研究業績(口頭・ポスター発表)
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No. 会議種別 タイトル 会議名 開催年月日 URL 概要 関連情報
1
Direct Popular Participation through the Referendum: Japanese Grass-Roots Politics in the 1990s
International Conference on the New Development of Local Governance in Asia
2002/04

1990年代の日本の地方政治を彩る重要な変化である住民投票運動の盛り上がりと、それが議会政治を中心とした地方政治に与えたインパクトを、巻町の事例研究と、それ以後の住民投票条例制定運動に関するデータのマクロ分析を通じて明らかにし、日本のローカルガヴァナンスが抱える課題を追求した。
(国際会議開催期間 2002.4.8-9)
※国際会議発表

2 ポスター発表
慶應SFCデータ分析教育の5年間
日本数学教育学会
2002/03

慶應義塾大学湘南藤沢キャンパスで平成9年度から導入された、パソコンを用いた新しい統計入門教育方法の概要を紹介し、その5年間の成果を総括するとともに、パソコンを用いた実践的統計教育が要請する教員の教育スキルについて分析し、論じた。              
※ 学会国際セッション発表

3
慶應SFCにおけるデータサイエンス入門教育
日本統計学会統計教育委員会
2001/08

慶應義塾大学湘南藤沢キャンパスにおけるパソコンを用いた統計入門教育の方法論的な概要とその4年間にわたる成果、およびその課題を、講義の実演を交えながら発表し、参加者と討論した。

4
慶應SFCにおけるデータサイエンス教育
国立統計数理研究所研究集会「インターネット時代における統計教育」
2001/02

慶應義塾大学湘南藤沢キャンパスにおけるパソコンを用いた統計入門教育の方法論的な概要とその4年間にわたる成果、およびその課題を発表した。

5
地方の公共事業はなぜ止まらないのか -東京臨海副都心計画の実証分析-
政策分析ネットワーク第2回政策メッセポスターセッション
2000/12

東京都における臨海副都心計画の実施開始から青島知事による第2次計画の続行決定までの長期的な政策決定過程を追い、地方政府による公共事業が、成果の具体的な検証と効果予測による歯止めがないまま進行してゆくことの問題点を、大都市における地方政治の特質および東京都臨海地域の地域政治的特色の両面から考察した。

6
JMP INによる実践的統計入門教育
1998年度SASユーザグループ日本大会特別講演
1998/08

慶應義塾大学湘南藤沢キャンパスで導入されたデータイエンス教育の枠組みを紹介するとともに、入門教育にパソコンと統計パッケージJMP INを用いた実践的教育を導入したことによる教育成果を報告することによって、パソコンを用いた実践的統計入門教育の重要性を強調した。

7
慶應義塾大学湘南藤沢キャンパスにおけるデータサイエンス教育の試み
第65回日本統計学会大会メインセッション報告
1997/07

慶應義塾大学湘南藤沢キャンパスで新たに導入されたデータイエンス教育の枠組みを紹介し、とりわけ入門教育にパソコンを用いた実践的教育を導入したことによる顕著な教育成果を報告することによって、統計入門教育を根本から刷新すべきことの重要性を訴えた。

8
自民党内の知事候補者選考の政治力学 〜地方政治のテクノクラシー化再考〜
日本政治学会平成5年度研究集会
1993/05

自民党推薦・公認知事の官僚出身者増大の原因を、公職候補者市場における候補者選抜のメカニズムにおける需要仮説と供給仮説の両面から考察し、通説である需要仮説が誤りであることをデータにより実証した。

9
地球的環境変化に伴う高度技術社会の脆弱性と適応性に関する研究
文部省科学研究費重点領域研究「高度技術社会のパースペクティブ」研究集会
1992/10

冷戦の緩和による、環日本海諸国における経済発展に伴って予測される海洋汚染リスクを、日本海の海洋構造と海流の流れの状況から解明するとともに、沿岸諸国の経済統計から日本海に流入する汚染物質の総量を推計し、海洋汚染の進行に備えるための社会的対応策を検討した。

10
地球的環境変化に伴う高度技術社会の脆弱性と適応性に関する研究
文部省科学研究費重点領域研究「高度技術社会のパースペクティブ」研究集会
1991/10

冷戦の緩和による、環日本海諸国における経済発展に伴って予測される海洋汚染リスクを、日本海の海洋構造と海流の流れの状況から解明するとともに、海洋汚染の進行に備えるための社会的対応策を検討した。

11
社会経済変動と大都市圏知事選挙
日本計画行政学会大会
1983/10

昭和30年以降の大都市部の県レベルの首長の交代を、社会・経済変動を表すさまざまな変数により計量的に説明することにより、社会・経済変動が住民の投票行動を通じて、どのように首長の交代に結びついたのかを分析した。

12
社会経済変動と投票行動
第11回日本行動計量学会大会
1983/09

昭和30年以降の大都市部の県レベルの首長の交代を、社会・経済変動を表すさまざまな変数により計量的に説明することにより、社会・経済変動が住民の投票行動を通じて、どのように首長の交代に結びついたのかを分析した。

13
地域開発の事後評価
日本オペレーションズリサーチ学会サマーセミナー
1979/08

鹿島臨海工業地帯の開発に伴って行われた社会資本投資の効果を検証するとともに、代替政策案の効果を検討するための社会・経済シミュレーションモデルを構築し、そこで生起した諸問題を解決するためのさまざまな投資シナリオについて、政策評価を行った。