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慶應義塾大学 
理工学部 
システムデザイン工学科 

顔写真 教授 
伊香賀 俊治 
イカガ トシハル 
IKAGA Toshiharu 

Tel.045-566-1808  
Fax.045-566-1770  
 
http://www.ikaga.sd.keio.ac.jp  

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プロフィール
1959年東京生まれ。早稲田大学理工学部建築学科卒業、同大学院修了。(株)日建設計、東京大学助教授を経て2006年より現職。専門分野は建築・都市環境工学。博士(工学)。日本学術会議連携会員、日本建築学会学術理事、空気調和・衛生工学会技術理事、日本LCA学会理事・副会長。
内閣官房、国土交通省、文部科学省、経済産業省、環境省、厚生労働省などの建築・都市関連政策に関する委員を務める。共著に、「CASBEE入門」、「建築と知的生産性」、「健康維持増進住宅のすすめ」、「熱中症と予防と現状」、「LCCM住宅の設計手法」、「最高の環境建築をつくる方法」、「すこやかに住まう、すこやかに生きる、ゆすはら健康長寿の里づくりプロジェクト」ほか多数。 

経歴
株式会社日建設計  設備設計主管  1983/04/01-1998/06/30 
東京大学  生産技術研究所  助教授  1998/07/01-2000/03/31 
株式会社日建設計  環境計画室長  2000/04/01-2005/12/31 
早稲田大学  大学院理工学研究科  非常勤講師  2000/04/01-2010/03/31 
東京大学  生産技術研究所  研究員  2000/05/01-現在 
慶應義塾大学  理工学部  訪問教授  2002/04/01-2005/12/31 
清華大学(中華人民共和国)  建築エネルギー研究センター  国際学術委員  2005/03-2005/03 
名古屋大学大学院  環境学研究科  非常勤講師  2005/04/01-2005/09/30 
慶應義塾大学  理工学部システムデザイン工学科  教授  2006/01/01-現在 
東北大学大学院  工学部  非常勤講師  2007/04/01-現在 
慶應義塾大学  理工学部システムデザイン工学科  教室幹事  2008/04/01-2010/03/31 
日本学術会議  連携会員  2008/10-現在 
慶應義塾大学  大学院理工学研究科開放環境科学専攻空間・環境デザイン工学専修  主任教授  2010/04/01-2012/03/31 
東京工業大学  教育環境創造研究センター  非常勤講師  2010/04/01-2016/03/31 
早稲田大学  理工学術院  非常勤講師  2010/04/01-現在 
慶應義塾大学  理工学部  学習指導副主任  2011/04/01-2013/03/31 
名古屋大学大学院  環境学研究科  非常勤講師  2013/10-2014/03 
慶應義塾大学  理工学部システムデザイン工学科  主任教授  2016/04/01-現在 

学歴
早稲田大学  理工学部  建築学科  1981/03/15  卒業 
早稲田大学  理工学研究科  建設工学専攻  修士  1983/03/15  修了 

学位
博士(工学)  東京大学  2000/03 

総合紹介
建築と都市を対象とした持続可能性工学を研究しています。具体的には、住民の健康性、執務者の知的生産性、建築と都市自体の低炭素性と強靭性の側面から、建築と都市デザインの科学的根拠を得るために、フィールド調査、被験者実験、コンピュータシミュレーションによって学際的・国際的に研究しています。 

研究分野
建築環境・設備 

研究キーワード
建築環境工学 
建築設備工学 
ライフサイクルアセスメント 
産業連関分析 

研究テーマ
住環境が睡眠・血圧・活動量に与える影響に関する大規模実測調査(文科省科研費基盤A、課題番号26249083、研究代表者)  我が国は、高齢化の進行に伴う社会の経済的負担の増大という課題を抱え、国民の健康維持増進による疾病・介護予防が求められている。しかし、健康政策の主軸たる生活習慣改善は個人の努力に依る所が大きく限界が指摘されている。そこで本研究では、居住環境(住宅や地域)の改善によるCo-Benefit(健康維持増進、省CO2等)に着目した。実フィールドでの大規模実測調査と追跡調査により居住環境と健康の客観データを取得し、既往研究の課題であった健康影響の客観的論拠を獲得する。また、住宅性能の向上による省CO2や住宅・地域環境の改善による健康維持増進効果等のCo-Benefitを貨幣価値換算し、将来的な医療・介護費削減等といった住民や自治体に理解しやすい形で提示することで、超高齢社会に適応した新たな居住環境の創出へ貢献する。  2014/04/01-2017/03/31 
健康維持便益を統合した低炭素型居住環境評価システムの開発(文科省科研費基盤A、課題番号23246102、研究代表者)  近年、低炭素社会への移行が喫緊の課題とされるが、低炭素化対策は経済的負担が大きく普及に繋がっていない。この要因として、低炭素化対策によるCO2 削減効果以外の様々な便益が一般的に認識されていないことが挙げられる。そこで本研究では、高齢化社会への適応という社会的要請にも応えるため、居住環境の改善をもたらす低炭素化対策(Ex. 建築物の断熱・気密化)による健康維持便益(Ex. 医療費節約・欠勤予防)に着目した。その認識と対策の普及に向けて、①居住環境が健康へ及ぼす影響度の解明、②居住環境の改善による健康被害低減の経済性評価を行い、③健康被害低減効果の認識が低炭素化対策の普及に与える影響を解明する。これにより社会の低炭素化・高齢化に適応する新たな居住環境の創出に貢献することを目的とする。  2011/04/01-2014/03/31 
健康長寿を実現する住まいとコミュニティの創造(JST戦略的創造研究推進事業、研究代表者)  このプロジェクトでは、高齢化率が我が国全体の40年後(2050年)の姿となっている高知県梼原町をモデルとして、『健康長寿を実現する住まいとコミュニティ』の在り方について実証していきます。梼原町では、1971年に無医村となった経験から『住民の健康は住民で守る』を理念として、行政と住民が一体となって住民の疾病予防・健康づくり活動を行ってきました。こ  2012/10/01-2015/09/30 
入浴関連事故の実態把握及び予防対策に関する研究(厚生労働科研費、H24-循環器等(生習)-指定- 022、研究分担者)  入浴中急死は本邦に特有の現象で、病院外心肺停止の10~15%を占めている。その原因として、従来は心臓死、脳出血、溺水が想定されていたが、東京都の1999~2000年の調査では高温入浴による熱中症の関与が示唆された。すなわち、浴室発生の救急事例の半数が浴槽で発生した心肺停止で、1/4に浴槽から自力で出られずに救助を要した傷病者(救助群)を認めた。日本人  2012/08/01-2014/03/31 
入浴環境における熱中症被害軽減のための人体温熱生理モデルの開発(文科省科研費挑戦的萌芽研究、課題番号22656125、研究代表者)  被験者実験を行い、入浴時の高齢者に対応した体温予測モデルを開発した。そして本モデルが高齢者の入浴時の体温が精度良く再現されていることを検証した。またインターネットアンケート調査と入浴事故に関する症例データを基に、体温と熱中症リスクの関係の定量化を行った。さらに住宅仕様の改善による熱中症リスク低減効果を明確にすることを目的とし、“住  2011/04/01-2013/03/31 
低炭素社会を実現する街区群の設計と社会実装プロセス(環境研究総合推進費、研究分担者)  少子高齢化が進む日本の都市・地域を中長期的に低炭素対応型に変更していくため、都市・地域と建物・街区の中間にあたる「街区群」のスケールで、目指すべき空間構造と具体デザインをライフサイクル思考に基づいて示す方法論を構築するとともに、それを、2050年を目途に実社会において実現していくための社会経済制度見直しの方向性を追求する。 (1)低炭素  2011/04/01-2014/03/31 
大学キャンパスの省CO2化に向けたキャンパスエネルギーマネジメントの実証 研究(環境省地球温暖化対策技術開発・実証研究事業、研究分担者)  本実証研究は、広大な敷地と建物、多数の学生、教職員を抱える大学等の教育施設で、節約努力に頼らずに大幅なCO2削減を実現するための方法論を確立するとともに、その効果を実証し広く普及させることを目的とする。 (1)将来のエネルギー融通課金制度等の検討 (2)キャンパスエネルギーマネジメントの検討と実証 (3)先進熱供給システム開発 (4)燃料  2011/08/01-2014/03/31 
居住者満足感に基づく省エネ性と快適性の最適環境制御技術の開発(国土交通省住宅・建築関連先導技術開発助成事業費補助金、研究分担者)  1)居住者満足感モデル構築に関する基本技術開発 2)居住者満足感・省エネ性向上のための室内環境制御の実用技術開発  2010/08/01-2013/03/31 
学習機能に基づく省エネ性と快適性の最適化制御技術の開発(国土交通省住宅・建築関連先導技術開発助成事業費補助金、研究代表者)  業務系建物においては、設計意図伝達不足、状況変化対応性の限界建物所有者・管理者・利用者の意識の違いなどの諸課題があり、解決に向けた広範囲な技術開発が必要となっている。本成果を新築のみならず既存建物の自動制御に適用することで、建物の省エネ性・温暖化防止性、利用者の知的生産性に関し、建物状況や運用目的の変化にも追随しながら最適な環境を  2007/08/01-2010/03/31 

競争的資金等の研究課題
住環境が脳・循環器・呼吸器・運動器に及ぼす影響実測と疾病・介護予防便益評価(文科省科研費基盤S、課題番号17H06151、研究代表者)  補助金  独立行政法人日本学術振興会  科学研究費補助金(文部科学省・日本学術振興会)  2017/04/01-2022/03/31  【研究の背景・目的】  住宅の健康への影響に関しては、世界保健機関WHOの報告書を始め、多くの書籍・論文にまとめられており、住宅の寒さによる健康全般への影響、メンタルヘルスへの影響、空気質・ダンプネスによる呼吸器疾患への影響など住宅と健康に関する研究は特にイギリス、ニュージーランドで進んできた。しかしそれらの既往研究の多くが主観指標による評価であるため、実測に基づく客観的エビデンスが必要と示唆されている。一方、気候変動に関する政府間パネル(IPCC)第5次・第3作業部会報告書の第9章では、健康性、知的生産性のコ・ベネフィットの可視化が建築部門の低炭素化推進に有効であることと指摘している。このため本研究では、断熱性能などの住環境改善が脳・循環器・呼吸器・運動器に及ぼす影響に関する科学的根拠を獲得すること。さらに、住環境改善による疾病・介護予防便益評価手法の確立を目的とする。 【研究の方法】 STEP1. ベースライン調査 研究チームは、これまで国、自治体、企業、住民との良好な関係のもとに、さまざまな住環境が、幼児から高齢者まで幅広い年齢層の住民の健康指標に与える影響に関するベースライン調査を拡充する。 STEP2. コホート・介入調査  STEP1のベースライン調査対象者について、数年後のコホート調査、新築・改修による住環境改善の介入調査を行う。 STEP3. 住環境改善による疾病・介護予防便益評価  STEP2の研究成果と公的統計データの原票データを組み合わせ、住環境改善による疾病・介護予防便益評価を1世帯あたりで行うほか、全国及び基礎自治体毎の中長期予測を行う。 【期待される成果と意義】  本研究は、建築学、医学の専門家が国・自治体・企業・住民と連携して、日常生活での住環境測定、血圧・活動量・睡眠等の健康データ測定を大規模に行う点に特徴がある。本研究の成果は個人の住環境改善のインセンティブになるだけでなく、国・自治体の住環境・健康政策の基礎資料となり、超高齢社会を迎える中でより良い住環境の創出に貢献する点に学術的・社会的意義がある。 
脳情報クラウド(科学技術振興機構JST、革新的研究開発推進プログラムImPACT、研究開発責任者:伊香賀俊治)  受託研究  国立研究開発法人科学技術振興機構(JST)  革新的研究開発推進プログラム(ImPACT)  2016/04/01-2019/03/31  1. 研究開発の目的および内容  住環境・生活習慣と疾病の関係に関する住民1000名の10年間コホート調査実績を有する高知県梼原町、400名の調査実績を有する山口県長門市などを候補地として、様々な生活の指標と脳の健康との関連性の検証を可能とする大規模フィールドを構築する。また、構築したフィールドにおいて、運動、睡眠、住宅といった様々な生活の指標をモニタリングするとともに一部の調査対象者の脳ドック検診結果との関係性を検証する。 2. 2017年度の研究実施内容  高知県梼原町においては約30名、山口県長門市においては約60名を対象として、2017年10月から2018年2月に、住宅内温湿度・家庭血圧・身体活動量などの測定、生活習慣調査を実施する。さらに、これら対象者の脳MRI撮像に基づく脳健康指標(BHQ)をPMより提供を受けたものを合わせて、基礎集計を行い、2017年度末報告書を作成する。 3. 2017年度の達成目標  約90名の住宅内温湿度・家庭血圧・身体活動量などの測定、生活習慣調査を実施し、平成29年度末時点では、住宅の温熱環境と家庭血圧・身体活動量・疾病状況、脳MRI撮像に基づく脳健康指標(BHQ)に関する基礎集計を行い、2018年度に実施する詳細分析の基盤を構築する。 
住環境が睡眠・血圧・活動量に与える影響に関する大規模実測調査(文科省科研費基盤A、課題番号26249083、研究代表者)  補助金  科学研究費補助金(文部科学省・日本学術振興会)  2014/04/01-2017/03/31  我が国は、高齢化の進行に伴う社会の経済的負担の増大という課題を抱え、国民の健康維持増進による疾病・介護予防が求められている。しかし、健康政策の主軸たる生活習慣改善は個人の努力に依る所が大きく限界が指摘されている。そこで本研究では、居住環境(住宅や地域)の改善によるCo-Benefit(健康維持増進、省CO2等)に着目した。実フィールドでの大規模実測調査と追跡調査により居住環境と健康の客観データを取得し、既往研究の課題であった健康影響の客観的論拠を獲得する。また、住宅性能の向上による省CO2や住宅・地域環境の改善による健康維持増進効果等のCo-Benefitを貨幣価値換算し、将来的な医療・介護費削減等といった住民や自治体に理解しやすい形で提示することで、超高齢社会に適応した新たな居住環境の創出へ貢献する。 
健康長寿を実現する住まいとコミュニティの創造(科学技術振興機構JST、戦略的創造研究推進事業、研究代表者)  受託研究  科学技術振興機構  戦略的創造研究推進事業(社会技術研究開発)  2012/10/01-2015/09/30   個人レベルでの“一次予防”に加え、住まいとコミュニティの改善による“ゼロ次予防”の構築を目指し、高知県梼原町をフィールドとした実証を行う。公衆衛生グループでは、追跡アンケート調査の実施、都市環境の評価と効果検証、健診データとの照合による検証、住環境を含む生涯学習の推進、医学・公衆衛生学的見地からの評価と効果検証、地域経済評価と効果検証、データの照合・解析を分担する。 
健康維持便益を統合した低炭素型居住環境評価システムの開発(文科省科研費基盤A、課題番号23246102、研究代表者)  補助金  科学研究費補助金(文部科学省・日本学術振興会)  2011/04/01-2014/03/31  近年、低炭素社会への移行が喫緊の課題とされるが、低炭素化対策は経済的負担が大きく普及に繋がっていない。この要因として、低炭素化対策によるCO2 削減効果以外の様々な便益が一般的に認識されていないことが挙げられる。そこで本研究では、高齢化社会への適応という社会的要請にも応えるため、居住環境の改善をもたらす低炭素化対策(Ex. 建築物の断熱・気密化)による健康維持便益(Ex. 医療費節約・欠勤予防)に着目した。その認識と対策の普及に向けて、①居住環境が健康へ及ぼす影響度の解明、②居住環境の改善による健康被害低減の経済性評価を行い、③健康被害低減効果の認識が低炭素化対策の普及に与える影響を解明する。これにより社会の低炭素化・高齢化に適応する新たな居住環境の創出に貢献することを目的とする。 
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研究業績(著書)
窓の健康学3、窓学アーカイブ vol. 3 (2014-2016)  伊香賀 俊治  6-11  YKK AP株式会社 窓研究所  2018/03/30  2189-4213 
窓と建築をめぐる50のはなし  伊香賀 俊治  1-143  エクスナレッジ  2017/09  978-4-7678-2382-9  URL 
すこやかに住まう、すこやかに生きる ゆすはら健康長寿の里づくりプロジェクト  伊香賀 俊治、星 旦二、小川晃子、安藤真太朗  1-154  慶應義塾大学出版会株式会社  2017/06/15  978-4-7664-2330-3  URL  雄大な四国カルストに抱かれた、自然豊かな山間の町、高知県梼原町における研究プロジェクトの記録。 健康長寿に資する住まい方とは、そしてそれを支えるコミュニティのあり方とは。高齢化率約40%の小さな町の取り組みから考える。 
地球とつながる暮らしのデザイン  伊香賀 俊治  33-38  株式会社木楽舎  2016/05/31  978-4-86324-099-5  良好な睡眠の環境 
先生が語る 病気にならないための家づくり  伊香賀 俊治  株式会社創樹社  2015/10/15  978-4-88351-094-8 
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研究業績(原著論文・解説)
研究論文(学術雑誌)  共著  有料老人ホームの冬季室内温熱環境が入居者の要介護度の重度化に及ぼす影響 -介護施設の室内温熱環境と入居者の要介護状態に関する実態調査-  林 侑江, 伊香賀 俊治, 安藤 真太朗, 星 旦二  日本建築学会環境系論文集  一般社団法人日本建築学会  83/ 745, 225-233  2018/03/30  1348-0685  10.3130/aije.83.225 
研究論文(学術雑誌)  共著  高断熱住宅への住み替えによる冬季の睡眠の質への影響   海塩 渉、伊香賀 俊治、大橋 知佳  日本建築学会環境系論文集  一般社団法人日本建築学会  82/ 736, 513-523  2017/06/30  1348-0685  10.3130/aije.82.513 
研究論文(学術雑誌)  共著  Lower Physical Performance in Colder Seasons and Colder Houses: Evidence from a Field Study on Older People Living in the Community  Yukie Hayashi, Steven M. Schmidt, Agneta Malmgren Fänge, Tanji Hoshi and Toshiharu Ikaga  International Journal of Environmental Research and Public Health  MDPI  14/ 651, 1-9  2017/06/17  10.3390/ijerph14060651 
研究論文(学術雑誌)  共著  ライフラインの途絶に備えた対策がもたらす地域のレジリエンス向上効果の評価手法の提案 地域レベルのエネルギーシステムによるレジリエンス向上効果の貨幣価値評価  大束 開智、伊香賀 俊治、村上 周三、工月 良太、川除 隆広  日本建築学会環境系論文集  一般社団法人日本建築学会  82/ 735, 471-479  2017/05/30  1348-0685  10.3130/aije.82.471 
研究論文(学術雑誌)  共著  児童の身体活動を規定する地域環境要因分析  西川 華乃子,伊香賀 俊治,近江 聡子  日本建築学会環境系論文集  一般社団法人日本建築学会  82/ 734, 317-325  2017/04/30  1348-0685 
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研究業績(知的財産権等)
特許  加圧空間に於ける排水・通気設備  昭60-289700  1985/12/23  昭62-148779  1987/07/02  1874465  1994/09/26 
実用新案  互いに隣接する高圧の内圧系統と低圧の外圧系統の排水槽の構造  昭60-197786  1985/12/23  昭62-103873  1987/07/02  1912388  1992/06/23 
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受賞歴(賞、称号)
空気調和・衛生工学会 技術賞  日産自動車グローバル本社の環境・設備計画と実施  2012/05/15 
計測自動制御学会論文賞  学習/多目的最適化機能を組み込んだ空調制御技術の実験的研究  2011/09/15 
日本LCA学会功績賞  建築部門における先進的なLCA研究とその実践  2010/03/04 
サステナブル建築・住宅賞 機構理事長賞  梼原町総合庁舎  2008/05 
サステナブル建築・住宅賞 国土交通大臣賞  青山学院大学相模原キャンパス  2005/09 
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担当授業科目
理工学基礎実験 
建築熱・空気環境工学 
空間・環境デザイン工学特別講義第1 
居住設備デザイン工学 
システムデザイン工学演習 
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社会活動
経済産業省: 総合資源エネルギー調査会  2013/08/02-2014/08/01 
環境省:中央環境審議会地球環境部会「低炭素建築物に関する専門委員会」  2012/07/31-2012/11/30 
経済産業省: 総合資源エネルギー調査会  2011/11/01-2012/11/06 
国土交通省: 社会資本整備審議会住宅宅地分科会  2010/07/02-2011/03/31 
国土交通省: 住宅・建築物の省エネ基準の適合義務化に関する検討会  2010/06/18-2011/03/31 
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所属学協会
一般社団法人日本建築学会  1981/04/01-現在 
公益社団法人空気調和・衛生工学会  1981/05/01-現在 
日本LCA学会  2005/01/24-現在 
環太平洋産業連関分析学会 
一般社団法人エネルギー・資源学会 
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委員歴
環境省:「地球環境保全試験研究費評価委員会」  委員  2018/04/20-2019/03/29 
経済産業省:「総合資源エネルギー調査会」  臨時委員  2017/11/21-2018/11/20 
国土交通省: 環境保全性を確保するための官庁施設の整備手法に関する検討会  委員  2017/10/30-2018/03/31 
国土交通省:国立研究開発法人審議会  臨時委員  2017/05/24-2019/06/29 
環境省:「中央環境審議会」  臨時委員  2017/01/12-2019/02/07 
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