤裕  155-192  Dusseldorf University Press  2010/12 
貧困のダイナミズム 日本の税社会保障・雇用政策と家計行動  山田 篤裕駒村康平・四方理人・田中聡一郎  慶應義塾大学出版会  2010/06 
労働市場と所得分配  山田 篤裕  534-581  慶應義塾大学出版会  2010/01 
詳細表示...

研究業績(原著論文・解説)
Mandatory retirement in Japan an overview of the past and present  Yamada Atsuhiro, Higo Masa  48-72  2015/04/10  10.4324/9781315714066 
Government as institutional entrepreneur  Flynn Matthew, Schröder Heike, Higo Masa, Yamada Atsuhiro  Journal of Social Policy  43/ 3, 535-553  2014  0047-2794  10.1017/S0047279414000075 
Comparing the minimum income standard in the UK and Japan  Davis Abigail, Hirsch Donald, Iwanaga Rie, Iwata Masami, Shigekawa Junko, Uzuki Yuka, Yamada Atsuhiro  Social Policy and Society  13/ 1, 89-101  2014/01  1474-7464  10.1017/S147474641300033X 
研究論文(学術雑誌)  単著  資産の考慮による要保護世帯率の変動―保護率の地域差と資産保有の関係  山田 篤裕四方理人・田中聡一郎・駒村康平  三田学会雑誌  103/ 4, 573-586  2011/03 
研究論文(学術雑誌)  単著  国際的パースペクティヴから観た最低賃金・公的扶助の目標性  山田 篤裕  社会政策  2/ 2, 33-47  2010/12 
詳細表示...

研究業績(口頭・ポスター発表)
口頭発表(一般)  高齢女性はなぜ低所得に陥るのか  第108回社会政策学会大会  2004/05/22 
口頭発表(招待・特別)  Who Bears the Burden of Social Insurance?  Annual Trio Conference  2003/12/09 
口頭発表(招待・特別)  国際比較からみた日本における高齢者の所得格差と貧困  平成15年度生活経済学会関西部会  2003/11/29 
口頭発表(招待・特別)  日本における高齢者の所得不平等の傾向-国際比較の観点から-  自己責任と社会連帯 - 社会保障に関する経済的及び法律的諸問題の日独比較国際会議  2002/09  日本の高齢者の所得格差が、1985年から1995年までの間に所得構成や世帯構成の大きな変化を経験したにもかかわらず、高止まりしている理由をOECDデータを用いて国際比較分析した。その結果、高齢無職世帯は増大したが、他世帯との所得格差が縮まっていること、総所得に占める就労収入比率は低下したが、就労収入自体の分布が不平等になったことなどの各要因が相殺して、高止まりしていることが明らかになった。また、公的年金をはじめとする社会移転が同時期に急速に中間所得階層に手厚く配分されるようになったことも明らかにした。 
口頭発表(招待・特別)  引退期所得の実態と格差の動向-OECD9カ国の比較から  統計研究会労働市場委員会  2002/07  経済協力開発機構(OECD)におけるプロジェクト「引退期所得政策の9ヶ国比較研究」での成果の一部を発表。具体的には、(1)日米のみ高齢者の所得格差のほうが就労世代の所得格差より大きいこと、(2)半数の国で、所得格差の変化には人口高齢化が支配的な影響を与えていること、(3)日米で就労所得が引退期においても大きな比重を占めるが、就労収入が高齢者の所得格差に支配的な影響を与えているのは日本であること、などを示した。 
詳細表示...

研究業績(芸術系活動、フィールドワーク等)
教育上の業績  単独  高大一貫講座(高等学校向講座)  2003/06/27-2003/07/04 
教育上の業績  港区区民大学公開講座  2002/10/01-2002/10/15 
詳細表示...

社会活動
東京都老人総合研究所  2005/04/01-現在 
総務省  2003/06/02-2005/09/30 
Organisation for Economic Co-operation and Development  2003/02/24-2003/05/31 
内閣府「高齢社会対策の総合的な推進のための政策研究会(一人暮らし高齢者の指標づくり作業部会)」  2002/09/27-2003/04/03 
詳細表示...

委員歴
東京都老人総合研究所  協力研究員  2005/04/01-現在 
総務省  客員研究官  2003/06/02-2005/09/30 
内閣府「高齢社会対策の総合的な推進のための政策研究会(一人暮らし高齢者の指標づくり作業部会)」  委員  2002/09/27-2003/04/03 
詳細表示...

  KOARAへのリンク KOARA(慶應義塾大学学術情報リポジトリ)についてはこちら
  KOARA(慶應義塾大学学術情報リポジトリ)についてはこちら