研究業績(口頭・ポスター発表)
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No. 会議種別 タイトル 会議名 開催年月日 URL 概要 関連情報
1 ポスター発表
乳幼児の虐待発生予防のためのソーシャルキャピタル醸成に関する研究
第69回日本公衆衛生学会総会
2010/10



2 口頭発表(一般)
ヘルスプロモーションをめざす活動の発展推進要因
日本地域看護学会第6回学術集会講演集
2003/06

活動が5年以上経過している事例から、ヘルスプロモーションが発展していく推進要因を調べた。その結果、推進要因としては主体的な民主的な運営、民主的なリーダーの存在、継続した学習機会等であった。

3 口頭発表(一般)
保健所保健婦の現任教育方法に関する調査
日本地域看護学会第5回学術集会
2002/06

保健所保健婦の現任教育方法を検討する目的で、中堅保健所保健婦の現状把握ための郵送調査を実施した。その結果、新任期では受け持ち地区をもって地区診断を行うことや、住民の生活ニーズを導く体験が能力育成を推進していることが明らかになった。

4
糖尿病セルフケア能力評価の検討と健康教育への活用
第4回地域看護学会講演集(広島)
2001/06

セルフケア能力獲得過程を把握し、学習援助に役立てることを目的に自己評価表を作成し糖尿病予防教室受講者に用いた。その結果セルフケア能力は学習によって高められることが確認でき、自己評価結果から変化を捉えることで、セルフケア能力の獲得を促進させる意図的な個人の働きかけができた。

5
ヘルスプロモーション推進のための健康学習グループの活動支援の効果
第4回地域看護学会講演集(広島)
2001/06

健康学習グループの会員と節目健診来所者に対して、保健行動、地域の健康問題への関心の広がり、保健サービスへの関心等について調査を行ったところ、食生活・運動など保健行動の実施はグループ参加者が高くなり地域問題への関心や保健サービスへの関心もグループ参加者が高くなって学習効果があると考えられ支援の効果があることが示唆された。

6
保健婦活動におけるヘルスプロモーション推進方法に関する研究、その2
第59回日本公衆衛生学会抄録集(群馬)
2000/10

ヘルスプロモーションの推進方法を明らかにするため、福祉活動グループのリーダーに対して半構成面接を行った。その結果活動推進要因は、住民が身近な問題を共有し、解決にむけて専門家と協力しあって解決策を模索したことであった。

7
保健婦活動におけるヘルスプロモーション推進方法に関する研究、その1
第59回日本公衆衛生学会抄録集(群馬)
2000/10

ヘルスプロモーションの推進方法を明らかにするため、住民活動グループのリーダーに対して半構成面接を行った。その結果ヘルスプロモーションの推進要因はセルフケアの学習を推進する学習援助者との出会いと健康なまちづくりの視点が明確になったことであった。

8
保健所保健婦の現任教育方法の開発-新任期を中心に-
第3回地域看護学会講演集
2000/06

保健所保健婦の専門性を高めるための現任教育方法を明らかにするため、中堅保健婦の面接調査を実施した。新任期に市町村との共同活動を経験し、地区把握を心がけることから企画力が育まれ、家庭訪問の実践はケース援助の基本であり援助者の助言によって確立されることが明らかになった。

9
町村支援に係わる保健所・保健所保健婦の機能に関する研究 第2報
第2回日本地域看護学会(山梨)講演集
1999

保健所の機能強化の方法論を明らかにするため、小規模町村5ヶ所に対しての保健所の支援内容を調査した。町村の意向を尊重しながら保健所のビジョンを示すこと、保健所の組織的な対応が必要なことが明らかにになった。

10
コミュニティ・ミーティングの成果と課題
第58回日本公衆衛生学会抄録集(大分)
1999/10

ヘルスプロモーションを実現する一方法として、コミュニティ・ミーテイングを都市部で行った。住民同士の交流はできたが、行政と住民とのパートナーシップと言う面では課題が残った。

11
都道府県が行う保健婦段階別研修の課題
第5回千葉看護学会
1999/09

保健婦の専門技術として重要なことを研修でとりあげ実施した後、研修内容を業務に取り入れ実施していたのは、新任者で25%、中堅者では約半数であり、研修が専門技術育成に効果的とは言えない現状であった。

12
主体的な健康づくりへの取り組みと自分の健康に対する意識の関連に関する研究
第2回日本地域看護学会(山梨)講演集
1999/06

健診事後フォロー教室の効果を明らかにするため、受講者と健診受診者に対しての健康調査を行った。受講者の方が健康を話題にする頻度、健康を考えられる場に参加する頻度、健康に気をつけていることが多かった。

13
地域看護実習における自己評価表の意義
第1回日本地域看護学会
1998

実習の自己評価表を書かせる意義を6名の学生について分析した。目標を振り返り自己評価することで、学生は自分自身の学びを確認し客観視することができていた。

14
地区活動理論の理解を促すための臨地実習のあり方
第1回日本地域看護学会
1998

精神保健をテーマに編入実習での学生の学びを分析した結果、メンタルヘルスの面からも住民主体の活動を推進していく必要性に気づいていることが確認できた。

15
Educotional effect of community diagnosis in practical training of community nursing
Third International Nursing Research Conference
1998/09

地域看護活動を実習で実感するための方法として地区診断を取りあげた。実習した学生の感想を分析したその効果を明らかにした。学生は個人のニーズから地域の健康ニーズを導き出すことの重要性や、地域保健活動を地域の健康ニーズから立案することの重要性を学んでいた。

16
町村支援に係わる保健所・保健所保健婦の機能に関する研究
第1回日本地域看護学会
1998/06

10道府県の小規模町村等支援事業対象町村の210ヶ所の町村保健婦に対して保健所機能についての調査を実施した。企画機能に関しては健康問題の分析や資料化、保健計画についてのアドバイス、調整機能ではニーズ理解への働きかけへの期待が高かった。

17
神経難病ケースにおける継続看護について
日本公衆衛生雑誌
1997

大学病院神経難病退院患者について、入院中の看護及び退院後の保健・福祉サービスの利用状況について調査を実施し、継続看護の課題について明らかにした。

18
家庭訪問優先順位決定に関する研究
日本公衆衛生学会(日本公衆衛生雑誌)
1997

幼児における家庭訪問の対象選定と実施優先順位について検討した。その結果、発達、生活状況、母親の状況に優先度は高かったが、保健婦はこれらを総合的に判断して訪問実施を決定していた。

19
地域看護実習における地区活動理論の学び
日本公衆衛生学会(日本公衆衛生雑誌)
1997/10

大学教育における実習で地区診断を取り入れた効果を学生のレポートから明らかにした。

20
町村支援での保健所保健婦の機能に関する研究
日本公衆衛生学会( 日本公衆衛生雑誌 )
1997/10

10道府県の小規模町村等支援事業対象町村の担当の保健所保健婦および婦長に対して保健所機能についての調査を実施した。企画機能に関しては保健婦地区活動計画には8割以上係わり、調整機能では医師会に対して事業協力依頼を実施していた。

21
保健所におけるメンタルヘルスボランテイアの育成方法
日本公衆衛生学会(日本公衆衛生雑誌)
1996/10

メンタルヘルス講座の受講者の意識・態度の変容を分析し、精神障害者への理解を深め、ボランテイアの活動が実践されるための教育方法を検討した。その結果、障害者理解のためには知識と体験を交互に入れ、グループワークを行い、メンバー同志の交流から学ぶことが大切であった。

22
保健所の施策化に関する会議の活性化の要因
日本公衆衛生学会(日本公衆衛生雑誌)
1996/10

保健所におけるサービス調整推進会議の機能は、情報交換、解決策立案、組織間調整、意志決定であり、会議の活性化要因としては、ケースの現状を的確に把握し、参加者が問題を共有し、関係機関の役割調整がなされ、会議の結論が親会議に生かせることが重要であった。

23 ポスター発表
地域における保健婦現任教育プログラム開発に関する研究
厚生省地域保健対策総合研究事業報告書
1996/03/31

保健婦の新任・中堅・管理者の段階別の教育達成目標とそれに基づく研修プログラム案を作成した。協力の得られた県において研修プログラムを実施・評価し、研修内容が現場で十分活かされていないことが明らかになった。これらの結果をもとに研修企画マニュアルを作成した。

24
雲仙普賢岳噴火災害における保健婦活動
日本公衆衛生学会(日本公衆衛生雑誌)
1995/10

雲仙普賢岳噴火災害における深江町保健婦の4年間の活動を分析し、家族・地域単位での支援の必要性、地域づくりの視点の重要性、支援体制づくりが重要であること、被災者が役割をもつことの大切が示唆された。

25
静岡県版保健サービス基準策定のための実態調査 第2報
日本公衆衛生学会(日本公衆衛生雑誌)
1995/10

県の保健サービス基準策定を検討するため、保健婦の精神障害者に対して家庭訪問計画・実施の実態を調査した。訪問実施率は54%で。訪問優先順位と実施率にはあまり関連性がなく、訪問の判断は職場による違いが影響していることが明らかになった。

26
静岡県版保健サービス基準策定のための実態調査 第1報
日本公衆衛生学会(日本公衆衛生雑誌)
1995/10

保健婦の家庭訪問の計画・実施の対象者選定理由を明らかにし、県の保健サービス基準策定を検討するため、保健婦の家庭訪問計画・実施の実態を調査した。乳児では訪問実施率は46%であり、家族の訪問依頼では実施率は高いがハイリスク乳児に対しての実施率は低かった。

27
災害時避難所生活者への派遣保健婦による保健婦活動
日本公衆衛生学会(日本公衆衛生雑誌)
1995/10

全国から派遣された保健婦が阪神・淡路大震災被災者、特に避難所生活者に対して行った巡回健康相談等の分析し、避難者生活者の健康管理に必要な保健婦数について検討した。

28
当事者組織の主体的な活動の支援方法についての検討
日本公衆衛生学会(日本公衆衛生雑誌)
1995/10

当事者グループと調査を実施し、当事者グループの主体的な活動を支援する方法について考察した。支援で大切なことは、個別体験を共有するための支援、地域資源との連携した活動をおこなうための支援、行政などの情報を提供することなどであった。

29
高齢者の日常生活上の不自由さについて 第3報
日本公衆衛生学会(日本公衆衛生雑誌)
1995/10

保健婦の行う健康な高齢者に対しての保健指導のなかで、身体機能の衰えや日常生活上の不自由さに対しての訴え状況と保健婦の対応に対して調査を行った。不自由さの訴え割合は第2報に比べて少なく、保健婦の対応は半数にしか記載がなかった。

30
高齢者の日常生活上の不自由さについて 第2報
日本公衆衛生学会(日本公衆衛生雑誌)
1994/10

高齢者の老化による心身の機能変化と日常生活上の不自由さについて本人の認識および家族の判断を調査した。機能変化・日常生活上の不自由さとも高齢者の訴えは家族の判断より多かった。

31
在宅療養者のための住宅改善の支援方法に関する研究 その3 住宅改善によるADLなどの改善効果
日本公衆衛生学会(日本公衆衛生雑誌)
1994/10

横浜市のある保健所が行っている在宅リハビリ事業または、福祉助成制度を申請して住宅改善を行った事例を対象に、ADLなどの改善効果の実態調査をし、支援方法を考察した。

32
在宅療養者のための住宅改善の支援方法に関する研究 その2 住宅改善プロセス・改善内容と保健医療職のかかわり
日本公衆衛生学会(日本公衆衛生雑誌)
1994/10

住宅改善の実施場所と保健・医療職の関与を分析した。最も多く改善されていたのは浴室で、それらは専門職主導で行われ、行動範囲拡大を図るため、改善内容も多岐にわたっていた。

33
在宅療養者のための住宅改善の支援方法に関する研究 その1 保健医療職が関与した住宅改善の評価
日本公衆衛生学会(日本公衆衛生雑誌)
1994/10

在宅療養者の住宅改善で、保健医療従事者が関与した住宅改善事例について、住宅改善の特徴について分析評価を行った。何れも改善箇所が多く、質の高い改善であることが明らかになった。

34
高齢者の日常生活の不自由さについて 第1報
日本公衆衛生学会(日本公衆衛生雑誌)
1993/10

高齢者の老化による心身機能変化と日常生活上の不自由さについて面接調査を実施した。身体的な不自由さでは「ものをみること」が40%にみられ、日常生活上の不自由さでは、「外出時の不自由」が39%、「家の維持管理」26%の順となった。不自由さの解決は、「家の維持管理」では人に頼むが多くなった。

35
会津若松地区の農村における居住環境の高齢者への健康影響に関する研究 その3
日本公衆衛生学会(日本公衆衛生雑誌)
1993/10

寒冷地農村における高齢者の住宅改善の実態を寝たきり予防の視点から分析した。住宅改善は農村であるため、自助努力により実施されていたが適切な改善とは必ずしも言えない現状であった。

36
会津若松地区の農村における居住環境の高齢者への健康影響に関する研究 その2
日本公衆衛生学会(日本公衆衛生雑誌)
1993/10

寒冷地における温熱環境の実態把握をした結果、暖房方法を局所暖房に頼り、高齢者は寒くなると閉じこもりがちになり、行動範囲が制限されることが明らかになった。

37
会津若松地区の農村における居住環境の高齢者への健康影響に関する研究 その1
日本公衆衛生学会(日本公衆衛生雑誌)
1993/10

農村における高齢者の住環境を構造と住まいの安全面から検討した結果、老人の寝室から便所までの導線の距離、段差に問題があることが明らかになった。

38
保健・福祉分野のボランテイア活動実態と育成方法
日本公衆衛生学会(日本公衆衛生雑誌)
1993/10

保健および福祉分野のボランテイアの活動状況と育成方法を明らかにするための調査を実施した。保健分野ではメンバーの主体的活動が行われていないので、保健婦はメンバーの主体性の育成、特に仲間づくりを支援することが必要であることが明らかになった。

39
保健事業の発展段階システムモデルの検証
日本公衆衛生学会(日本公衆衛生雑誌)
1992/10

住民の健康度が高まる保健活動が発展する条件などを明らかにするため、保健活動実践者に対してアンケート調査を実施した。楽しく学びのある事業と有意な関連があったのは、住民が主体的に事業に参加すること、スタッフ間の相互の学びがあることとなった。

40
高齢者のための日常生活用品に関する研究(第2報)
日本公衆衛生学会(日本公衆衛生雑誌)
1992/10

介護用品福祉機器製造・販売会社に対して、健康な高齢者用の日常生活用品の販売開発状況について調査を行った。調査対象のうち健康高齢者用の生活用品を販売しているのは6割であったが、ADLの低下したもの用が多く、さらに、健康高齢者用の日常生活用品の開発が望まれる。

41
高齢者のための日常生活用品に関する研究(第1報)
日本公衆衛生学会(日本公衆衛生雑誌
1992/10

ねたきりを予防するための機器導入についての保健婦の認識・取り組みの実状を文献的に検討し寝たきり予防方策を考察した。

42
藤沢市における痴呆老人の在宅サービス利用の実態とケアシステムの推進について
日本公衆衛生雑誌
1992/10

痴呆老人では介護負担が多いので、在宅サービスの利用状況を調査した結果、サービス利用者は16.8%であった。また介護困難を感じている者は76.5%であった。ケアシステム推進の要件は、サービス制度の周知徹底、ニーズにあったサービス供給体制が重要なことが示唆された。

43
村ぐるみの歩く健康づくり活動の検討
日本公衆衛生雑誌
1992/10

頁万歩手帳を作成したり、歩く健康づくりの実施者を組織したり、健康ウォークを実施したりの8年間の活動を行った。その結果、基本健康診査時の問診では、歩く健康づくりの実施者が1割増加し、万歩会員の平均歩数も伸びた。

44
セルフケア能力の育成のための健康教育方法の検討
日本公衆衛生雑誌
1992/10

セルフケア能力を高めるための健康教育方法を企画し実施した。その結果、客観的に生活実態をみせる工夫、問題意識を深め、参加者の気づきを掘り下げるような問いかけが重要であることが明らかになった。

45
高齢化社会に対応した健康づくり推進者としてのボランティアの育成における保健婦の役割
日本公衆衛生雑誌
1992/10

高齢者が住み慣れた地域で暮らすためには、お互いが支えあうことが必要で、健康づくりを目的とした各種ボランティアも、高齢者を支える役割が重要であると考え、現在の活動実態を明らかにした。

46
喜界町肥満予防教室における質的評価と健康教育方法の検討
日本公衆衛生雑誌
1992/10

肥満予防教室を効果的に実施するために、質的評価の枠組みを検討し数量化を試みた。その結果、健康に対する意識、実行の継続意志、行動目標の自己決定などの評価得点が高い方が減量効果が大きいことが明らかになった。

47
保健所事業における評価視点の開発(第2報) 健康危険度評価システム(HRA)を利用した健康づくり事業評価の試み
日本公衆衛生雑誌
1992/10

健康危険度評価システム(HRA)を利用し、健康づくり事業を評価した結果、この事業の健康年齢改善は6.4年であった。

48
保健所事業における評価視点の開発(第1報)健康づくり推進モデル地区事業を通して
日本公衆衛生雑誌
1992/10

保健計画では評価の必要性がありながら、実際の活動では十分できていない。そこで、保健所の活動事例をとりあげ、保健所職員が忙しくても、簡単にできる評価視点の開発を試みた。

49
受講生の実態と研修評価〜研修修了後のアンケート調査より〜
第11回関東甲信越地区看護研究学会集録
1991/10

東京都看護協会で実施した1年間の研修の評価を行うために受講生を対象にアンケート調査を実施した。その結果、内容に満足感したは9割近くであり、内容理解も9割近くであり、内容理解ができた群に満足感が高いことが明らかになった。

50
へルスワーカーの育成方法に関する研究
日本公衆衛生雑誌
1991/10

保健婦が育成しているボランテイアをヘルスワーカーとして位置付け機能するための育成方法を事例検討から導いた。その結果、、地域の健康づくりをめざすことを意識化できるような教育が重要であった。

51
母子保健事業における保健婦稼働時間に関する調査研究
日本公衆衛生雑誌
1991/10

母子保健サービス需要量と保健婦の年間稼働量との関連を明確にすることを目的として、調査を実施した結果、保健婦の総稼働時間と出生数との間には有意な関連があった。

52
保健所機能の評価 第2報〜保健所活動の現状と問題点〜
日本公衆衛生雑誌
1990/10

今後の保健所のあり方を検討するため、壮年期の住民を対象に調査を行った。その結果、公的機関だから可能な他機関との連携、住民の意識やニーズ把握の重要性、保健所情報を伝達する地域特有の手段の開発、女性を軸とした情報伝達経路の有効活用、地域ぐるみの視点をもったボランティア育成が必要なことがわかった。

53
保健所機能の評価 第1報〜理想的な保健所が保持すべき機能〜
日本公衆衛生雑誌
1990/10

現在の保健所の問題点を明らかにし、解決方法を示すことを目的に、理想的な保健所を考察した。方法はメーンバーによるグループワークを用いた。その結果、理想的な保健所像は、住民が健康で過ごせる地域づくりを住民と一緒に考え実行することとした。またグループワークの成果は、メンバー間の目的の共通認識が深まったことである。

54
健康づくり推進モデル地区事業の効果的方法・評価の検討
日本公衆衛生雑誌
1990/10

健康づくり推進モデル地区事業では事業修了後に住民が主体的に活動できることを目的に、職員間の連絡を密にとったり、住民との話し合う機会を多く持ったりすることを行った。

55
老人のグループ活動における保健婦活動の効果
日本公衆衛生雑誌
1990/10

老人グループ活動における保健婦の地区活動の効果を明らかにするため、保健所が行っている「老人セルフ・ヘルプ事業」の対象の老人や家族に対しての調査を行った。その結果、家族に高齢社会における仲間づくり活動の重要性が認識される効果があった。

56
胃がん検診に関する保健婦活動の検討
日本公衆衛生雑誌
1990/10

都市部における胃がん検診に係わる保健婦活動のあり方を検討するため、検診受診者に対しての調査を行った。胃がん検診受診歴と受診動機の分析から、受診者層の拡大には個別通知や周囲の受診の勧めが有効であることが明らかになった。また、連続受診者は検診受診の意識が高かった。

57
胃がん検診に関する地区活動の構成要素
日本公衆衛生雑誌
1990/10

N県の市町村の胃がん検診に関する保健婦活動を分析整理することにより、地区活動の構成要素を明らかにした。これらは個人を大切にした働きかけ、健康意識の向上の工夫、地域の生活条件の配慮、住民との共同活動、組織的な取り組みを促す活動、専門技術の住民への適応の6つであった。

58
一人暮らしの老人の心の健康と生活状況の関連について
日本公衆衛生雑誌
1989/10

一人暮らしの老人の心の健康に関わる日常生活要因を明らかにすることを目的として、訪問面接調査を行った。心の健康の尺度は抑鬱度と心理的幸福度をとりあげた。心の健康には身体的な健康、近隣や親族との交流、趣味や楽しみが関連することが示唆された。

59
保健婦基礎教育課程における老人保健学習の現状
日本公衆衛生雑誌
1989/10

教育展開で重要である臨地実習の現状を捉らえて、老人保健・看護教育の方法を明らかにするため、21校の卒業時の現状を調べた。その結果、訪問・地区活動等の体験には学校差がみられ、学校教育目的、実習目的との関連で検討する必要性が示唆された。

60
胃がん検診に伴う保健婦活動の現状
日本公衆衛生雑誌
1989/10

43カ町村の保健婦に検診に係わる活動の実態を調べ、受診者拡大との関連を検討した。他事業時の個別勧奨・集団健康教育・計画検診の推進など、多様な受診勧奨活動の努力を重ねているところほど受診増加の割合が高いことが明らかになった。

61
保健所の機能分析 -全国31事例から
日本公衆衛生雑誌
1989/10

公衆衛生の実践を普遍化する第一歩として、保健所活動事例を一定の項目によって集め、保健所の機能を総合的な活動の展開、問題発掘、計画評価、健康資源の開発、組織的な健康学習を支援する活動、関連機関との連携、生活保全教育、情報センター、精度管理、研修・研究の10に整理した。

62
印旛村がん検診啓蒙活動定着化への歩み
全国地域保健婦学術研究会第10回講演集
1988/10

胃がん検診に係わる保健婦活動経過を整理した。また、受診者の受診歴を整理し、住民の胃がん検診に関する反応も整理し保健婦活動との関連を分析検討した。活動は経過経るに従って多様になり、受診者も拡大した。

63
老人保健事業に於ける健康診査の評価・企画・実施循環の視点による現状分析
日本公衆衛生雑誌
1988/09

老人保健事業の健康診査の現状について都内の保健所および市町村の保健婦および事務担当者に対して調査を行った。その結果、評価は8割行っていたが、企画参加は6割であり、企画段階の機構の差が事業に影響していることが示唆された。

64
検診受診行動を促進する要因に関する研究
日本公衆衛生雑誌
1988/09

検診受診者拡大や継続受診を促すためのパーソナルな働きかけの効果を明らかにするため、検診受診者に受診動機などの調査を行った。その結果、未受診者や受診間隔が開いた人への受診勧奨にパーソナルな働きかけは有効であることが明らかになった。

65
牛久町における保健および健康調査 その2
日本公衆衛生雑誌
1985/10

人口急増地で、移住者の多い地区で、土地に馴染む過程や近隣関係を居住期間との関連で分析を試み、居住期間が短いと近隣関係や土地への馴染みは薄いが、期間の延長によって関係が密になるとは限らなかった。

66
牛久町における保健および健康調査 その1
日本公衆衛生雑誌
1985/10

移住者の多い地区で、住民の健康問題や保健行動把握のための調査を行った。食生活に着目して分析した結果、家族の話し合いが多いグループとそうでないグループで、家族一緒に食事を食べる回数に有意差があるなど、家族の団欒は食事を一緒にすることと関連があることが明らかになった。

67
呼吸不全のある進行性筋ジストロフィー患者の在宅療養への援助 (その2)人工呼吸器装着療養継続への援助課題
第14回日本看護学会集録(地域看護分科会)
1983/09

人工呼吸器を装着した進行性筋ジストロフィー患者の在宅療養を支えた経緯から、チームで支えることの重要性、家族の教育支援体制の整備の重要性を確認し、緊急対応体制の整備、医療材料の供給システムの充実など、療養生活継続への援助課題を整理した。

68
呼吸不全のある進行性筋ジストロフィー患者の在宅療養への援助 (その1) 有資格ボランティアの役割
第14回日本看護学会集録(地域看護分科会)
1983/09

呼吸不全のある進行性筋ジストロフィー患者を看護ボランティアとして3年間援助して、有資格ボランティアの役割は単に看護技術の提供だけでなく、療養上の問題点の発見や家族の生活を豊かにすることであるとした。

69
保健婦の対応した電話相談の分析 その2〜電話で判断した看護ニードについての追跡調査〜
第10回日本看護学会集録(地域看護分科会)
1979/11

保健婦が対応している電話相談について電話で判断した看護ニーズと家庭訪問で追跡した看護ニーズとを比較した。その結果、電話相談とその後の継続した援助で問題が解決したものと、問題が解決出来ていないものがあり、電話相談の有用性と限界が明らかになった。

70
保健婦の対応した電話相談の分析 その1〜高松保健所の111例について〜
第10回日本看護学会集録(地域看護分科会)
1979/11

電話相談を素材にプライマリ・ケアに関するニーズを明らかにしたいと考え分析した結果、継続したサービスにつながったものは22%であり、相談内容は症状や生活上の変化がある育児方法の相談、保健医療施設の利用方法、症状などはない育児方法の相談の3つに大別できた。